心理学の研究論文は再現性が低いことが指摘されていました。再現性が低くなる原因は、学界全体に「疑わしい研究手法 （QRPs）」が蔓延していたことにあるとみられます。 現在は学界全体をあげての対策が行われているようです。研究の事前登録、データの公開、追試などが重視されるようになっています。 学界は正しい方向に進んでいるようですが、だからこそ、重要な発見だとみなされてきた過去の研究成果が次々に覆されているようです。 少々調べましたが……、いやはやこれは……脱力しました。心理学以外の分野でも援用されている有名な研究たちが、あれもこれも。興味を引かれたものに重点をおきつつ、ざっくりとメモ的にまとめておくことにします。 2021年9月12日追記 追試というのは、1年半以上かかるものも珍しくないようです。かなりの時間・精神力・体力を要するのに対して、見返りが少ないものといいます。この記事では多くの研究の

うっひーマジっすか。行動経済学は再現性皆無、カーネマン＆トヴァースキーもかなり悪質なチェリーピッキングしていて、鉄板と思われていた損失忌避すらかなり怪しく、ナッジなんて現実ではほとんど効かない！　うーん。アリエリの不正問題は知って… https://t.co/tzZdEw4hbi

日本経済、低迷の元凶は日本人の意地悪さか　大阪大学などの研究で判明 https://t.co/ZAGqAtdOHA 出典の明記がなく、ヒントは「大阪大学社会経済研究所」、「被験者に集団で公共財を作るゲーム」だけ。 これは西條辰… https://t.co/9MaP9C4zpn

＜十分な内需があるはずの日本が、他の先進国のように成長できない大きな要因は、日本人のメンタルにあった＞ 日本経済はバブル崩壊以降、30年にわたってほとんど成長できない状況が続いている。日本が成長できなくなった最大の理由は、経済の屋台骨だった製造業がグローバル化とIT化の波に乗り遅れ、国際競争力を失ったことである。 だが、成熟した先進国は豊かな消費市場が育っているので、輸出競争力が低下しても国内消費（つまり内需）で成長を継続できるケースが多い。実際、アメリカやイギリスは、製造業の衰退後も内需を原動力に高成長を続けている。 日本は他の先進諸国と同様に、十分な内需が存在しているはずだが、どういうわけか日本の国内消費は低迷が続いており、これが低成長の元凶となっている。 一部からは消費増税が原因であるとの指摘も出ているが、税は経済学的に見て成長を根本的に阻害する要因ではなく、しかも欧州各国が15～2

この記事はTech KAYAC Advent Calendar 2019の4日目の記事です。 こんにちは。技術部平山です。 この記事では、人の行動を操る、つまり、人の行動を予測したり、望みの行動を取らせるために役立つ科学について 軽く紹介いたします。プログラミングの話はございませんが、 プログラマに読みやすい味付けにはしておきました。 なお、「人を操る」とか言っていますが、実際それで思うように操れるのであれば、 私はもっと裕福だったでしょうし、高い地位を得ていたことでしょう。 理屈と実践は異なるということです。 ただ、これを知って気が楽になる方もいらっしゃるかもしれませんし、 もしかしたら、実際に何かを改善させられるかもしれません。 基本的には与太話ですので、お暇な方のみお付き合いください。 予測に使える理論は、制御にも使えるかもしれない 何かしらの理論によって現象が予測できるのであれば、