夏本番を迎え、夜空を鮮やかに彩る花火大会が全国各地で開かれようとしている。世界の花火愛好家で作る団体「世界花火連盟（ＷＦＦ）」は１４日、世界最大の花火が見られる時期について、約５０億年後になるとの見通しを発表した。 ＷＦＦは今年６月の年次総会で、世界で最も大きい花火について専門家を交えた議論を行った結果、「地球を超える大きさの花火は作れない」という見解で一致。「世界最大の花火は地球の爆発である」とする結論をまとめ、報告書を公開した。 地球が爆発する時期について、報告書は「膨張を続ける太陽の外縁部が地球に到達するのは約５０億年後」と予測。「太陽に熱せられて干からびた地球が飲み込まれる直前、内部核が不安定になり大爆発を起こす」とみる。 地球の内部は地殻・マントル・核に区別され、マグネシウムやニッケル合金など多くの金属元素を含む。「『地球の総決算』とも言うべき惑星独自の炎色反応が宇宙の闇を色鮮や

衆議院の議員定数を現行の４６５議席から１億議席まで大幅に増やすべきだ――。政治評論家が自身のブログに掲載した「１億増０減」案が、一票の格差と歳費の問題を一挙に解決できる妙案として、注目を集めている。 「一億総衆議院議員時代」と題したブログ記事を５日に公開したのは、政治評論家の屁利呉洲（へり・くれす）さん。与党内では現在、一票の格差を是正するため、衆院選の小選挙区を「１０増１０減」に区割り変更する方向で検討を進める一方、党内の一部議員からは「議席が都市部に偏る」として、見直しに反発する声もあがる。 屁利さんは「１０増１０減は根本的な解決にならない」と現行案を一蹴した上で、衆院の議員定数を１億に増やして、１８歳以上の有権者全員を衆院議員に就ける「１億増０減」を提案。有権者全員が衆院議員になれば、選挙を実施する必要がなくなるため、一票の格差は「違憲状態」とされた２．００倍から０．００倍へと大幅に

トランプ米大統領は１７日、ツイッターでトランプ米大統領に対し、「愚か者になるな！」と非難した。ウクライナのゼレンスキー大統領に圧力をかけたとされる「ウクライナ疑惑」など政権の行き詰まりを、強硬な対外政策で打開しようとする姿勢に警告を発する狙いがあるとみられる。 トランプ氏は１７日午後、ツイッターに「『米国最大の脅威はホワイトハウスの主だ』とペンタゴン（米国防総省）から報告があった」と投稿。続けて「トランプ、米国を試すような火遊びはやめろ。愚か者になるな！」と警告した。 これまで同氏は、北朝鮮の金正恩（キムジョンウン）朝鮮労働党委員長を「ロケットマン」、連邦準備理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長を「根性なし」など、自らの意に背く相手には手あたり次第、批判を浴びせてきたが、政策が思い通りに実行できないことから、ついに自らも批判の対象に加わったかたちだ。 今回の投稿について、ホワイトハウスの報道官は

マルクス経済学（マル経）を教える講座の閉講が近年、全国の大学で相次いでいる。ソ連崩壊と共産主義の退潮以降、マル経を学ぼうとする学生数が激減。後進の指導に当たる研究者の高齢化と退官によって、マル経を専門にする若手研究者が不足しているという。 美富士大学経済学部（山梨県）では今年、これまで３０年余り続けてきた「マルクス基礎」の開講を断念した。長年授業を担当していた教官が昨年退官し、引き継ぎができなかったためだ。「昨年の受講者は１人。しかも、コメディの基礎を教えてくれる授業だと勘違いして履修したと聞いています」と、学部長の外間氏は話す。 資本家による搾取の構造を分析し、神格化までされた思想家カール・マルクスも、共産主義の退潮以降、その知名度は右肩下がりだ。肖像写真を見て「髭男爵」「オフシーズンのサンタクロース」などと答える学生もいたという。 アベノミクスによって、いざなぎ超えの景気拡大や、高い就

「作者の気持ち」「筆者の主張」は太字で強調――。本文の重要部分を分かりやすく示した中学生向け横書き国語教科書「パイロット版：目新しい国語」（勤墾館）が教育関係者の注目を浴びている。 「目新しい国語」は、「ＩＴと国際化時代に対応した全く新しい国語教科書」を目標に、ＩＴ教育の専門家ら２０人が監修。「パイロット版」として３月に発売した。 従来の国語教科書と大きく異なるのは、横書き表記と本文の重要部分を太字で強調した点だ。今日、インターネットのウェブサイトのほとんどで横書きが使われていることや、日常語にアルファベットが増えている状況から「縦書きは非合理的になりつつある」と結論付け、横書きを取り入れた。 また、論説文では段落内で最も重要な部分を、物語文では登場人物や作者の心情が最もよく表れている部分をそれぞれ太字で強調。太字を読むだけで大意をつかめるようにした。さらに収録作のほとんどで、文中の不要な

