「Android」アプリがついに「Windows11」へ--知っておくべきポイントを解説
ついに「Android」アプリが「Windows」にやってくる。Microsoft、Intel、Amazonの協力により、Microsoftの新しいアプリストアに近くAndroidアプリが並ぶことになりそうだ。Microsoftの最高製品責任者Panos Panay氏が先週に投稿した記事によれば、正式リリースに先立ち、Windows 11でのAndroidアプリの動作を確認するためのパブリックプレビューが2月中に公開される。 AndroidアプリをWindowsでも使うという構想は以前からあったが、ようやく実現することになりそうだ。しかも必要なものはWindows 11だけ、となるかもしれない。 道のりは長かった Windows PCでAndroidアプリを動かすための取り組みは10年ほど前から続けられてきた（あれから10年だ）。Microsoftは、Androidアプリや「iOS」アプリ
NVIDIA、Armベースのスパコン用CPU「Grace」を発表
NVIDIAは米国時間4月12日、人工知能（AI）などのハイパフォーマンスコンピューティング事業を強化する新たなArmベースのCPU「Grace」を発表した。このCPUは、2023年にはスーパーコンピューターに搭載される予定だ。同社は12日から16日まで「GTC 2021」カンファレンスを開催している。 NVIDIAは、プログラマーの草分けとして知られる計算機科学者Grace Hopper氏にちなんだ名前を持つこのCPUで、処理を高速化するために複数の「Arm Neoverse」プロセッサーコアを組み込むことを選択したと、シニアディレクターParesh Kharya氏は述べた。同社によると、Graceベースのシステムは「NVIDIA DGX」ベースのシステムと比べて10倍高速だという。 A100チップと「AMD EPYC」CPUを組み合わせたNVIDIAの「Selene」は、現時点で世界で
アップルの「MagSafe充電器」、クレカなどが破損の恐れ--事前に取り外しを
Appleの「iPhone 12」と新しい「MagSafe充電器」が財布に影響する可能性がある。iPhone 12の価格（税別8万5800円）のことを言っているわけではない。同社は先週ウェブサイトに公開した新しいサポート文書の中で、MagSafe充電器（同4500円）を使用する前に、iPhoneの背面にウォレットアクセサリが取り付けられている場合は必ず外すよう注意している。付けたまま充電すると、クレジットカード、パスポート、社員バッジなどのRFIDチップや磁気ストライプの破損につながる恐れがあるという。 「MagSafe充電器の上にiPhoneを置く前に、両者の間にほかのもの（クレジットカード、ホテルのカードキー、交通系ICカードなど）や異物が挟まらないように確認しておきます。デバイスに金属製のケースや分厚いケースを着けている場合は、取り外してください。また、MagSafe対応iPhone
アップル、ターゲティング広告を制限する「iOS」の変更を2021年に延期
Appleは秋にリリースとみられる「iOS 14」で、ユーザーの許可なくアプリがIDFA（広告識別子）を収集できないようにする計画だったが、これを延期することを米国時間9月3日に明らかにした。IDFAはiOS端末の個体を識別するもので、企業による広告のターゲティングやその効果の測定に利用されている。 Appleは米CNETに対し、「これが有効になると、システムプロンプトが表示され、ユーザーはアプリごとにトラッキングを許可するか拒否するかを選択できるようになる」と述べ、「開発者が必要な変更を加えるための時間を設けたいので、このトラッキング許可を採用するという要件を2021年初頭に適用する」とした。 6月のWWDCで初めて発表されたこの新しい要件は、現行のオプトアウト方式のモデルに代わって導入される予定だった。現行モデルでは、ユーザーがオプトアウトしない限り開発者はIDFAをトラッキングできる
マイナンバーの「通知カード」が5月末に廃止へ--マイナンバーカードはネットで申請可能
住民にマイナンバー（個人番号）を知らせるための紙製のカードである「通知カード」が、5月下旬に廃止される予定だ。廃止によって（1）通知カードの新規発行・再発行、（2）通知カードの住所や氏名などの記載変更、の大きく2つができなくなるという。 ただし、当面の間は、通知カードに記載された氏名、生年月日、住所などに変更がない限り、引き続き通知カードをマイナンバーを証明する書類として使えるという。自治体では「この機会にマイナンバーカードを取得しましょう」と促している。なお、現在マイナンバーカードは、申請してから受取まで約1〜2カ月ほどかかるとのこと。 マイナンバーカードの受け取りは、本人確認のために役所に行く必要があるが、申請自体はオンライン（PC・スマホ対応）や郵便、街中の証明写真機からでもできる。今回はオンラインでの申請方法を紹介する。 PCから申請する場合は、申請用ウェブサイトにアクセスして、通
