東京オリンピック・パラリンピックにおける新型コロナウイルスの感染対策について、アメリカの公衆衛生の専門家グループが不十分だとして改善を求める見解をまとめ、医学誌に発表しました。 25日付けのアメリカの医学誌「ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に見解を発表したのは、バイデン大統領の政権移行チームで新型コロナ対策のアドバイザーだった、ミネソタ大学のオスターホルム教授など、公衆衛生の専門家4人です。 この中では、IOC=国際オリンピック委員会などが感染対策に必要なルールをまとめた「プレーブック」について、競技会場が屋外か屋内か考慮していないなど「科学的に厳密なリスク評価に基づいていない」と指摘しているほか、接触状況の追跡に、選手の多くが競技中は持たないスマートフォンのアプリを使う前提となっていることなどを問題視しています。 そして、このままでは重症化リスクの高い人もいるパラ選手