会議や取り引きなどビジネスの場で「前向きに検討します」という回答を得た案件のうち、その後実際に検討した割合が０％であることが、美富士大学経済学部（山梨県）のビッグデータを利用した研究から明らかになった。これまで多くの人が感覚的に経験していたことが、数値として裏付けられたかたちだ。 人工知能やデータ分析の専門家らが参加する日本ビッグデータ学会で２１日、美富士大学経済学部の栗延ディレイ教授が発表した。 栗延教授は国内の民間企業３００社の協力を得て、過去２０年分、計８００万ページ分に及ぶ議事録をデータベース化。専用に開発した人工知能を利用して、このビッグデータから「前向きに検討」「善処」などの対応を決めた案件を抽出し、その後実際にどのような対応が取られたかを追跡的に調査した。 その結果、「前向きに検討」「善処」など一見肯定的とも受け取れる対応を決めた案件約２３万件のうち、実際に再検討したり、相手