女優のいとうまい子さんが「ロボット開発者」に転身したワケ--超高齢社会に技術で挑む
女優やタレントなどマルチに活躍する、元アイドル歌手のいとうまい子さんが、ロボット開発者に転身していることをご存知だろうか。2019年1月には、AIによって超高齢社会などの課題解決に挑むエクサウィザーズのフェローにも就任している。 人生100年時代において健康寿命を延ばすためには予防医学が重要なことから、「ロコモティブシンドローム（運動器症候群）」と呼ばれる運動機能不全を防ぐロボットのプロトタイプを開発し、国際ロボット展に出展するなど、精力的に活動しているといういとうさん。 そんな彼女に、予防医学に着目したきっかけや、ロボット開発に携わることになった経緯、自身の考えるテクノロジーが社会に果たす役割などを聞いた。 予防医学への興味からロボット開発へ ——いとうさんは女優としてだけでなく、テレビ制作会社の社長としても活躍されていますが、なぜそこからロボット開発者に転身されたのでしょうか。 最初の
未払い養育費を“手間なく”回収できる「iCash」--埋もれた権利をスマホでお金に
（左から）iCash取締役CTOの齋木保範氏、同社代表取締役社長の齋木拓範氏、同社Co-Founderの伊澤文平氏 これは、眠っている権利をお金に変えるサービスで、第一弾は今まで回収が難しかった養育費の未払い問題を解決する。アプリから必要事項を記入することでおおよその支払額を提示。のちほど郵送される封筒に書類を入れて送付すれば、あとは回収するまで待つのみというシンプルさが特徴。 回収すると、システム利用料20％（現在ベータ版のため調整中とのこと）を差し引いた額がアプリのウォレットに蓄積される。一般的な法律相談所で必要となる着手金といった初期コストや面談、裁判は不要だが、別途弁護士費用が発生する（こちらもベータ版につき具体的な金額については調整中としている）。 iCashはシングルマザーからデータを受け取ると、提携している弁護士などに依頼して元夫を探し出して回収する。これまでは元夫の居場所を
アップルがARメガネ準備？--「iOS 13」コード内に記述との指摘
Appleがスマートメガネの分野に進出するとの推測は、「iPhone 11」シリーズの発表イベントでは現実にならなかった。しかし、Appleの次期モバイルOS「iOS 13」の中から見つかったコードは、近く登場する可能性を示唆している。 開発者のSteven Troughton-Smith氏は米国時間9月10日、iOS 13のベータ版にAppleのステレオ拡張現実（AR）アプリ向けシェルシステムとみられる「StarBoard」フレームワークが入っているとTwitterで指摘した。iOS 13の最終ベータ版には、Appleのヘッドセットデバイス（開発コード名「Garta」）にアクセスできない従業員がiPhoneでARアプリを実行する方法に関するリードミー（説明書）ファイルも含まれるとしている。このコードは、ヘッドセットデバイスが装着も手持ちも可能なことを示唆しているという。 StarBoar
「USB4」仕様公開--転送速度は最大40Gbps
「USB4」が完成したようだ。広く普及しているUSB接続技術の仕様を管理するUSB Implementers Forum（USB-IF）は米国時間9月3日、次期バージョンとなるUSB4の仕様を正式に公開したことを明らかにした。USB4は、ハイエンドのノートPCや周辺機器ですでに目にしているIntelの高速な「Thunderbolt」技術を採用することで、現在最速の「USB 3.2」に比べてデータ転送速度が2倍になる。USB-IFが発表したことで、ハードウェアやソフトウェアの開発者らは、USB4をサポートする製品の開発を本格化させることが可能になる。 現行のUSB 3.2は最大20Gbpsのデータ転送速度を実現するが、まだマイナーな存在にとどまっており、多くのユーザーは転送速度が5Gbpsや10Gbpsの旧規格を使っている。USB4は40Gbpsへの高速化をうたっており、複数の外部ディスプレ
ジョニー・アイブとアップル（1）--iPhoneのデザインを振り返る
Appleのデザイン最高責任者（CDO）、ジョニー・アイブ氏が、2019年中に退任することが明らかとなった。Appleはそのことを、同社のウェブサイト内にあるニュースルームで伝えている。 ジョニー・アイブ、独立したデザイン会社を設立、Appleがクライアントに 長年に渡り、アップルのデザインを手掛けてきたアイブ氏とアップルについて、3回に分けてお伝えしたい。まずは、iPhoneの振り返りから。 プレスリリースでティム・クックCEOが述べている通り、アイブ氏は瀕死の状態だったAppleを、1997年以降、iMac、iPod、iPhone、MacBook Air、iPadといった一連の製品をデザインすることで救ってきた、救世主とも言える人物だ。 そのアイブ氏はLoveFromという新しいデザイン会社を立ち上げ、盟友でApple Watchに携わったとされるマーク・ニューソン氏と合流するとみられ
アップル、独自クレカ「Apple Card」の8月リリースを正式発表
