突然の高額ライセンス料請求のワナ、企業がJavaを賢く利用するには
「高額なJavaのライセンス料を請求される企業が後を絶たない」――。Javaのライセンスに詳しいITコンサルタントはこのように警鐘を鳴らす。ライセンスを気にせずJavaを利用していたところ、ある日突然、高額なライセンス料を請求されるのだという。 Javaプログラムの開発・実行に欠かせないのが、JDK（Java Development Kit）だ。JDKにはJavaプログラムの開発・実行に必要なソフトウエアが含まれる。例えばJava SE（Java Platform Standard Edition）の仕様に準じたAPI実装やJava仮想マシン（JVM）、Javaコンパイラーなどである。現在、様々なベンダーがJDKを提供し、サポート期間やライセンス料がJDKごとに異なる。 米Oracle（オラクル）が提供するJDKディストリビューションには「Oracle OpenJDK」と「Oracle J
第1回：ソフトウェア開発ライフサイクルにおけるセキュリティのシフトレフト
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 実例を通じてアジャイル開発や継続的なインテグレーション／デプロイメント（CI/CD）など、モダンな開発環境と運用をどのように実現していくのかを紹介する本連載。シリーズの初回はシフトレフトの現状について、GitLabが2023年に実施したグローバルDevSecOps調査からひもといていきます。なお調査はITの開発、運用、セキュリティに携わるプロフェッショナルを対象に、幅広い業界や企業規模に渡って実施されました。 ソフトウェア開発において「シフトレフト」という言葉はずいぶん浸透してきました。セキュリティ対策はソフトウェア開発のライフサイクルの時間軸で見ると、全ての段階でセキュリティを組み込んでいるため、左側にシフトしています。調査の結果によ
ランサムウェアの侵入方法はメールやウェブからファイルに移行--2023年の分析から（ZDNET Japan） - Yahoo!ニュース
トレンドマイクロは、2023年の国内外のセキュリティ脅威動向を分析した報告書「2023年 年間サイバーセキュリティレポート」を発表し、ランサムウェアの侵入手口や侵害範囲などの変化について明らかにした。 同社によると、2023年にランサムウェアによる被害を公表した国内組織は、直近5年で最多の70件に上った。ランサムウェアの主なアタックサーフェス（攻撃対象領域）は、2021年がVPNの脆弱（ぜいじゃく）性を悪用したネットワーク経由の侵入、2022年がサプライチェーンの弱点を悪用した他組織を経由した侵入、2023年がクラウド上のデータセンター内システム経由での侵入と拡大しているとした。 また、ランサムウェアの初期侵入を検知するポイントも変化したとする。検知ポイントをメール、ウェブ、ファイルの3つとして分析すると、2021～2023年はメールとウェブでの検知が減少し、ファイルが増加したという。同社
NEC、サイバーセキュリティ事業を再編
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます NECは4月1日、サイバーセキュリティ事業強化を目的として、NEC本体でサイバーセキュリティビジネスを手掛ける「セキュリティ事業統括部」をグループ会社のNECセキュリティに移管すると発表した。 NECは、現在実行中の「2025中期経営計画」の一環で、2023年4月に子会社の旧インフォセックを母体とするNECセキュリティを設立。政府機関や重要インフラ組織、民間企業向けにサイバーセキュリティサービスを提供している。 NECによれば、今回の再編は分散していたサイバーセキュリティの人材や知見、ノウハウなどの経営資源を集約し、「システム全体のセキュリティ運用・監視データを集約・分析・可視化し、全体最適での運用・監視・対処や改善提案を行う『デーダド
“リスキリングでSEを稼げるコンサルに”の不思議─富士通の「コンサルタント1万人計画」を検証する［前編］ | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ ベンダー戦略 ＞ 市場動向 ＞ “リスキリングでSEを稼げるコンサルに”の不思議─富士通の「コンサルタント1万人計画」を検証する［前編］ ベンダー戦略 ベンダー戦略記事一覧へ [市場動向] “リスキリングでSEを稼げるコンサルに”の不思議─富士通の「コンサルタント1万人計画」を検証する［前編］ 2024年3月27日(水)田口 潤（IT Leaders編集部） リスト 「○○○人材を△△△人育成する」──富士通がこういう発表をするのは何度目だろうか。2017年には「AI人材を2018年度末までに3500人にする」と発表し、その後、「デジタルイノベーターという職種を3年間で1200人に増やす」とも発表。記憶に新しいところでは、2021年初めに「国内の営業職約8000人をビジネスプロデューサー（BP）に転換させる」と表明している。今回は、「
