数年前に四年制大学を卒業した。名を佛教大学という。 いわゆる中堅大といわれるところだ。平均偏差値は４５くらい。滑り止めで入った学生が大半を占める。私もその一人だ。 大学４年間のことはあまり覚えていない。アルバイトとサークル活動であっという間に過ぎていった。 記憶がない。本当に記憶がない…自分は何をしていたっけ？　そこまで無為には過ごしてはいないはずなんだけど、私の記憶の水槽の中には、講義中にボーっと過ごしていたこと、学食でいつも一人ご飯を食べていたこと、飲み会のノリについていけずにちびちびと酎ハイを啜っていたこと――大した思い出は詰まっていない。 こんな自分だけど、景気がよかったおかげか、いわゆる大手企業に入社できた。この業界では一流とされている。 会社名を出したとすると、「いい大学を出ていない人でも社風がマッチすれば内定が取れそう」といったイメージを持たれることだろう。 私自身を殺したい

そりゃさ、傷つくより傷つかないほうがいいけどさ。 それにしてもお前らの「本を大事にしろ！本を傷つけるな！」的な反応は過敏で異常だよ。 平均的なモノに対する扱いを遥かに超えていると感じる。 米とかもそういう節がある気がする（平均的な食品の大事にされ方を遥かに超越して大事にされてる）けど、どういう心情からそれが発生するわけ？ 宗教なの？

決算発表が出ないことを怪しんでストップ高まで買われたエックスネット、TOBされるどころか逆に資本提携解消で切られて過剰にお金が流出するお笑い劇場に

文　チェコ好き（和田真里奈） 誰かの「やめた」ことに焦点を当てるシリーズ企画「わたしがやめたこと」。今回は、ブロガーのチェコ好きさんに寄稿いただきました。 チェコ好きさんがやめたことは、大人数が参加する飲み会の場に行くこと。 飲み会で「場を盛り上げられない」ことから、自身のことを「コミュニケーション能力が低い」と考えていたというチェコ好きさん。コミュニケーション能力がある人は、飲み会の場で大勢と一緒に盛り上がれる（さらにいえば、その盛り上がりを先導できたり、空気を読んで気を利かせ、サラダなどを取り分けたりすることができる）と感じていたのだそう。 しかし、仕事のシチュエーションを通して、そういったことができないことが必ずしも「コミュニケーション能力の低さ」に直結するというわけではないのでは、と考えるように。思い切って、大人数が参加する飲み会に行くことをやめてみそうです。 飲み会の場で盛り上げ

菅義偉首相は21日、東京地裁が2019年の参院選広島選挙区を巡る公職選挙法違反事件で参院議員の河井案里被告（47）＝参院広島選挙区＝に対し有罪判決を言い渡したことについて「政治家は一人一人、国民の負託を受けて、国民から疑念を抱かれないように襟を正して活動していくことが大事だ」と述べるにとどめた。首…

米ホワイトハウスで新型コロナウイルスに関する定例会見に臨む米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ所長（2021年1月21日撮影）。(c)MANDEL NGAN / AFP 【1月22日 AFP】米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ（Anthony Fauci）所長（80）は21日、ジョー・バイデン（Joe Biden）新政権の首席医療顧問として臨んだ初の記者会見で、反発を恐れず科学に集中できることへの「解放感」を口にした。 ホワイトハウス（White House）の記者団からドナルド・トランプ（Donald Trump）前政権との違いについて聞かれたファウチ氏は、少し恥ずかしそうな表情になり、第一印象に基づいた「推定」が可能かは分からないと前置きをした上で、次のように答えた。「ただ、ほんの15分ほど前、大統領と一緒にいた時に一つ、非常に

１月２１日、中国当局は本土に滞在する台湾人に対して優先的に新型コロナウイルスワクチンの接種を実施しているが、台湾政府は人気取り政策の一環とみて神経を尖らせている。写真は上海で１９日撮影（２０２１年　ロイター／Aly Song） ［台北　２１日　ロイター］ - 中国当局は本土に滞在する台湾人に対して優先的に新型コロナウイルスワクチンの接種を実施しているが、台湾政府は人気取り政策の一環とみて神経を尖らせている。

