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なぜなら、あれは価格は高いのに耐久性は極端に低く、さらにほとんどの人にとって身体に悪く、レースの記録も悪くなるからだ。ああ、すぐさま「そのシューズを脱ぎなさい」と言ってあげたい。その衝動を抑えるのに七転八倒して、気分と体調を悪くして、私は家路につくことになる。それで、人気（ひとけ）のない夜明け前の散歩をしているのだ。 問題その1。この手のシューズはプロ専用である。 そもそも、ランニングシューズにカーボンを入れて、その衝撃を緩和するために分厚く超軽量のクッション材を追加した“アツゾコ”（厚底）シューズを開発したナイキの意図は何か。それは、ケニアの英雄であるエリウド・キプチョゲ選手が人類初の「マラソン2時間切り」を実現するためだった。 要は、キプチョゲ専用シューズだったのである。その後、アフリカ以外のアスリートにも提供し、日本では大迫傑選手が早くからユーザーとして開発にアドバイスをしていた。例

福島の喜多方でインバウンド向けに一杯3000円のラーメンが登場したというニュースを新聞の記事で見て気になっていた。 喜多方ラーメンは札幌、博多に並ぶ「三大ご当地ラーメン」の1つとしても知られ、全国からファンが訪れる。 ラーメンの街として早くから根付き、喜多方駅を中心としてパンフレットを片手にラーメンの食べ歩きをする観光客が多く訪れるエリアだ。 喜多方といえばラーメンは低価格で抑えているイメージだったが、ここに来てインバウンド向けに3000円のラーメンが登場するとはどういうことなのだろうか。噂の3000円の喜多方ラーメン「SUGOI」を提供している「活力再生麺屋のあじ庵食堂」の店主・江花秀安さんを取材した。 127軒あったラーメン店が80軒弱にまで減っている 福島空港と台湾を行き来する便が増え、これから福島が県を挙げてインバウンドに力を入れていく動きがスタートしている。喜多方市もそこに名乗り

「遊べる本屋」、ヴィレッジヴァンガード。「ヴィレヴァン」として全国に店舗を広げる同店だが、知らないうちにそこそこマズいことになっていたらしい。 というのも、2023年11月中間決算によると、営業損失が7億4900万円で、前年同期の1億7600万円の損失から赤字が拡大しているからだ。既存店の数はここ数年で減り続けており、それによる単純な減収、そして人件費や物価高の影響も響いている。 売上高ベースで見ると、2016年5月期が最高収益で、467億5800万円。ただし、そのときも営業赤字は2億円ほど出ている。2007年に買収した中南米雑貨の「チチカカ」が、その経営の足を大きく引っ張っていたようだ。 2017年にはチチカカを売却し、ヴィレヴァンのみでの営業を続けているが、その後も黒字化と赤字転落を繰り返し、経営の足取りはふらついている。 ヴィレヴァンのジレンマ ライターの不破聡は、こうした迷走の背景

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多くの人が体験する過剰な「マルチタスク」 現代のビジネスシーンでありがちな脳の酷使、マルチタスク環境について少し考えてみたい。 1日の中であれもこれもと種類の違う仕事がふりかかってきて、さらに打ち合わせや会議や電話応対など、差し込み仕事がどんどん入ってきて、同時並行でタスクをこなさないといけない場面を多くの人が経験しているはずだ。 私自身はマルチタスクがとても苦手だ。マイクロソフトでは、「電話番」と呼ばれるマルチタスク業務が尋常でない期間がある。 普段はソフトウェアの開発に集中できるが、数週間に1週程度、お客さんから上がってくるインシデント（システムの問題や障害レポート）にのみ対応する期間があって、そうなると、複数のインシデントに対応しなければならず、いろいろな人から連絡が入り、開発側からのリリースもやらないといけなかったり等、マルチタスクが一気に押し寄せる。 そんな環境を乗り切るヒントを

