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｢北欧は幸福度が高い｣と思う人に教えたい真実
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日本人男性の｢寿司･ラーメン離れ｣意外な実態
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グーグルと別れても､ゼンリンが案外しぶとい
あの米グーグルが扱う「グーグルマップ」に、この3月から異変が生じている。日本の地図から道路が一部消えたり、停留所などの表示が消えたりするなどの”不具合”が発生している、というのだ。これには、今まで地図情報を提供していたゼンリンに対して、グーグルが契約見直しを迫った、との見方がもっぱらである。 ゼンリンが自社の地図情報をグーグルに提供したのは2005年から。人手によって道路や標識を実地で確認しており、国際的に比較しても、地図の正確さや緻密さには評価が高い。日本のユーザーが求める水準も高かったが、ゼンリンはそれに応えてきた。が、ストリートビューなどIT技術を駆使して情報を集めるグーグルが進化とともに、自前のサービスを持ちたがるのは当然で、グーグルも今回、オフラインマップなど新たな機能の追加を予定している。ゼンリンも自社の有料アプリを展開しており、この部分でマイナス面が大きかったのも事実だろう。
あんないるのに｢カラス｣の死骸を見ないワケ
人間個々の顔や男女を識別できる ──古今東西、カラスは不吉さや賢さの象徴とされてきましたね。 体重当たりの脳の重さは人間で1.8％なのに対し、カラスは1.4％。鳥類では断トツだし、馬などに比べても体重比で大きい。 カラスにできてイヌ、ネコにできないことも山ほどあります。人の顔を見分ける実験をすると、カラスは2日くらいで覚えるんですね。数人の顔写真を貼った容器を10回並べ替えても、10回とも餌が入ってる1人の顔写真を選ぶ。イヌやネコは選ぼうとはせず、たまたま当たれば食べるみたいな感じ。家畜化されていて、自ら生きる能力が鈍化しているのでしょう。実際カラスも、幼児期から飼うと行動力も好奇心もない“腑抜け”に育つ。野生で親からトレーニングを受けて、生きるという思考のスイッチが入るんだと思います。 ──自分をいじめた人間の顔を覚えていて仕返しをする、という話を聞いたことがありますが。 仕返しするかど
｢チョコモナカ｣のパリパリ追求がスゴすぎる
8月初旬、炎天下の神奈川県大和市。「チョコモナカジャンボ」「アイスボックス」を製造する、森永製菓のグループ会社・森永エンゼルデザートの大和工場ではフル生産が続いていた。 「あの資材がない、あの原料がなくなりそう、って話がどんどん来る。大忙しだ」と生産管理を担当する兼目一氏は笑う。今年の夏は6月中旬から9月中旬まで週7日、休みなしの稼働が続く（設備メンテナンス休止を含む）。 チョコモナカジャンボができるまで 森永製菓はこの大和工場と佐賀県の鳥栖（とす）工場との2カ所でアイスの生産をしている。同社の冷菓部門の売上高は2017年度に370億円、チョコモナカジャンボはそのうちのおよそ半分を稼ぐ。 チョコモナカジャンボは1972年に販売を開始した看板商品で、アイスの表面を覆う、モナカ皮とアイスの中の板チョコの「パリパリッ！」感が最大の特長だ。アイスモナカでは圧倒的なシェア首位を誇る。年間の販売個数は
ワークマンがついにカジュアル店を出すワケ
ワークマンがカジュアルウエア事業を強化する。ベイシアグループの中で作業着、特に建設技能労働者向け衣料品の専門店として知られている同社は2018年3月末現在で全国821店舗をかまえており、作業着専門店としては圧倒的なトップシェアを誇る。2018年3月期の売上高は前年比7.3％増の797億300万円、経常利益は10.4％増の118億5600万円と絶好調。そんなワークマンがなぜカジュアルウエアに進出するのか――。 「ライダー」から火がついた ワークマンのカジュアルウエア参入の歴史は新しい。きっかけは2015年、1着の防水防寒ウエアからだった。建設作業員や交通誘導員などの屋外作業員向けに作ったPB商品「イージス」が突如売れ出し、売り切れを起こす店舗が続出した。このようなことは前例がなかったため、本部関係者は首をひねりながら調査してみると、一般のバイクユーザーが防寒着として買い求めていた。
