終わりゆくIT業界(SIer客先常駐・web系)の矢面を見て
少し前、SIerやweb系でITエンジニアをしていたので、現状を少しだけ書こうと思いたった、そこで思ったのは、ここで言われてることが割と最先端で、その他のネットで言われてることはリーマンショック前後くらいの古い認識ということを嫌というほど体感しました。 ここの外で言われてるのは「特定派遣は安定している」とか「web系に脱出するべき」だとか言われてるが、現実は全く持ってそうではなく 特定派遣は来年の秋には廃止になるのは確定しているし、web系は現在もはやレッドオーシャンを通り越してブラックオーシャンと化しています。 以下に示す例を見てなお、それでもITエンジニアになりたいという気合の入った益荒男がいましたら、きっと理詰めと政治とソーシャルエンジニアリングを使ってバリバリのし上がり、ひとかどのエンジニアになれるでしょう、そうじゃない人はこんな業界はやめて、カタギで真っ当な仕事についてください、
ソフトウェアの納期見積もりは、星占いレベルのものであると思う - メソッド屋のブログ
このエントリでは、ソフトウェアの見積もりがどういうものであるかをシェアした上で、今後日本はどのような方向に向かえばよいのでは？という私のアイデアをシェアしたいと思う。 注：このエントリは、某銀行の件とは全く関係ありません。考えるきっかけになっていますが、中の人がどんな状況だったかもわからないのに、勝手なことを想像して、人や企業を叩くのは私の趣味ではないからです。 ソフトウェアの見積もりの正確さ ソフトウェア見積もりのことを知りたければ、下記の本がお勧めだ。 books.rakuten.co.jp この本に「不確実性のコーン」という開発フェーズごとの見積もりの正確性に関する図がある。これを見ると、最初の企画の段階で実施した見積もりは、誤差が何と16倍もあり、概算見積もりのレベルでも4倍の開きがある。画面帳票仕様を「確定」したレベルでやっと1.6倍程度の開きになる。 請負開発を実施するときに、
悪口をいう人は多いが、僕は大手代理店やSIerの靴の裏を舐めたい | 高橋文樹.com | Web制作
この投稿は 7年半 前に公開されました。いまではもう無効になった内容を含んでいるかもしれないことをご了承ください。 僕は会社を独立してからずっと受託でお金を稼いでいるのですが、基本的に頼まれたことをやっているだけなので、わりと取引先を失うことがあります。なので、失注と言っても競合プレゼンで敗北するのではなく、気づいたらいつのまにか別の業者に鞍替えされてたというパターンですね。 このパターンに陥るケースとしては、だいたい以下の条件を満たしています。 先方はすごい沢山の提案を貰いたがっている 予算感が提示されない 本業がITとは縁遠い 実はこのサイクルに陥るのには黄金パターンがあります。それは、「Webに詳しい人が僕を見つけ出して依頼した」という代理店的なパターンですね。基本的に営業をしない弊社では、それが受注のすべてです。 で、いつのまにか僕が直接依頼を受けるようになることがあります。その人
Windowsで作業効率化するためのおすすめフリーソフト 10選
SIerで5年間働いている間、作業を効率化するためにいろんなフリーソフトを試してきた。 今では「これがないと仕事できない！」とまで思えるフリーソフトを紹介する。 SIerで働いている人に、特におすすめする。 もちろんSI業界以外の方でも、便利だと思っていただけると思う。 ※ Windows7 32bit、64bitで動作確認済み。 Google 日本語入力 Google 日本語入力 言わずと知れたGoogleが提供しているIME MicrosoftのIMEでは、誤変換されたり、補完されなかったりとストレスが溜まる。 こういう小さなストレスの積み重ねは、作業効率を大幅に下げてしまう。 それらを解決してくれるのが、「Google 日本語入力」だ。 自動補完や変換が強力だが、私がよく使うのは英語変換。 発音はわかるけど、綴りがわからないという経験はないだろうか？ そんなときに日本語で「てくのろじ
発注者として最低最悪、公共機関のシステムをどうするのか
システム開発において発注者責任の自覚やその能力が無く、丸投げしかできないにもかかわらず、お客様は神様であることを信じて疑わず、買い叩くことだけに血道を上げる。しかも開発プロジェクトの最中に要件はどんどん膨らむが、追加料金は出さないし、納期厳守も要求。当然プロジェクトは破綻を来すが、その責任の全てをITベンダーに押し付ける。 こんな危ない客がいたら、ITベンダーはその開発案件を取りに行くだろうか。普通はスルーだ。諸般の事情で商談に参加しなくていけなくなったとしても、“法外な”高値を提示するなどして、間違っても受注しないように努力するだろう。そもそも今どき、そんなとんでもない客がいるのか。それが、いるのである。官公庁をはじめとする公共機関だ。 公共機関だとすると、冒頭に書いた客としての振る舞いは、その多くが「とんでもない」ではなく正当な行為となる。公共系システムは国民・住民からの税金などで作る
SI亡国論（その4）- 日本の成長に向けITベンダーの9割は要らない
「なぜ、日本にはこんなに多くのITベンダーが存在するのか」。米国のITベンダーの経営者が、必ず一度は日本法人に対して投げかける質問だ。しかも、彼らが「多い」と思っているITベンダーは、実は氷山の一角。自社製品・サービスを売ってもらうSIerしか、その視野に入っていない。当然、多重下請け構造の中にいる多数の受託ソフトウエア開発会社は想定外だ。 では、いったい日本にITベンダーは何社あるのか。ITベンダーの定義は難しいが、SI事業に携わる企業や、その傘下で開発業務を担う企業は、零細企業も含めるとざっと1万5000社に達する。これだけの数のITベンダーが、多重下請け構造のピラミッドを構成しているのだ。6次請け、7次請けといった“超”多段階下請けの話もたまに聞くが、この社数ならそれも当然だろう。 これだけの数のITベンダーが集積していると、顧客である企業や公共機関のあらゆるニーズ、どんなワガママに
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