枝野幸男「ウイルス蔓延の中で経済を回す「withコロナ」ではなく、感染者をなくす「zeroコロナ」へと方向を転換すべき。徹底して感染を封じ込め、その間は十分な補償と給付で支える。その後、いつでも封じ込めができる体制を維持し、旅行や… https://t.co/l6FwQA8Q7b

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新型コロナウイルス対策をめぐり西村経済再生担当大臣は、NHKの「日曜討論」で、緊急事態宣言を長引かせないためにも、不要不急の外出自粛や出勤者の7割削減などの対策を去年春に宣言が出された時のように徹底するよう呼びかけました。 この中で、西村経済再生担当大臣は「午後8時までの営業時間短縮を飲食店にお願いし、その分、しっかりと支援していく。そのうえで、人の流れと、人と人との接触も減らさなくてはならず、不要不急の外出自粛と、出勤者の7割削減をお願いしている」と述べました。 そのうえで「これらは、去年の春にもお願いしたことで、徹底できれば、効果が上がってくると専門家にも言っていただいている。今、対策を徹底的にやって、効果は2週間後に表れてくるので、緊急事態宣言を長引かせないためにも、一体となって、徹底した対策をお願いしたい」と呼びかけました。 一方、西村大臣は、特別措置法の改正案について「大事なのが

緊急事態宣言が発出されたあと、この1週間の感染状況について、感染症の専門家で国の新型コロナウイルス対策にも関わってきた国際医療福祉大学の和田耕治教授は、宣言が出されたあとも、対象地域で人の動きがそれほど変わっていないことが危惧されるとして、不要不急の外出を控えることなどを心がけるよう呼びかけています。 和田教授は「全国で見ると、年末年始の期間に大きく上昇していた傾向が、少し下がりつつあるように見えるが、まだ、緊急事態宣言の効果が出ているのかどうかも含め、もう少し時間がたたないと正確な分析ができないと思っている。また、都道府県単位で見ると、神奈川県など東京都の周辺の県ではまだ速い速度で増加が見られる傾向が続き、地域によっても大きな差がある状況だと思う」と指摘しました。 20代から50代の比較的若い世代の感染者が多いことについては「ウイルスの特徴として若い世代では感染しても症状が軽いことが多く

先日、いつものようにウレタンマスクを着けて出勤しようとすると…突然妻から「ウレタンマスクは危ないからやめて」との声とともに、不織布（ふしょくふ）マスクへの交換を強いられた。 【写真】こちらが実験結果をもとに作られたイラスト 使い捨ての不織布マスクとは違い、洗えて何度も使えるウレタンマスクは経済的。しかも、ちぎれるような耳の痛みに悩まされなくても済むのだが…。 妻にウレタンマスクの危険性の根拠をただすと、関東地方のとある劇場が公式ツイッターで「ウレタンマスクでの観劇はお控えください」と注意喚起する文面を見たことがきっかけだという。 劇場のみならず、病院などでもウレタンマスクでの来院者を制限する動きがある。札幌市のある病院では、マスクなしの患者とともに「布製・ウレタン製マスクでご来院された場合は、お断りさせて頂く場合がございます」と、公式ウェブサイトで明記している。 ネット上で調べてみると、北

兵庫県出身の杉本和行氏は、現在70歳。 東大卒業後、旧大蔵省に入省した杉本氏は、2008年には事務方トップの事務次官に就いた。省庁再編で「大蔵省」は「財務省」へと名を変えていたが、霞ヶ関における「最強官庁」であることに変わりはない。しかし、難しいテーマもほがらかに説明する杉本氏からは、いわゆる「官僚答弁」の印象は受けない。 退官後は、公正取引委員会委員長（2013～2020年）として、芸能界や巨大IT企業といった新しい分野でも競争環境適正化に注力した。官民問わず重要度を増すデジタル化社会における「競争のあり方」について聞いた。（全2回の2回め／前編を読む） もともと一般的なアナログ人間 ――公正取引委員会委員長時代にはGAFA規制といったITプラットフォームの業態、またデジタルテクノロジーに触れる機会が多かったと想像しますが、もともとお好きな分野なんですか？ 杉本　いやいや、そんなことない