モス｢海老天ぷらバーガー｣は"非常識"の塊だ
モスバーガーと言えば、注文してから作り始めるため、しばらく待つのが前提のバーガーチェーン。ファストフードであってファストでない、不思議な存在のモスバーガーだが、このたび期間限定の新商品を発売した。「モスライスバーガー海老の天ぷら」「モスライスバーガーよくばり天 海老とかきあげ」を、5月24日～7月中旬の期間、販売する。 実は、1987年、ライスバーガーを日本で初めて発売したのがモスバーガー。焼肉やきんぴら、海鮮かきあげなど、日本の食文化を生かしたライスバーガーは老若男女に好かれるだけでなく、最近は外国人にも人気が高まっている。 それだけに、わざわざ期間限定で発売する商品には非常に力が入っているようだ。価格も、「海老の天ぷら」が450円、「海老とかきあげ」が480円と、定番ライスバーガーより高め（モスライスバーガー海鮮かきあげ340円、モスライスバーガー焼肉390円）。期間内販売に約200万
日本が現金払い主義からまるで脱せない理由
「電子マネー決済」市場が停滞している日本？ 最近になって日本銀行が発表した統計によると、2017年の日本の電子マネーによる決済金額が5兆1994億円だったそうだ。問題なのは、世界では、電子マネーによる決済が爆発的に増えているにもかかわらず、日本の伸び率は前年と比較してわずか1.1％しかなかったことだ。 集計開始以来9年連続の伸びだが、実は2016年、2017年とほぼ横ばい。ほとんど拡大していない。Suica（スイカ）など交通系5社とEdy（エディ）、WAON（ワオン）、nanaco（ナナコ）の8社の合計額で、電車などの利用分は差し引いてあるという条件付きだが、それにしても世界の趨勢とは大きくかけ離れている。 たとえば、モバイル決済の世界市場予測は2020年の段階で3.8兆ドル（約400兆円、出所：「MOBAIL PAYMENTS：Technology Forecast and Advice
女子高生のiPhoneはなぜ割れたままなのか
女子高生たちはおしゃれが大好き。だから女子高生のインフラであるLINEも好みの画面に変更します。そう、彼女たちのほとんどが「着せかえ」を設定しているのです。着せかえとは、LINEの画面デザインをまるごと変えてしまう機能で、無料、有料のどちらもあります。着せかえを利用していなくても、トークルームの背景画面を相手に合わせたお気に入り画像に設定しています。自分がLINEを開いたときに気分が上がることがいちばんの理由ですが、「スクショ（スクリーンショット）」を人に見せる機会が多いこともあるでしょう。女子高生たちは「友だち」と盛り上がったトークや彼氏の優しい言葉を頻繁にスクショで撮り、LINEやTwitterに拡散します。少しでもかわいい画面にしておきたい気持ちはよくわかります。 それだけ「かわいい」に敏感なはずの女子高生ですが、スマホの画面はバキバキに割れたままのことが多いのです。まず、なぜ割れて
暗黙の｢社内ルール｣を察しない残念な人たち | 高城幸司の会社の歩き方 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
たとえば買い物の場面。値引きなど条件を提示されて興味を示したように見えても「ま、考えておくわ｣と答えたら、買う気はない。ところが関東では｢考えておく｣と言えば、本当に考えている……。こうした文化の違いははっきりとは見えにくいもので、仕事上のコミュニケーションを難しくしたりもします。日本語には、標準語のほかにも関西弁や東北弁など方言が多数あり、同じ言葉でもニュアンスが大きく異なることがあります。 再び関西弁の話。私は大学時代を関西で暮らしたのですが、「お前、アホちゃう？」と言われた場合、「お前はオモロいやつや」という意味の褒め言葉として通用していました。つまり、関西の会社において「お前、アホちゃう？」と言われることは、社内においてひとつのキャラクターとなり、立ち位置を獲得した、つまりテレビ的な言葉でいうと「おいしい」状況なわけです。 ところが、所変わって関東では、「お前、アホちゃう？」と言わ