世界遺産の登録について審議する国連教育文化機関（ユネスコ）は２４日、「地球」を名誉世界遺産として登録し、今後は個別の登録申請を受け付けないと発表した。世界遺産登録を巡ってこれまで何度も「政治的に偏っている」と批判されてきたことにユネスコが業を煮やしたためとみられる。 ユネスコのユネ・スコット事務局長がフランス・パリの本部で行われた緊急会見で表明した。世界遺産には「文化遺産」「自然遺産」「複合遺産」の３種類があるが、地球は「生命というかけがえのない存在を生み出したこと」を理由に、いずれにも属さない「名誉世界遺産」として登録される。また登録に伴って、地球上の文化的・自然的価値を持つ全ての場所が世界遺産に含まれるため、個別の遺産登録は終了する。 地球を世界遺産に登録した背景には、これまで登録を巡ってたびたび加盟国の政治問題に発展した事情がある。最大の拠出金を負担している米国は１２日、「反イスラエ

ノルウェー・ノーベル委員会は４日、今年のノーベル平和賞を、ノーベル平和賞を主催する「ノーベル財団」に授与すると発表した。授賞理由は「ノーベル平和賞の創設と授与を通じた国際平和への貢献」。１００年以上にわたって平和推進に尽力してきた積極的な姿勢が評価された。 ノーベル財団は、ダイナマイトの発明者であるアルフレッド・ノーベルが創設した財団。その遺言に基づいて、１９０１年以降毎年ノーベル賞各賞を授与している。 とりわけノーベル平和賞は赤十字社の父アンリ・デュナン（１９０１年）以降、人種差別撤廃を訴えたマーチン・ルーサー・キング牧師（６４年）、インドの修道女マザー・テレサ（７９年）ら平和運動・人権活動家の功績をたたえるだけでなく、近年では「核なき世界」を提唱するバラク・オバマ大統領（０９年）に賞を贈るなど政治性を帯びたメッセージも発信してきた。日本人では「非核三原則」を表明した佐藤栄作元首相が７４

７日から米国ほか数カ国で配信を開始したスマートフォン向けゲーム「Ｐｏｋｅｍｏｎ　ＧＯ」（ポケモン　ゴー、ｅは鋭アクセント付き）が爆発的人気を集めていることを受け、「ポケモンＧＯ」に関する業務を専門に扱う「ポケモン庁（仮称）」を設置する方針であることが、政府関係者の話で分かった。 任天堂の関連会社などが作った「ポケモンＧＯ」は、位置情報を利用しながらポケモンのモンスターを探して捕まえるスマホ向けゲーム。米国では４日間で７５０万回を上回るダウンロード数を記録する人気を集めているほか、野生のポケモンを求めて町を歩いていた女性が、うっかり野生の水死体を発見して騒ぎになるなど連日話題に事欠かない状態が続いている。 今月中にも予定されている国内でのサービス開始を前に、同様のトラブルが予測されることから、政府では内閣府の外局として新たに「ポケモン庁」を設置する方針を固めた模様だ。 ポケモン庁はマスコミが

ＳＮＳを通じて配信されるメディア記事の９９％以上は本文を読まずにシェアされていることが米プロンストン大学の調査で分かった。事実上、誰も記事本文を読んでいないに等しいことを示す衝撃的な結果だ。 ツイッターやフェイスブックなどＳＮＳを通じて発信したメディアのリンク記事がシェアされた数と実際にページを訪れた数について、同大が日本を含む世界６か国で比較調査を行ったところ、シェアされた回数に対して実際にページを閲覧した割合は世界平均で１％未満にとどまった。 調査対象国では、ドイツが記事閲覧率４５％と最も高く、次いでフランスが３５％、インドも２１％と比較的高く「カレー発祥の国だけあってソース主義が強いのではないか」と推測する。また、トランプ旋風吹き荒れる米国は１７％、ＥＵ離脱決定後に「ＥＵって何？」を調べ始めた英国が８％という数値を示していることから、ＳＮＳへの接し方は政治の方向性にも大きな影響を及ぼ

安倍晋三首相は１日、第２００回通常国会の閉会後に記者会見を開き、「新しい判断」として消費増税をさらに２年半延期する意向を正式に表明した。増税延期の判断は１年６か月ぶり５回目。 増税延期の理由について、首相は「中国など新興国の経済が引き続き落ち込んでおり、内需を腰折れさせかねない」と説明。一方、自らの経済政策については「この十余年、アベノミクスのエンジンを絶えず吹かし続けた結果、デフレからの脱出速度は今や光速を超えている」として、その非科学的成果を強調した。 また「今度という今度は絶対に延期しないと約束する」とした前回の公約についても触れ、今回も違反ではなく「これまでの約束とは異なる新しい判断」との認識を示した。 今では「新しい判断」という言葉の方が国民の間で「お約束」として定着しているため、発言が市場に及ぼす影響はほぼないものと見られる。次回の増税延期会見は２８年頃の予定。 ▼安倍首相の発