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日本の町のどこかで毎日のようにオープンしているラーメン店。総務省統計局「令和3年経済センサス」の産業集計によると、平成28年の時点で日本全国のラーメン店は約1万8000軒あるという。現在はもっと増えているだろう。 開店前から行列ができる人気店をめざすには、おいしいラーメンを作る技術は言うまでもなく、X（旧Twitter）やインスタなどのSNSで新作メニューや限定麺などの情報を発信する力も求められる。それがラーメンやグルメを扱うインフルエンサーに刺さって拡散されると、集客へとつながるからだ。 どこかで見たことのある店構え 今年4月、静岡県磐田市に1軒のラーメン店がオープンした。JR東海道線磐田駅から徒歩30分以上かかるうえ、通行量が多い幹線道路沿いにあるわけでもない。にもかかわらず、連日大盛況。中には大阪や神戸からここを目指して来る客もいるという。 巷の人気店のようにラーメン系インフルエンサ

甥の山上徹也が安倍晋三元首相を銃撃した2022年7月8日の事件から、まもなく1年が経とうとしている。 事件後、私はマスコミ関係者に事件の背景を説明してきた。徹也の幼い頃に父親（私の弟）が自死したことや、徹也の母親が旧統一教会に多額の献金をしたことが原因で一家が破産したこと、さらには障害者だった徹也の兄が将来を悲観して自死したことをなどである。そうした事件の背景を説明することが伯父としての社会的責任だと考えたからだ。 徹也の捜査は終了し起訴されたことで、私は、自分の任務を終えたと考えている。ところが事件から1年という節目が近づいているからか、最近、再びマスコミ関係者が私のところにやってくるようになった。その一つひとつに対応するつもりはないため、以下、徹也に関することを記しておくことにした。 海水浴場で見せた笑顔 まずは彼の少年・青年時代に触れておきたい。 彼の父親が自死したのは1984年、徹

作業服大手のワークマンがこの秋にアパレル市場に本格参入することを発表した。「ワークマンカラーズ」の名称で、9月にも都心部に出店予定だという。 ワークマンは2022年度までの10年間で、売上高を2.5倍以上と急成長させてきた。その原動力となったのが、2018年にスタートした新業態「ワークマンプラス」だ。 これまでワークマンが展開していた作業服などの製品群から一般にも受け入れられるものに絞り込み、アパレル店と同様の商品陳列で販売した。これまで作業服で培ってきた高機能と低価格、さらにファッション性も併せ持つことで、「ワークマンプラス」は一躍、人気ブランドに成長した。2020年には女性向けの「ワークマン女子」をスタートさせたが、この業態でも製品自体はやはり作業服だった。

自然科学5、社会科学3、文学2の割合でいい ――「主体的・対話的で深い学び」を実現するために探究学習が重視される中、学校図書館の役割が大きくなっています。 それなのに学校図書館の基本的な考えは「1980年代からほとんど変わっていない」のです。30年前の服が並んでいる洋服屋に買いたい服はありますか？ 本というのは刷られた瞬間に世界が止まります。データ本はデータが変わったら、法律やスポーツならルールが変わったら使えません。ミステリーなんて、DNAが解析されたので、今は血が1滴落ちていたら犯人がわかってしまいます。時代が緩やかで変化がなければ、本はそのまま使えますが、変化があれば図書館に並べる本も変えなくてはなりません。 1960年から80年代までは世界中が文学全盛期で、図書館の中では「物語」がいちばん強かった時代です。その当時の学校図書館は、新しく出た面白い物語を買い足すだけで済みました。90

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NHKは今年10月から受信料を値下げする。地上波のみ視聴できる地上契約は月額1100円（125円値下げ）、衛星放送も視聴できる衛星契約は月額1950円（220円値下げ）になる。 過去最大の値下げ幅であるにもかかわらず怒りの声が上がったのは、NHKが値下げと同時に、受信料を不正に払わない人には通常の2倍相当の割増金を請求するという強気の姿勢を見せたからだ。 割増金制度はこの4月からスタートするが、NHKにとっては満足のいく徴収法ではない。なぜならNHKは、総務省の受信料制度のあり方を検討する有識者会議で、テレビ設置者のすべてがNHKに届け出ることを義務づける制度の創設まで求めていたからだ。 受信料の徴収で強硬なNHK 企図していたのはそれだけではない。NHKは、受信契約を結んでいない世帯の居住者氏名や引っ越し先の情報などの個人情報を公的機関に照会できるようにする仕組みを導入するよう訴えていた