中国バイドゥがAndroidにバラまいた猛毒
中国のバイドゥ（百度）が提供するAndroid用アプリに重大なセキュリティ上の問題が発覚。その影響範囲の広さから衝撃が走っている。この問題への対処は可能だが、感染経路などを考えると、今後の影響は広範囲に及ぶ可能性がある。 問題が見つかったのはバイドゥが提供しているAndroidアプリ開発キット（アプリ開発を容易にする部品集）の「Moplus」だ。Moplusは、特に中国で開発されているAndroid用アプリに多数採用されている。影響範囲が広い理由の一つは、開発キット自身がセキュリティ問題を抱えているため、それを使って作成されたアプリにも同様の問題が存在している可能性を否定できないためだ。 バイドゥには前科 バイドゥがセキュリティ問題を引き起こしたのは今回が初めてではない。日本語かな漢字変換ソフト「BaiduIME」に、入力した文字列をバイドゥのサーバーにアップロードする機能が備わっているこ
やくざ映画が大好きなアメリカ人の就職先
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日本の｢すごい文具｣が抱える､唯一の欠点
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ムーミンパークが"埼玉の奥地"を選んだワケ
「自然と都市機能とが調和する街。四季折々の風景が非常に豊かな湖。まさにムーミンにぴったりの地だと考えた」（玉井信光・フィンテックグローバル社長）。2013年11月に「ムーミン物語」が設立されてから早や1年半、ついにムーミン童話を主題にしたテーマパーク「Metsa（メッツァ）」の全容が明らかになった。 「メッツァ」は、フィンランド語で「森」を表す言葉だ。開設予定地は東京都心から電車で1時間前後の埼玉県・飯能市。宮沢湖畔の自然豊かな土地（約18万平方メートル、東京ドーム約4個分）に、「パブリックゾーン」「ムーミンゾーン」の2つからなるテーマパークを建設する。2017年に開業する計画だ。 入場無料のショッピングエリアも ムーミンを題材にこれほど大規模なテーマパークが作られるのは、作者のトーベ・ヤンソン氏の故郷・フィンランド以外では、日本が初めてだ。 「パブリックゾーン」は北欧の森の中をイメージし
アストンマーティン､日本法人設立のワケ
さらに、中期的にはすべてのラインナップを刷新し、長期的には、ラインナップを広げて、さらに魅力的にしたいと宣言。それにともなって、3機種のエンジン開発を考えている。最上級の12気筒ユニットはアストンマーティンが独自に開発したものであり、V8エンジンに関しては、メルセデス・ベンツのスポーツカー部門であるAMGと共同で開発を進める。さらに、環境問題への対応というニーズに対しては、新しいパワートレインを開発する。ただし、環境対応の次世代エンジンでもスポーティネスは譲れないとし、ディーゼルの選択肢はないという。 綱渡りのビジネスから脱却へ また、就任にともなって行われた約5億ポンドの投資については、すべてのスポーツカーラインナップの刷新のために投資するとした。従来の100年はブランド・ヘリテージを重視してきた一方で、ビジネスとしては綱渡りのような状況だった。それに対して、これからの100年を見据えた
すき家､｢ワンオペ解消｣の目算が外れたワケ
小川賢太郎会長兼社長の目算は大きく外れてしまった。ゼンショーホールディングス（HD）は10月1日から、全国で展開する牛丼チェーン「すき家」の6割にあたる1167店で深夜営業（主に午前0時～5時）を休止することになった。 労働環境の改善を図るため、同社が設置した第三者委員会は、7月末に公表した報告書の中で、接客から清掃、調理などすべて一人でこなす一人勤務体制（ワンオペ）を「過酷なもの」と指摘。「深夜時間帯における一人勤務体制の解消を早急に実現すべき」と提言していた。 8月の”公約”を実行 第三者委の提言を受けて、ゼンショーHDは8月6日、深夜の複数勤務体制が整わない店舗は10月1日以降、深夜時間帯を中心に営業休止する方針を打ち出した。同時点で深夜帯のワンオペ店舗は940店。この店舗すべてで人手が集まらず10月以降に深夜営業を休止するというワーストシナリオに基づいて、2015年3月期の業績見通