米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は１５日、星が無くなる「宇宙の果て」の観測に世界で初めて成功したと発表、同日論文を公開した。観測には日本の宇宙望遠鏡が大きな貢献を果たしている。 ＮＡＳＡが画定した「宇宙の果て」は約１４０億光年先の地点。日本の宇宙望遠鏡「くるぶし」が撮影した観測写真を解析した結果、この地点を境に星が無くなっていることが分かった。この境界以遠ではブラックホールの存在を示すガンマ線なども観測されていないことから、完全な無の領域になっていると言えそうだ。 また論文によると、約１４０億光年を境に星がゼロになっていることに加え、１００億光年より先の宇宙では星の分布が３パターンほどの使い回しになっていることも判明した。ただし理由については確証が得られず「宇宙全体のデータ量を節約するため」「観測の及ばないところを手抜きしたため」などいくつかの仮説を提示するにとどめている。 宇宙の仕組みに詳しい京

２０２０年東京五輪の公式エンブレムがベルギーの劇場のロゴデザインに酷似していると指摘された問題で、このロゴと酷似した模様がスペイン北部の洞窟壁画として描かれていたことが分かった。「Ｔ」の字をモチーフにしたデザインは約３万年前から存在していたことになる。 模様が見つかったのはスペイン北部サンティリャーナ・デル・マル近くにあるチョリソ洞窟。北に１キロ進むと世界遺産のアルタミラ洞窟がある。 五輪エンブレムの盗用疑惑を知ったチョリソ洞窟の所有者ハビエル・エチャベ氏が４日、ツイッターで「Ｎｏ　ｈａｙ　ｄｏｓ　ｓｉｎ　ｔｒｅｓ（二度あることは三度ある）」のコメントと共に壁画写真を公開した。 円の中にＴを組み合わせたように見えるチョリソの模様壁画は、東京五輪のエンブレムより劇場のロゴに近い。模様の隣には牛が描かれていることから、円盤型宇宙船に乗った宇宙人によるキャトルミューティレーション（家畜殺害）の様

フジテレビが自局しか選局できない専用リモコン「バイキング」を今秋にも無料で配布する計画中であることが分かった。まずは都内の家電量販店で配布を始める予定だ。 ヨーロッパの海賊にちなみ、チャンネルを占拠する意気込みで名付けられた専用リモコン「バイキング」は電源、音量、「８」 ボタンだけを配置した多チャンネル時代に逆らうかのようなシンプルなデザインが特徴。選局ボタンがないという仕様上、８チャンネル以外の局を選ぶことはできない。 看板ドラマ枠「月９」で２０日に放送された新作ドラマ「恋仲」が歴代最低の視聴率１ケタで発進するなど、視聴率回復が喫緊の課題である同社だが、バイキングを無料配布することで、まずフジテレビを見る習慣をつけてもらうのがねらいだ。 またバイキングを提示すればＮＨＫの受信料徴収から逃れる口実を作れる可能性もあることから、業界関係者からは「これで「グッディ！」が見たくなるかどうかはとも

２２日に開設されたばかりのウェブサイト「解散って何ですか？」に注目が集まっている。衆議院解散について読者に問いかける内容で、全て小学４年生が一人で作り上げたのだという。 ウェブサイト「解散って何ですか？」は２２日に公開。冒頭に掲載されている「質問です」では、開設の目的を「解散解散言ってるけど僕は分からないけどがんばって知りたいと思った」と説明している。サイトを作ったのは「坂本」を名乗る自称小学４年生で、公式ツイッターによると「徹夜して作った」という。 よほど突貫工事で作ったためか、本文では「安部首相」を「阿部首相」、「Ｓｏｒｒｙ，Ｊａｐａｎｅｓｅ　Ｏｎｌｙ．（ごめんなさい、日本語のみです）」を「Ｓｏｎｙ，Ｊａｐａｎｅｓｅ　Ｏｉｌｙ．（ソニー、日本の油っこい）」とするなど誤字が多数見られる。また虹色で左右にスクロールし続ける「解散って何ですか？」のタイトル文字の背景には自作の人糞イラストが設