「Apple Card」はこの夏にリリースされる。Appleの最高経営責任者（CEO）を務めるTim Cook氏は米国時間7月30日、2019会計年度第3四半期決算報告の電話会見で、8月にこの新しいクレジットカードを提供開始すると発表した。 「Appleの大勢の従業員が、ベータテストでApple Cardを毎日使っている。8月にApple Cardの提供を開始する計画だ」（Cook氏）。ただし、リリースの正確な日付は明かさなかった。 ソフトウェアとサービス関連の3月のイベントで初めて発表されたApple Cardで、Appleは信用決済分野に進出する。同社は、この新しいクレジットカードのためにGoldman SachsやMastercardと提携した。Apple Cardは、「Wallet」アプリのデジタルカードして提供され、「Apple Pay」で利用できる。モバイル決済をまだ受け付けて
ナビタイムとSlackが連携--アプリ「NAVITIME for Slack」を提供
ナビタイムジャパンは、 Slack Japanが提供しているビジネスコラボレーションツール「Slack」と連携し、Slack向け乗換検索アプリ「NAVITIME for Slack」を、7月2日から提供している。価格は無料。 このアプリにより、Slack上からそのまま乗換検索が可能となるため、業務効率の向上が見込めるという。乗換検索や自動返信機能、乗換経路を共有する機能が用意されている。 乗換検索はJR、私鉄、地下鉄、新幹線、バスなど全国の交通機関に対応。また「路線バスを利用する」や「有料列車を利用しない」など、交通機関の利用可否を詳細に設定することも可能となっている。さらに電車遅延などの運行情報にも対応しており、検索した経路内で遅延などが発生した場合、運行情報の詳細をSlack上で確認できるとしている。 自動返信機能は「/navitime [出発地] から [到着地] 」と入力するだけで
「Sign In with Apple」、サードパーティーログイン採用の全アプリに義務化へ
Appleは、新しいログインシステム「Sign In with Apple」への対応を、ほかのサードパーティーログインシステムを採用しているすべてのアプリに義務づける計画だ。 App Storeのレビューガイドラインの更新を説明したページによると、サードパーティー（GoogleやFacebook、Twitterなど）のログインシステムを利用しているアプリは、2019年内にSign In with Appleが正式に提供される際、同機能をユーザーが選択できるようにすることが求められる。Sign In with Appleは夏にベータ版が提供される予定だ。 このようにSign In with Appleを開発者に押しつけるやり方は、強引に感じられるかもしれない。ただしAppleは、プライバシーを念頭にこの新しいログインの仕組みを設計した。 Appleによると、Sign In with Appl
アップル15の大失態を振り返る--「AirPower」、折れ曲がり疑惑から「Newton」まで
Appleは3月末、同社としては非常に珍しいことをした。発表済みの製品をキャンセルしたのだ。キャンセルされた「AirPower」は、「iPhone」、「Apple Watch」、「AirPods」を1度に充電する無線充電パッドになるはずだった。発表から18カ月経っても、製品は1つも登場しなかった。 AirPowerの予想外の死は、Appleにしては例外的な出来事だ。同社は、きっちりした企業というイメージを非常に慎重に育んでいる。発売がかなり先の製品を事前に発表することは稀だし、ましてや出荷前に製品を公式にキャンセルすることなど、ほとんどない。 AirPowerの失敗は、Appleの過去20年間の連続ヒットの中でかなり目立つものだ。「iTunes」、「iMovie」、「FaceTime」のようなサービスから、「iPod」、iPhone、Apple Watch、「MacBook Air」などの
アップル、3月25日にイベント開催へ--招待状には「It's show time」
Appleは米国時間3月11日、カリフォルニア州クパチーノの同社キャンパスで太平洋時間3月25日午前10時に開催する特別イベントの招待状を報道関係者らに送付した。イベントはスティーブ・ジョブズ・シアターで開催される。 招待状は、映画で見たことがあるようなカウントダウンで始まり、「It's show time」のタグラインとともにイベント情報が記された画面へと移る。 これまでの各種報道で、イベントの日程は3月25日と予測されており、話題の中心はハードウェアではないとされていた。Appleは、ニュースサブスクリプションサービスの詳細を発表すると予測されている。「Netflix」や「Hulu」に似たエンターテインメント配信サービスも発表されるかもしれない。 招待状も確かに、何らかの配信サービスを匂わせている。 Appleは、「iPad mini」を含むiPadの新型モデルも、年内のリリースに向け
マイクロソフト、避けている人と出会わないで済む技術を特許出願--回避ルートをナビ