南海電鉄､ガンダムコラボ列車の劇的効果
4月26日から期間限定で運行していた「赤い彗星の再来 特急ラピート ネオ・ジオンバージョン」。鉄道ファンのみならずアニメファンからも喝采を集めた、南海電鉄と「機動戦士ガンダムUC（ユニコーン）」とのコラボ車両は、大好評のうちに6月末で運行を終えた。 大阪・なんばと関西国際空港を結ぶ特急「ラピート」は、もともと青い塗装が特徴。今回、ラピート運行20周年企画として、1編成が赤く塗られた。 赤はガンダムの主要キャラクター、シャア・アズナブルやフル・フロンタルのイメージカラー。外装を赤くしただけでなく、ガンダムの劇中に登場する「ネオ・ジオン」のロゴを貼り付け、スーパーシート車両（特別料金を徴収して乗り心地を向上させた車両）の内部も、ガンダムの世界観にマッチするように改装した。 「赤は3倍」どころか「7倍」 関西空港への鉄道アクセスではJR西日本と南海が激しいシェア争いをしている。近畿運輸局の統計に
松屋が戦線縮小！牛鍋戦争は早くも終息
年明け以降、牛丼業界で急激に盛り上がった鍋メニューをめぐる三つどもえの戦い。だが、早くも終息に向かいつつあるようだ。 吉野家ホールディングスが展開する「吉野家」、ゼンショーホールディングスが展開する「すき家」に続いて、鍋メニューの拡大展開を目指していた松屋フーズの「松屋」が“戦線”を縮小しているからだ。 最後発だった松屋 鍋メニューの導入で先陣を切ったのは吉野家。昨年12月上旬に発売した「牛すき鍋膳」は、瞬く間にヒット商品となった。以降、既存店売上高は3カ月連続で前年同月比10％以上を記録。すると、2月中旬には、すき家が鍋メニューを投入。ラインナップを充実させ、吉野家との差別化を図った。 そうした中、一人負けを喫したのが松屋だった。2月の既存店売上高は前年同月比5.7％減と、大手3社の中で唯一のマイナス。そこで、松屋も「すき焼き鍋膳」で鍋メニュー投入に舵を切った。 1月中に数店舗での試験導
マウントゴックス倒産後に浮上した"疑惑"
「システムに弱いところがあり、ビットコインがなくなった。みなさまにご迷惑をかけて、申し訳ございません」――。 仮想通貨「ビットコイン」の取引所を運営していたマウントゴックス（東京・渋谷）が経営破綻し、東京地方裁判所に民事再生手続きの申し立てを行ったのは2月28日。マルク・カルプレス代表は、同日の記者会見でこう述べていた。 それから3週間経ったが、東京地裁から再生手続きの開始決定はなされないまま。「一般的に、申し立てから1、2週間で開始決定が出る」（信用調査会社の関係者）と言われるが、3月20日に同社のコールセンターに問い合わせると、「いつ頃になるのか、はっきり分からない」と言う。 マウントゴックスは再生に向けた「スタートライン」にすら立っていない。 経営破綻後の動向 そうした中、取材で新たな事実が明らかになった。3月11日付けで東京地裁に対し、倒産後のマウントゴックスの動向が不可解だとして
もはや”一大文化”。インスタグラムが熱い
本連載は、グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンに関するトピックをひとつないし複数採り上げながら、米国・シリコンバレーを中心とするIT事情を定点観測的にお伝えしていく。 今回は、前回に引き続き写真の話だ。Instagramはスマートフォンで急速に発展した写真加工・共有アプリで、フェイスブックに買収されたことでも知られる。米国を中心に、ビジネスや報道の分野でも活用されるこのサービスを考えていこう。 「インスタグラム」が動詞に インスタグラムは、モバイルアプリの中でも非常に成功したアプリのひとつだ。米国のテレビでは、ツイッターと並んで、セレブが投稿したインスタグラムの写真やビデオが番組内で引用されることは日常茶飯事となった。月間アクティブユーザーは1億5000万人を数え、フェイスブックによる買収後も、独立した発展を遂げている。ちなみに筆者は毎日インスタグラムに写真を投稿しており、非常に好
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