イモトさん、冥王星へ　片道１０年の長旅に これは嘘ニュースです バラエティ番組でエベレスト登頂に挑戦したことなどで知られるタレントのイモトアヤコさん（２８）が、年末にも打ち上げ予定の有人探査船「ニュークラウン」での冥王星探査に向けて、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）と共同で準備に入っていることが分かった。到着は２０２４年の予定で、成功すれば肉眼で冥王星を見る初めての人類となる。 イモトさんはバラエティ番組「世界の果てまでイッテＱ！」で、昨年から世界最高峰のエベレスト登頂に向けて準備を進めてきたが、現地で雪崩事故が相次いだことから、今年４月に登頂を断念。本人も自身のブログで悔しさを露わにしていた。 その後、番組ではエベレスト再登頂に向け準備を進めてきたが、５月末、番組を見たＮＡＳＡ関係者から「冥王星探査に参加しないか」との打診があったという。イモトさんはこの申し出を快諾。現在、長期間にわたる無重力状

内閣府「日本を取り戻す」懸賞論文、開催中止に これは嘘ニュースです 内閣府は１４日、今年１月から募集していた懸賞論文「日本を取り戻す、私の提言」の開催を取りやめると発表した。担当者は「応募数は多かったものの、提言として価値ある論文が１本もなかったため」と説明している。 「日本を取り戻す、私の提言」は、安倍内閣が掲げる「日本を取り戻す」キャンペーンの一環として内閣府が企画した懸賞論文。募集期間は今年１月から６月末まで、最優秀論文の著者には、国家戦略特別区域諮問会議における有識者議員としての参加資格と副賞２００万円を授与する予定だった。 内閣府担当者は中止を決めた理由について「提言として不適当な内容ばかりで、残る募集期間中においても評価に値する論文が見いだせそうにないため」と説明した。応募者数について具体的には明らかにしなかったものの、数百本はあったものとみられる。 本紙が独自に調査したところ

小保方晴子です。よろしくお願い申し上げます。 ご存じの通り、今私は八方塞がりの状態です。

韓国大統領府は１３日、北朝鮮で行われてきた一連の粛清について、最後の粛清を１２日に確認したと発表した。１３年末以降８年にわたって続いた北朝鮮指導部での権力闘争はついに終わりを迎えた。 １３年１２月、張成沢（チャン・ソンテク）国防委副委員長（当時）を国家転覆陰謀罪で党から除名、死刑に処した事件をきっかけに、北朝鮮では指導部内での粛清が激化。張派とされる上層部のメンバー約３千人を相次いで公開銃殺刑に処した。またこの処刑の際、周囲で涙を流していた人民数百人も張派の残党と見なしその場で射殺した。 さらに翌１４年２月には、国内で「張」の姓を持つ人民３１万人に対しても、逆賊の血が流れているとして、その身分問わず全員を処刑。北朝鮮史上最大規模の粛清を推し進めた。張氏は最高権力者・金正恩第１書記にとって叔父にあたる人物だったが、血縁関係ではなかったことから、これら張氏に関わる一連の処刑には、祖父・金日成主

知る権利を脅かしかねない特定秘密保護法案への懸念は、インターネット上でも広がる。インターネットサイト「虚構新聞」では１０月、法案に関する記事を黒く塗りつぶした記事を掲載した。閲覧数は２カ月間で１３万回を超えたという。 「辛辣（しんらつ）な風刺」「目にした瞬間ビクッとして、意味を知ってゾクッとした。これが真実になりませんように」――。「特定秘密の保護に関する法律案」という画像の文字以外は全て「■■■■■■」に塗りつぶした記事を見た人からは、こんな感想が寄せられる。 サイトを運営するのは「滋賀県在住３０代の塾講師」という設定のＵＫ氏。学生時代、エイプリルフールに友人を驚かせるため、自作のサイトにうそのニュースを書いた。それが現在の虚構新聞に発展し、現在週２～３本のペースで虚構のニュースを掲載。「森永、１４４個入りグロス発売」などといった記事で話題を呼んだこともある。 今から２カ月ほど前、特定秘

こんにちは、虚構新聞編集部です。平素は本紙のご愛読、誠にありがとうございます。 すでにご存じの通り、先週１８日に掲載後、日本ユニセフ協会による抗議によって削除した「日本ユニセフ、寄付金の流れ透明化へ」と、翌１９日に掲載した本紙からの「ご報告」の両記事は、本紙の想像を超える大きな反響（いわゆる「炎上」）を呼ぶことになりました。このため一時本紙サイトにつながりにくくなるなど、本紙読者のみなさまに置かれましては、ご迷惑とご不便おかけいたしましたことを改めてお詫び申し上げます。 当該記事を掲載した１８日から昨日２４日までの１週間累計アクセス数は通常の４倍、中でも１９日には１日で３３万ページビューに達するなど、７月の「森永グロス」お詫び記事掲載以来の大きなアクセス数を記録しました。このため本紙では今後の活動への影響を鑑み、社主ＵＫに対し１週間の記事執筆禁止処分を課したほか、冷却期間として本日まで記事