「WBS」をきちんと作れますか？ 覚えておきたい2種類の表記方法
WBS（Work Breakdown Structure）の出来は、プロジェクトの成功に大きな影響を与える。WBSの不備は、計画の不備につながり、プロジェクトが混乱する要因になりかねないからだ。だが、「WBSをきちっと作れますか？」と問われて、自信を持って「イエス」と答えられる人は少ないだろう。出来上がったWBSを見ると簡単に作れそうに見えるが、いざ自分で作ってみようとすると意外と難しい。 「これを知っていればWBSなんて簡単に作れますよ」という魔法のようなテクニックはないが、いくつかの定石のようなものはある。1回のコラムで定石のすべてを書ききれるわけではないので、不定期になるが、何回かにわたって解説したい。今回のテーマは、WBSの表記方法とその使い方だ。 WBSの表記方法にルールはない WBSの表記方法に決まりはないが、一般的には、ボックス内に作業を記述し、ボックス間を結ぶ線で階層構造を
“10年間 2000円”のIoT回線「1NCE」なら、開発／管理ツールも追加コストなし
IoT製品やIoTサービスを開発するうえでは、通信回線／SIMの高いコストや管理の手間、ソフトウェア開発の工数といった、いくつもの足かせがある。そうした障壁をまとめて解消し、IoT開発をより容易なものにしてくれるのが、低容量IoT向け回線の「1NCE IoTフラットレート」だ。 ドイツ発のIoT通信専業グローバルキャリア、1NCE（ワンス）が提供するこの回線は、1枚2000円（税抜）のSIMカードを購入するだけで、10年間／500MBまでのIoT通信を利用できるプリペイド型の料金体系を採用している。日本およびアジアではソフトバンクが販売パートナーを務めており、日本語によるサポート体制（電話／Web）もあって安心だ。 さらには「1NCE OS」として、IoTデータを変換してクラウドと連携するための各種サービスも、追加コストなしで利用できる。これによってソフトウェア開発のハードルがグッと下がり
ChatGPTの悪用が止まらない？ OpenAIはどう対処しているか
「ChatGPT」のような生成AIをサイバー攻撃に使った場合、より自然で巧妙な攻撃手法が編み出される危険性がある。ChatGPTを開発したOpenAIや資金を提供するMicrosoftはどのような対策をとっているのだろうか。 攻撃グループによるAIの利用状況は ChatGPTは容易に利用できるため、攻撃グループが大規模に利用することはたやすい。どうすればよいのだろうか。 OpenAIは「当社の大規模言語モデル（LLM）を悪質なハッキングキャンペーンの土台作りに利用していた国家に関連する脅威グループのアカウントを停止した」と発表した（注1）。この取り組みはMicrosoftの脅威研究者と共同で決定した。 国家に関連する脅威グループには、ロシアに関連する「Forest Blizzard」、北朝鮮に関連する「Emerald Sleet」、イランに関連する「Crimson Sandstorm」、中
ダイハツ不正の真因は「技術力不足」、トヨタ出身経営者が見抜けぬ訳
スピード開発である「時短開発」をこなし切れない開発設計部門の「技術力不足」が不正を招いた。厳しい開発日程による「時間不足」によって短期開発ができずに認証部門が不正を行ったという調査書の見方を、自動車の開発設計の経験者は否定する。（出所：日経クロステック、「ミラ イース」の写真：ダイハツ工業） 結論から言えば、ダイハツ工業が不正に手を染めた真因（問題を引き起こした本当の原因）は「技術力不足」にある。それを許したのは管理職の機能不全およびリスクに対する経営陣の機能不全だ。そして、少なくとも34年間、不正を継続し隠蔽し続けても問題にならなかったという現実が、同社の不正行為を正当化した──。これが専門家への取材を通じて得た、ダイハツ工業の不正問題の「真相」である（図1）。 改めて、第三者委員会による調査報告書（以下、報告書）の見方は表層的なものにすぎないと指摘しておく。そのわけは、社員が「本当の事
使っていたら狙われる？ 金融業界狙いの攻撃者が好んで使うMicrosoftツール
Netskope Japanは2024年3月19日、同社の調査研究部門の最新調査レポート「Threat Labs Report ― FINANCIAL SERVICES 2024」を公開した。 金融業界狙いの攻撃者が好んで使うMicrosoftツール Threat Labs Report ― FINANCIAL SERVICES 2024によると、ランサムウェアグループに狙われる分野のトップが金融サービス分野であることが明らかになった。同レポートの主な注目点は以下の通りだ。 「Microsoft OneDrive」（以下、OneDrive）「Microsoft Teams」（以下、Teams）「Microsoft SharePoint」（以下、SharePoint）は金融サービス業界で最もよく利用されているクラウドアプリケーションだ。特にTeamsは他の業界に比べて顕著に利用されている O