若者向け番組に力を入れるNHK。しかし、「高齢者が若者をわかったような気になる番組ばかり」という皮肉な事態になっている（写真：今井康一） 今年の「NHK紅白歌合戦」は若者向けの出演者が増えたことが話題になっている。NHKは紅白に限らず、若者の視聴者を増やそうと、若者に受け入れられるバラエティー番組にも力を入れている。しかし、当の若者たちに「刺さる」番組にはなっているのだろうか。 若者のテレビ業界への本音 「日本放送協会」の頭文字をとってNHK。だがいま「日本配信協会」に変わろうとしているのか。総務省に設けられた有識者からなる公共放送ワーキンググループで、NHKのネット業務を「補完業務」から「本来業務」へと格上げする議論が進んでいる。 しかし、放送と配信の両方の世界で働いている私は、放送を配信に変えれば済むほど簡単な話ではないと思う。 変わりゆくNHKをどう見ているのか？ テレビ朝日（放送）

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2022年に入り、2四半期連続で会員数が減少し、先行きが危ぶまれたNetflix（ネットフリックス）。10月18日（現地時間）に発表された第3四半期（7〜9月）決算では一転、241万人の会員数増加となった。アジア・太平洋市場が143万人の増加で全体の伸びを牽引したほか、減少が続いていた北米市場と欧州・中東・アフリカ市場もプラスに回復した。 初の会員数減少を発表した4月以降、Netflixはレイオフによるコスト削減など、複数の対策を打ってきた。2022年11月には新プラン「広告つきベーシック」を開始する。同プランの月額料金は日本では790円（税込）。従来の最安プラン「ベーシック」と比べ200円安い。 低価格プランの登場により会員数の増加が予想されるが、業績への影響がわかるのは次の第4四半期（10〜12月）から。会社予想では、第3四半期と比べ会員数が450万人増え、売上高が前年同期比6700万

（編集部注）この記事では詳細な被害状況を描写することはありませんが、性加害について取り上げています 陸上自衛隊に所属していた女性が訓練中に複数の男性隊員から性加害を受けた問題について、防衛省が29日に謝罪の意を表明したことが報道各社によって大きく取り上げられた。 本件では、事件発生時その場にいた20名ほどの加害者・目撃者全員がやっていないし見てもいないと証言したという。つまり、職場で公然とおこなわれた暴力事件を同僚全員が無視したということになる。 証言が得られなかったため、加害者と目される3名の隊員は不起訴となった。それを受けやむをえず、被害者自身が第三者委員会による公正な調査を求める署名活動を始めるに至った（事件の詳細はこの署名活動のページに詳しい）。 その結果、このたび防衛省によって「訴えが事実であること」、また「他の女性隊員にも同様の被害があったこと」を認める発表がなされた。そのうえ

9月30日、外食業界に衝撃が走った。回転寿司チェーン「かっぱ寿司」を運営するカッパ・クリエイト社長、田邊公己氏が、不正競争防止法違反疑いで警視庁に逮捕されたのだ。田邊氏にかけられた嫌疑は、ライバルチェーン「はま寿司」の食材の使用量や原価、扱った食材の取引先や価格といった営業秘密を不正に持ち出し、社内の複数の社員に共有していたことだ。 2014年に飲食大手コロワイドの傘下になって以来、カッパ・クリエイトでは5回の社長交代があった。5回目の社長交代があったのは2021年2月。そのとき執行役員副社長から代表取締役社長に就任したのが田邊氏に他ならない。 同氏が「かっぱ寿司」のライバルである「はま寿司」の取締役を務めた経歴を持つことは当時から業界内で話題となっており、それが今回の事件の遠因にもなっている。 かつては業界ナンバーワンだった かっぱ寿司といえば「スシロー」、「くら寿司」、「はま寿司」と合