「定年退職したレガシーエンジニア」を高給で奪い合う企業の本懐
IT人材コンサルティング会社VIQUのマネージングディレクターであるマット・コリングウッド氏は最近、2014年に退職したITエンジニアの再就職を支援した。このITエンジニアは、メインフレームで広く利用されているプログラミング言語「COBOL」と、IBMのメインフレーム向けトランザクション処理用ミドルウェア「CICS」に精通していた。 このITエンジニアは再就職先と日当850ポンドで雇用契約を結んだ。このITエンジニアの退職前の日当は、375ポンドだったという。実に2倍以上の“昇給”だ。 退職者をなぜ高給で採用？ 併せて読みたいお薦め記事 求められる中高年齢者エンジニア IT業界“大解雇時代”に「55歳以上の高年齢エンジニア」が残る謎 「40歳を過ぎても求められるエンジニア」が迷わずやること、決してやらないこと 40歳を過ぎたエンジニアが面接で“年齢”を効果的にアピールする方法 定年退職や早
27カ国中最下位…日本がIT人材足りない根本理由
20代、30代の働き手は、親よりもずっと、自分が面白いと思えるキャリアを手に入れたいと考えている。また、専門的なスキルを持つ人は、終身雇用の必要性をあまり感じない。そのため、よりやりがいのある仕事、より高い給与を求めて転職を希望する人が増えている。 1970年代から1980年代前半に採用された25歳から29歳の人たちが、最初は1つの会社に10年間勤めたとする。そのうちの70％は、少なくともさらに10年以上勤続している。しかし、15年後に採用された人たちでは、52％しか残らなかった。同様の傾向は、度合いは低いものの、それ以上の年齢層でも見られる。 IT人材の給与を上げることは必然 この世代交代に加え、専門的なスキルを持つ社内人材の不足に対応するため、現在では中途採用の人材を確保せざるをえない企業も増えている。1999年当時、中途採用を実施していた企業は、大小問わず37％にすぎなかった。今では
米国防総省、オープンソースをプロプライエタリより優先的に採用する調達方針を明らかに。同省CIOが書面で通知
米国防総省、オープンソースをプロプライエタリより優先的に採用する調達方針を明らかに。同省CIOが書面で通知 米国防総省は「Software Development and Open Source Software 」（ソフトウェアの開発とオープンソース）と題する同省CIO John B. Sherman氏の1月24日付けの書面を公開し、プロプライエタリな製品を購入する前に、既存の政府ソリューションやオープンソースソフトウェアの採用を優先する方針を示しました。 この書面は、セキュアなオープンソースソフトウェアや商用ソリューションの採用を増やすことを同省に指示した2018年7月発表のサイバー戦略の下で、どのようにオープンソースソフトウェアを位置づけるかを説明するものです。 書面の本文で、オープンソースを採用する上で2つの懸念を示した上で、付録のガイドラインで具体的な方針を明らかにしています。
情報工学 CG分野の業績事情
http://dlit.hatenablog.com/entry/2018/10/10/080521 https://anond.hatelabo.jp/20181010122823 私もこの流れに賛同したので続きます。私は博士課程の学生なので、多少間違いがあるかもしれませんが、大筋は合ってると期待します。身バレしない程度にざっくりとした纏めにとどめますが、誤りがあった場合の修正については諸氏にお願いしたい。他の研究者の諸事情を聞くのは面白いですね。 はじめにCG分野の研究は、大雑把に分けると オフライン／リアルタイム レンダリング 流体／弾性体 シミュレーション モーション 形状解析および形状処理画像処理というようなモノになると思います。各分野を横断する様な複合的な研究も多いのですが、大雑把にというところでお許しください。最も著名な研究者は現在はドワンゴリサーチを主幹しておられる西田先生
出遅れたニッポンAI、3タイプの人材確保を急げ
まずは図を見てほしい。これは人工知能（AI）の研究に熱心な企業・大学・団体がどこかを示したものだ。AI関連技術で最高峰とされる国際学会「NIPS（Neural Information Processing Systems） 2017」（2017年12月に開催）で採択された論文数で上位40に入った企業・大学・団体の一部をまとめた。 AIの国際学会「NIPS」の論文採択数で上位40に入った企業・大学・団体の例。このうち米大学は上位4校のみを挙げたもので、実際には米大学が上位40の半数を占める AI分野の論文採択数が多い企業・大学は、米グーグル（Google）および同じグループに属する英ディープマインド（DeepMind）、米マイクロソフト（Microsoft）、米IBM、米カーネギーメロン大学（CMU）、米マサチューセッツ工科大学（MIT)である。これらに英国、スイスなどの欧州勢や中国勢が猛追
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