基幹系への安易なOSS採用は禁物、バージョンアップ多発で運用保守が重荷に
基幹系システムのような社内システムにおいても、オープンソースソフトウエア（OSS）の利用が当たり前になってきた。クラウドサービスを利用する場合や、開発担当者と運用担当者が連携する開発手法DevOpsを採用する場合など、OSSの利用を避けられない。 多くの企業でOSSの利用が進む中、OSSを採用した当初は想定していなかった誤算に直面するケースが浮上している。商用のソフトウエアに比べてサポート期間が短かったり、サポートが充実していないため脆弱性が見つかっても放置してしまったりといった課題だ。ユーザー企業は安易に導入コストだけを見てOSSを採用するのは禁物だ。その後の長期間の運用・保守も含めた体制の検討が求められる。 「OSSの採用がここ数年で周辺システムから基幹系に広がった。その結果、ユーザー企業からは長期間、同じバージョンのソフトウエアを使いたいという要望が増えている」。OSSのデータベース
公式SNSはやるだけムダ。売上にはほとんど影響しません
京都大学出身。2014年まで、株式会社beBit（デジタル分野のコンサルティングファーム）にて事業責任者を務める。DX・デジタルマーケティング支援に特化した「株式会社Media Theater」創業・代表取締役。また、日本とシリコンバレーを拠点にEdTech企業「RISU」を経営。大手金融機関から消費財・インターネット起業まで、幅広い業界へのデジタルマーケティング支援を経験。デジタルマーケティングにとどまらず、事業レイヤーに踏み込んだコンサルティングを得意とする。 DX沼からの脱出大作戦 DX沼にハマって苦しむ現場の方へ バックナンバー一覧 巷では「DX」「DX」の大合唱が呪文のように続いています。しかし現場からは、「仕事が増えただけで売上はなかなか上がらない」という悲鳴が聞こえてきます。そんな悲劇を解決すべく、1000社以上の問題を解決してきたITコンサルタント・今木智隆氏が書き下ろした
Google、PDF論文を劇的に読みやすくするChrome拡張「Google Scholar PDF Reader」
Google、PDF論文を劇的に読みやすくするChrome拡張「Google Scholar PDF Reader」 米Googleが「Google Scholar PDF Reader」というPDF形式の論文を読みやすくするChromeブラウザ拡張機能の提供を開始した。 プラットフォームやOSに依存せず、クリーンで、文章の構造が一貫しているPDFは、学術文書の標準的なフォーマットとして広く利用されている。しかし、一方で、引用されている他の文献にジャンプするのが難しかったり、あるいは特定のセクションを閲覧したくても、PDFの構造上、簡単に移動できないなど、閲覧性に関して不便と感じる面もある。Googleは「Google Scholar」という学術論文の検索エンジンを提供している。シンプルで分かりやすい画面構成で、良質な学術文書を効率的に見つけられるサービスである。Scholar PDF R
Reactは悪い意味でも現在のjQueryだし、それを受け止めないと前に進めないということ
HTMXのCEOに就任したので[1]、記念に記事を書きたいと思います。 HTMXサイトのエッセイ[2]はどれも珠玉の出来で評判ですが、それらを読んでもわかるとおり、HTMXは「Webはこうあるべき」という主義主張のあるライブラリです。その主義主張のかなり初歩的な前提を書きたいと思います。 Reactはなぜだめか、という話です。 21日追記 ちょっと誤解が生じているために書き足しますが、Reactのパフォーマンス(及びそれ以外のこと)への批判というのはHTMX固有のものではありません。SvelteやSolidJSといった新興JSフレームワークやRails等の非JS WEBフレームワーク、SSG開発者たち、それからReact開発者たち自身といった多様なWEB開発者たちに共有されている見方です。この記事の最後の方でReact批判記事のリンク集を引用していますが、そういった多様なバックボーンの人た
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「Oracle JDK 17」の商用フリーはあと半年 ～NFTC→OTNのライセンス切り替えに注意／寛容なライセンス下で利用を継続したい場合は、次のLTS「JDK 21」への移行を
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「2024年 第2回 G検定」開催結果を発表（5,527名が受験し、3,760名が合格）
「会議で話されている内容と、ソースコードが全然違う」〜イオン発の“新ネットスーパー”リリース直前の1年間を語る｜イオンネクストCTOインタビュー ｜AEON TECH HUB
実録レガシーコード改善 / Working with Legacy Code: the True Record
大規模なアジャイル開発の現場と技術負債 / Technical Debt
