カラス朝見る。いっぱいいる。落ち穂拾いの絵みたいに点々と畑に散らばって地面をつついている。 電線にもびっしり留まっている。道路にめっちゃうんちしてる。まだ命中させられたことはないが、いつも上空を警戒しながら歩いている。 たまに電線から畑に降り立つのだが、重力に従って落ちて、地面に降り立つその直前、すっ、と一拍、静がある。鳥という生き物のうつくしさだと思う。 そのあと勢いを殺しきれなくてぴょんぴょんするのはかわいい。 カエルおたまじゃくし卒業したてのカエルたち。めっちゃちっちゃい。スケールが米粒単位。 歩いていると足の下にジャンプインしてくるのでたいへん気をつけて歩いている。 田んぼの側溝を泳いでいるおたまじゃくしの頃から見ているので、絶対踏みたくない。 明るい朝はいいが、暗い夜にもぴょんぴょんしているのでスマホのライトで照らしている。 草の緑を真似ているのだというが、生物由来の緑は植物のそ

【ニューヨーク共同】米医薬品大手ジョンソン・エンド・ジョンソン（J＆J）は、アジアや中東で美白製品の一部の販売を中止することを決めた。人種差別根絶への運動が世界的に広がり「白い肌を推奨している」との批判が出ていた。ニューヨーク・タイムズ紙電子版が19日報じた。 日本に該当する製品があるかどうかは明らかになっていない。 対象はスキンケアブランド「クリーン＆クリア」や「ニュートロジーナ」の美白製品。J＆Jは批判に対して「意図するところではなく、健康な肌が美しい肌だ」と説明しているという。

ののの🌈Ally @yuyuyutititi 東京でギャル服の会社にいた頃、深夜残業後の飲み会で死ぬまでに会いたい人の話になり、私は「昆虫学者さんの本で人生感が変わった。実は今日、京都でその方の子ども昆虫教室がある」と話したらギャルの同僚が「それ絶対行かなきゃダメっしょ」と背中を押してくれて、始発の新幹線に乗り会いに行った。 2020-06-19 18:11:40 ののの🌈Ally @yuyuyutititi 下調べもせず勢いだけで徹夜明けで京都へ行き、鉄道や道にも迷ったけど何とか時間までに会場に着いて「予約も無しにいきなり参加できますか」と、子どもたちの中に飛び入り参加してきた。子どもたちからカマキリについての質問が出て、その方は「わからないなあ、ぼくはカマキリじゃないから」と答え 2020-06-19 18:15:46 ののの🌈Ally @yuyuyutititi それがその方ら

【教えて！もやウィン】 第1話 進化論　②「進化論」 （続く） https://t.co/bpvswQGEL4 #憲法改正 #もやウィン #4コマ漫画 https://t.co/wpNFW59ey9

新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた中小企業などを支援する持続化給付金事業をめぐり、支給事務の委託や外注が繰り返される不透明な実態が9、10両日の衆院予算委員会の審議を通じて明らかになった。 「再々々々委託」まで広がる構図を指摘する声も上がるが、政府は全容を把握し切れていない。野党は「国のチェックが行き届いていない」と批判を強めている。 支給事務は、一般社団法人「サービスデザイン推進協議会」が769億円で政府から受託。これを749億円で広告大手の電通に再委託した。電通はグループ5社を経由する形で、人材派遣大手のパソナや印刷大手の大日本印刷に外注した。 10日の衆院予算委ではさらに、国民民主党の玉木雄一郎代表が「孫請け」「ひ孫請け」の先の「やしゃご請け」に当たる大日本印刷の関連会社に外注されていたと、同社で働く派遣社員の証言を基に追及。梶山弘志経済産業相は「先の事業者については初めて聞い

日本人は黒人を差別したことはありません。 黒人男性暴行死　大阪でも約1000人が抗議デモ　人種差別解消訴え - 毎日新聞 https://t.co/wMeXCVLi4p

【ワシントン共同】香港への国家安全法制の導入を巡り、中国を厳しく批判する米国や英国などの共同声明に日本政府も参加を打診されたが、拒否していたことが6日分かった。複数の関係国当局者が明らかにした。中国と関係改善を目指す日本側は欧米諸国に追随しないことで配慮を示したが、米国など関係国の間では日本の対応に失望の声が出ている。 新型コロナの感染拡大などで当面見合わせとなった中国の習近平国家主席の国賓訪日実現に向け、中国を過度に刺激するのを回避する狙いがあるとみられる。ただ香港を巡り欧米各国が中国との対立を深める中、日本の決断は欧米諸国との亀裂を生む恐れがある。

はじめに エンジニアにとって、仕様書などの技術的な文章を書くこと（テクニカルライティングとも言います）は避けて通れません。ただ20年来多くのエンジニアの方々と同僚として接してきて思うことは、エンジニアの方の中には「文章を書く」ということに苦手意識がある方が一定数いるということです。 でもこの「テクニカルライティング」のスキルは、才能というよりは一種の「技能」だと思うんです。ある一定の原理原則を理解して実践を繰り返すことで、必ず一定レベルで習得できるものだと著者は信じています。 もしこのテクニカルライティングの原理原則をまだ体系的に学習したことがない、または過去学習したが改めて再学習したいという方に、お勧めのコンテンツを見つけたのでご紹介します。 https://developers.google.com/tech-writing Every engineer is also a write