個人的に苦手だったり、たまたま都合が悪かったりして、特定の人に会いたくないことがある。また、職場以外で同僚に会うことを好まない人は、通勤途中でばったり会うと気まずい思いをしてしまう。 そんな密かな悩みが解消される技術を、Microsoft傘下の特許管理会社Microsoft Technology Licensing（MTL）が考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間1月24日に「UNDESIRABLE ENCOUNTER AVOIDANCE」（公開特許番号「US 2019/0028841 A1」）として公開された。出願日は2018年9月29日。 この特許は、ユーザーが何らかの方法で会いたくない人の情報を登録しておくと、ユーザーと相手の位置情報などから出会ってしまうかどうかを予測し、出会う場所とタイミングなどを通知してくれる技術を説明したもの。もちろん、相手が位
メルカリ、英国から撤退へ--10億円超えの損失 - CNET Japan
メルカリは12月18日、英国子会社「Mercari Europe Ltd」と「Merpay Ltd」を解散し、清算することを発表した。 同社は、日本、米国、英国において、マーケットプレイス関連事業に取り組んできた。英国市場向けでは、2015年11月に英国子会社であるMercari Europe Ltdを設立して以降、メルカリグループが保有するノウハウの移管を推し進め、フリマサービス「メルカリ」の拡大に取り組んできたが、期待する水準の事業の確立に至らなかったことから、子会社の解散を決めたという。 Mercari Europe Ltdの2018年6月期の業績は、売上高が約43万円（3000ポンド）、営業損失・経常損失が約10億3921万円（730万8000ポンド）だった。 今後の見通しとして、Mercari Europe Ltdなどの子会社の解散により、拠点閉鎖にともなう諸費用など、概算で2億
キーボードに残された体温でパスワードを推測する攻撃手法--スパイ映画さながら
セキュリティ企業のESETは、キーボード入力されたパスワードの情報を、各キーに残る体温から推測する攻撃手法「Thermanator」を紹介した。 この攻撃方法は、カリフォルニア大学アーバイン校（UCI）が可能性を実証して論文で示したもの。入力を終えてからも、キーボードに残された熱で入力内容を推測するヒントが得られるという。 PC用のキーボードだけでなく、指で触れて操作するデバイスは、触れた位置が後から読み取られてしまう。パスワード以外にも、短い入力内容なら、どのような情報でも推測可能である。 研究チームは、一般的に使われる4種類のPC用キーボードを用意し、30人の被験者に10種類のパスワードを入力してもらった。そして、熱探知カメラで入力後のキーボードをとらえて各キーの温度を計測。その温度データを別の被験者8人に見せたところ、かなり高い確率で押されたキーを当てたそうだ。
「Firefox 61」がリリース--メモリの有効活用でさらなる高速化を実現
「Firefox」は、さらなる高速化を実現するため、コンピュータのメモリをよりスマートに利用する。 これらの変更は、米国時間6月26日にリリースされた「Firefox 61」で実装している。Firefox 61はMozilla製ブラウザの最新版で、「Firefox Quantum」ブランドを冠している。半年前に登場したQuantumは、同ブラウザの評判を復活させて、支配的な地位にあるGoogleの「Chrome」に対し巻き返しを図ろうとするMozillaの取り組みを具体化したものだ。 変更の1つは「Retained Display Lists」という名称で、画面上にウェブサイトを描画する際にブラウザがすでに実行した作業を記憶しておくことで機能する。ページの一部が変更された場合にすべてを再計算するのではなく、ページの変更された部分だけを再計算する。これは通常より複雑な作業だが、Mozilla
「Spectre」「Meltdown」脆弱性に新たな変種
IntelおよびMicrosoftは米国時間5月21日、「Spectre」および「Meltdown」脆弱性に新たに発見された変種について情報を公開した。数億台のコンピュータやモバイルデバイスに搭載されているプロセッサにさらなる脆弱性が見つかったことになる。 Intelは今回見つかった変種を「Variant 4」と呼んでいる。同社によると、このVariant 4も1月に最初に公開されたのと同じセキュリティ脆弱性の多くを利用するが、重要情報を抜き出す方法が異なるという。 Intelのブログ記事によると、Variant 4がウェブブラウザ上で利用するエクスプロイトの多くは最初の修正パッチで対応済みのため、同社はVariant 4を中程度のリスクに分類している。Variant 4は「Speculative Store Bypass」（投機的ストアのバイパス）と呼ばれるものを利用しており、これはプロ
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