今回のパンデミックに教訓は多いが、一に「政治家には学力が必要」ということではなかろうか。かつての共通一次試験を復活させて、18歳と同時に受験させ、立候補予定者を800点ぐらいで脚きりすべきと思う。

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新型コロナ”国内初確認”から1年 新型コロナウイルスが日本で初めて確認されたのは、2020年1月15日午後8時45分頃、中国・武漢から帰国した神奈川県に住む30代の男性。 厚生労働省では確認の直後から対応に追われ、発表は翌16日だった。 初確認から1年。発生当初から厚労省の医系技監として対応を指揮した鈴木康裕氏は、最初の感染者が確認されたときは、「これほどの大きな騒ぎになるとは思っていなかった」と当時を振り返った。 「これほどの大きな騒ぎになるとは…」 \--最初に国内で感染者が出たとき、どのようにお感じになりましたか。 年末に中国でそういう疾患があるということがわかって、1月15日だったと思いますけれども、ただそのときは中国国籍の人で日本に住んでおられて、中国に帰られて感染して日本に帰ってきたっていうことだったと思うので、そういう意味では日本人の患者ではないということでましたけれどもつい

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が猛威を振るう中で各国政府は外出自粛を呼び掛けていますが、それでも人々が外出をやめず、繁華街やお店に行列を作っていることが多々報告されています。イギリスの大手紙であるThe Guardianは、この事態の原因を「ルールに対する人々の解釈が甘くなってきているからだ」と分析しています。 'Cummings effect': why are people bending lockdown rules? | Coronavirus | The Guardian https://www.theguardian.com/world/2021/jan/11/cummings-effect-why-are-people-breaking-lockdown-rules 人々にとって政府が呼びかける「外出を控える」といった策は心理的な負担となります。The Guar

元カリフォルニア州知事で俳優のアーノルド・シュワルツェネッガーさんが、アメリカの連邦議会議事堂で起こった暴動事件に関してYouTubeで動画メッセージを公開。ナチスによるユダヤ人襲撃事件を引き合いに出し、暴動の参加者や、支持した共和党議員らを批判した。

新型コロナウイルスの感染抑制を目指し、政府は緊急事態宣言を発令した。難敵に立ち向かうためには国民が一丸となる必要があり、協力は惜しまない。 そのためにも政府や自治体のトップには、政策に疑念を持たれることがないよう求めたい。 一例を挙げれば、時短要請に応じない飲食店の店名公表の問題がある。 根拠法の新型インフルエンザ等対策特別措置法による施設名の公表対象は、学校やデパート、ホテル、パチンコ店などに限定されていた。このため公表対象に飲食店を含めるよう、臨時閣議で政令を改正した。 そもそも特措法に罰則規定はなく、公表の趣旨は感染防止のためその施設に行かないよう周知するためのものである。 だが加藤勝信官房長官は政令改正の趣旨を「感染リスクの軽減をより実効的なものにするため」と説明し、東京都の小池百合子知事は「店舗名公表を検討せざるを得なくなることがないようにまずは協力いただきたい」と述べた。 実効

Go To Eat Tokyo食事券発行共同事業体は、「Go To Eat キャンペーン Tokyo 食事券（アナログ・デジタル）」の販売を2月8日に再開する。 今回の変更は、1月7日に発令された緊急事態宣言と東京都からの要請を受けて決定した。引換券（スマートフォン・はがき）の受付停止期間は調整中とし、確定次第、知らせるという。 現在、食事券販売期間・引換券有効期限ともに21年1月31日までとしているが、販売再開の状況によっては今後の予定を変更する可能性があるという。食事券の有効期限も同年3月31日としているが、変更する可能性がある。 また、食事券の利用については、新型コロナウイルスの感染が拡大している状況を踏まえ、すでに購入した食事券の利用を2月7日まで極力控えるよう協力を呼び掛けている。