《歌手やってて知らないかもしれないけどって相当失礼ですよ、、、、》 ツイッター上で、そう憤ったのは歌手のきゃりーぱみゅぱみゅ（27）だ。内閣の判断で検察幹部の「役職定年」を延長できるようにする検察庁法改正案。内閣による恣意的な人事が可能になることで、検察官の政治的な独立性や中立性が脅かされるのではないかと批判の声が高まっている。 5月10日、ツイッター上では《＃検察庁法改正案に抗議します》というハッシュタグがトレンド入りした。芸能人もこのハッシュタグを使って改正案に反対を表明。浅野忠信、井浦新、秋元才加、オアシズの大久保佳代子、城田優、高田延彦、綾小路翔、小泉今日子（ツイッターは事務所名義だがツイートは本人）などなど、多数が声をあげていて、きゃりーもその1人だ。 10日午前11時ごろ、きゃりーは《#検察庁法改正案に抗議します》というハッシュタグとともに、検察庁法改正案の問題点を相関図形式で

丹矢@HSP疑惑 @crimsonarrow1 以前から「この世界の片隅に」は戦時中が舞台になった(悪い意味で)日常系キラキラファンタジーじゃろと思ってたし、ファンタジーじゃなくて現実にあったんだもん！声に対しても「それが全体とはとても思えないし、純朴で優しい日本の民衆が少なからずいたからって大日本帝国の免責はないよな」しか 2020-05-03 06:19:43 丹矢@HSP疑惑 @crimsonarrow1 個人的には、もし大日本帝国下の民衆の大多数がすずさんタイプだったとしたら、むしろすずさんみたいな人が大多数(で大日本帝国を支えていた)だったという事実こそ反面教師にしないといけないのでは、とすら思ってしまうというか 2020-05-03 06:27:36

新型コロナウイルスの感染拡大に伴って政府が妊婦向けに発送した布マスクから不良品が見つかり、配布が一時停止されている問題で、不良品の布マスクはおよそ３万枚に上っていることが分かりました。 布マスクは各自治体で保管されていますが、関係者によりますと、27日昼の時点で、不良品の報告は400余りの自治体から合わせておよそ３万枚に上っているということです。 自治体側からは「このままでは妊婦に配布できない」「不良品だけでなく、すべてを送り返したい」という声も出ているということです。 このため厚生労働省は、布マスクの調達を担当している経済産業省とも協議し、今後の対応を慎重に検討する方針です。 一方、全世帯向けの布マスクについては納入している３社のうち２社が、まだ配布していないマスクをすべて回収して検品をやり直すことになっています。

興和と伊藤忠、未配布分回収　政府の不良品マスク問題で 2020年04月23日22時55分 興和と伊藤忠商事は２３日、政府に納品した布マスクに汚れなどの不良品が見つかった問題を受け、未配布分を全量回収すると発表した。マスクは安倍晋三首相肝煎りの新型コロナウイルス対策として、全世帯へ配布を進めていた。受注した３社のうち、受注額は興和が約５４億円、伊藤忠は約２８億円。 新型コロナ経済対策・生活情報 消費税 携帯電話料金

政府の緊急事態宣言を受け、大阪府が府内の商業施設などに休業を要請してから２１日で１週間となる。吉村洋文知事は２０日、休業要請に応じていない施設名の公表について「準備に入っている。今週中にやりたい」と述べた。 改正新型インフルエンザ対策特別措置法では、施設休業の要請は「協力要請」「要請」「指示」の３段階あり、「要請」と「指示」の場合は施設名が公表される。現在は協力要請の段階だが、吉村知事は記者団に「看過できないものは現地に職員を派遣し、それでも難しい場合は、施設名公表を伴う『要請』をしたい」と述べた。 一方、府によると、１３～１９日の１週間に新たに感染した人は４００人で、前週（６～１２日）の４０３人をわずかながら下回り、１週間の新規感染者数が減少に転じた。感染経路が不明な感染者も、前週より９０人少ない２３０人だった。吉村知事は、休業要請や外出自粛要請について「非常に大きな効果が出ている。今週

三重県の鈴木知事は、２０日の会見で、新型コロナウイルスの患者や家族の家に、石が投げ込まれたり、壁に落書きされるなどの被害が三重県内であったことを明かしました。 「誰がいつどこで感染するかわからない中、傷つけ合っても意味がない」（三重県　鈴木英敬知事） 鈴木知事は、「感染による差別は、絶対にあってはならない。差別が起きないよう呼びかけていく」としています。

安倍晋三首相が１７日に開いた、新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言を全国拡大したことを受けての会見で、朝日新聞の質問に対し「御社のネットでも３３００円で販売しておられた」と切り返したマスクに関して、ネット上ではマスク不足解消のために大阪府泉大津市が地元企業と一緒になって作った手作り品だとの指摘があがっている。いずれにしても、民間業者が作った商品が、新聞社とのバトルに使われた格好で、巻き込まれた企業が「気の毒だ」と声が集まっている。 【写真】騒動真っ只中の昭恵夫人、倉木麻衣より目立ち過ぎ １７日の会見で、朝日新聞記者が、政府の１世帯２枚の布マスク配布などが批判を浴びているとし、安倍首相自身のコロナ対応の評価を聞いた。 これに安倍首相は「まずはサージカルマスク等を医療機関に配布しながら、サージカルの受注について、対応していくうえで、例えば介護施設等には布マスクを配布させて頂きました」と

厚生労働省は18日、新型コロナウイルスの感染拡大によるマスク不足対策として全国の妊婦に配布を始めた布マスクの一部に、汚れなどの不良品があったと発表した。17日時点で80市町村から1901件報告があったという。厚労省は、市町村に対して不良品を配布しないよう求めるとともに、新品と交換するとしている。 厚労省によると、14日から妊婦用の布マスク計約50万枚を全国に発送。布マスクは、妊婦が母子健康手帳を受け取る際などに配ることになっていた。マスクを受け取った市町村から「変色している」「髪の毛が入っていた」などの報告が相次いだという。 布マスクは、すでに介護施設などに1930万枚を配布済み。これまでに不良品の報告は、介護施設から髪の毛の混入が1件、配布が続いている小中高校や特別支援学校向けでも虫の混入が1件あったという。 厚労省は、17日から始まった一般世帯向けへの布マスクは、目視による点検を徹底し

竹本直一IT相は14日の記者会見で、日本の「はんこ文化」がテレワーク（在宅勤務）の妨げになっているとの指摘について「民・民の取引で支障になっているケースが多い」との認識を示した。ただ具体的な対応策については「民間で話し合ってもらうしかない」と述べるにとどめた。 政府が出勤者を最低7割減らすよう企業に要請するなか、書類に決裁印が必要などの理由から出社せざるを得ないケースが課題となっている。竹本氏はこの日の会見で、役所の届け出はデジタル化が進んでおり、「役所との関係ではそういう問題は起きない」と説明。「しょせんは民・民の話だ」と語った。 竹本氏は行政手続きのデジタル化を進める担当大臣だが、「日本の印章制度・文化を守る議員連盟」（はんこ議連）の会長も務める。昨年9月の就任会見では印鑑とデジタル化について問われ、「共に栄えるためにはどうすればいいかということに知恵を絞っていきたい」と述べていた。（

新型コロナウイルスの感染拡大を受けた経済対策を盛り込んだ補正予算案をめぐって、自民・公明両党の幹部が会談し、公明党は、収入が減少した世帯への30万円の現金給付を外して、国民１人あたり10万円の現金給付を取り入れるべきだとして、組み替えを求めました。これに対し、自民党は、まずは、補正予算案を速やかに成立させるべきだとして組み替えには応じられないと主張し、折り合いませんでした。 このあと、自民・公明両党の幹事長と政務調査会長らが、国会内で断続的に会談し、対応を協議しました。 この中で、公明党は、経済対策を盛り込んだ今年度の補正予算案について、収入が減少した世帯への30万円の現金給付を外して、国民１人あたり10万円の現金給付を取り入れるべきだとして、組み替えるよう求めました。 これに対し、自民党は、まずは、補正予算案を速やかに成立させるべきだとして組み替えには応じられないと主張し、折り合いません

ゲーム条例のパブコメ「原本」が開示　多数を占めた賛成意見「全く同じ文章」が何パターンも　香川 2020/4/13 18:15 4月1日に施行された香川県の「ネット・ゲーム依存症対策条例」についてです。県民や事業者に条例について意見を募った「パブリックコメント」はこれまで「概要版」しか公開されていませんでした。KSBの記者が情報公開請求した意見の「原本」が13日午後、開示されました。 公開されたパブリックコメントをコピーしたものは、A4用紙で4186枚分。議会事務局の職員によって提出者の個人情報は黒塗りされています。 条例は、インターネットやゲームの依存症への対策を定めたもので、3月、県議会が賛成多数で可決し、4月1日に施行されました。 これまでに公開されたのはパブリックコメントの「概要版」のみ。表紙には、提出者の84パーセントにあたる2269件が「賛成」だとする数字を載せていました。 （記

一部ソーシャルメディアにおいて、日本政府が昨日実施した緊急事態宣言に関する記者会見に関して同一内容のTwitter投稿が複数回投稿され、その複数回投稿が当社サービス経由で発注された案件である、また、それを当社自身が行っていると憶測されるような事実無根の記載（デマ）がなされていますが、そのような事実は一切ございません。 当社は仕事をお願いしたい企業と仕事をしたい個人をマッチングするプラットフォームを運営しており、原則として当社が発注主になることはございません(※1)。また、安心安全なサービスを提供するため、政治関連の仕事依頼およびステルスマーケティングに関して利用規約にて禁止(※2,3)、AIを利用した違反チェックなど監視体制強化を行っており、そのような仕事依頼は全件チェックをし、利用規約に違反する案件や不適切と判断した案件については掲載を即時中断しています。 このような事実無根の記載（デマ