【イタリアのデザイン・ラボラトリー】ベルトーネ・デザイン…NFTを駆け抜けるミウラ | レスポンス（Response.jp）
イタリアで多様な角度からデザイン開発に携わる企業・個人を紹介する本企画。第4回は、かつてこの国を代表するカロッツェリアのひとつだった「ベルトーネ」の名を継承したストゥディオと、それを率いる人物のインタビューをお届けする。 ■ベルトーネその後 旧ベルトーネは2014年に倒産した。設計開発部門とともに同社の二本柱を形成していた車体製造部門の業績不振が原因だった。背景には、自動車メーカーがベルトーネに生産委託していたクーペ、カブリオレといったニッチ車種の相次ぐ廃止があった。参考までに、トリノ郊外グルリアスコの工場は旧FCAの手に渡り、現在はマセラティの工場となっている。 自動車に関するベルトーネの商標は公売に付され、2016年に多国籍エンジニアリング企業「アッカ・ホールディングス」によって落札された。さらに2019年、同社によって商標は他社に供与され、2022年現在もその用途が模索されている。
日産サクラ、軽EVタクシーとして京都を走る | レスポンス（Response.jp）
日産の軽電気自動車（EV）『サクラ』が、11月16日より京都府内でタクシーとして運行を開始する。 今回の京都府内における軽EVタクシーの導入は、日産と京都府、京都府タクシー協会に加盟するエムケイ、都タクシー、京都第一交通の3社が連携し、EV活用を通じて脱炭素社会の実現を目指すもの。 京都府は歴史ある小道や坂道が多いため、軽自動車ならではの小回り性能に優れ、環境にも優しい軽EVタクシーの需要は高く、さらにEVならではの力強く滑らかな加速も活かされる街並みが多い。また、再び外国人観光客の増加も見込まれる中、タクシーのEV化による排出ガスの削減は、京都府にとって環境課題解決に向けて意義のある取り組みとなる。 今回サクラを導入したタクシー会社3社では、日産と連携し、EVによる地球環境にも優しい移動をより多くの人に感じてもらえるよう、11月16日から来年2月末までの期間、軽EVタクシー全台を「DON
大規模液化水素サプライチェーン確立へ、川崎重工など3社の実証実験をNEDOが採択 | レスポンス（Response.jp）
川崎重工の子会社である日本水素エネルギー、ENEOS、岩谷産業の3社は、「液化水素サプライチェーンの商用化実証」が、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の公募する「グリーンイノベーション基金事業/大規模水素サプライチェーンの構築プロジェクト」に採択されたと発表した。 本実証事業では、カーボンニュートラルを実現する水素の大量消費社会を見据え、CO2フリー水素サプライチェーンの本格的な社会実装の取組みの一環として、年間数万トン規模の大規模な水素の液化・輸送技術を世界に先駆けて確立。水素製造・液化・出荷・海上輸送・受入までの一貫した国際間の液化水素サプライチェーン実証を行う。 具体的には、16万立方米（4万立方米×4基）クラスの液化水素タンクを搭載する液化水素運搬船や、5万立方米クラスの陸用の液化水素タンクなど商用化（水素供給量：20万トン/年以上）の実現を見通すために必要な大型設備を
クルマに乗ったまま、店舗や地方有料道路でETC決済…『ETCX』サービス開始 | レスポンス（Response.jp）
ETCソリューションズは4月28日、駐車場など高速道路以外の施設でETC技術を活用して料金支払いなどができる会員登録制サービス「ETCX（イーティーシーエックス）」を本日より開始したと発表した。 このサービスは、ETCカードをクレジットカードと紐付けることでクルマに乗ったまま街中での料金決済が可能となるもの。「ETCX」のロゴマークが掲示してある加盟店において、現在利用中のETCカードと車載機を使い、自動車に乗ったまま代金などの支払いができることが最大のポイントとなる。 実はETCを利用した一般決済は当初より構想としてあった。2003年に政府は「駐車場等、高速道路以外の施設でもETC等のITS技術が利用可能となる環境を整備し、利便性向上を図る」との方針を打ち出し、これに基づき、ガソリンスタントやファストフードでのドライブスルーでの料金決済実験が何度も行われてきた。 しかし、ETCでの料金決
ボッシュ、eモビリティに大規模な追加投資…2021年に7億ユーロ | レスポンス（Response.jp）
ボッシュ（Bosch）は4月22日、2021年の1年だけでeモビリティ＝電動ドライブシステムに対する大規模な追加投資を7億ユーロ（約910億円）行うと発表した。 eモビリティは、ボッシュのパワートレインテクノロジー関連のコア事業となりつつある。ボッシュのeモビリティ分野への投資は、すでに合計で50億ユーロに達している。 電動パワートレインコンポーネントの売上高は、市場の2倍のペースで成長を続け、約40％増加している。ボッシュは2025年までに、年間総売上を5倍相当の約50億ユーロまで引き上げ、1年早く損益分岐点に到達することを目標としている。 気候変動への世界的な取り組みが、電動化を後押しする要因となっている。ボッシュによると、電動化は確実に複数の事業分野に新しいチャンスをもたらし、eモビリティにおける変革の鍵となるのは、バッテリーコストの低減と、クライメートアクション目標に合わせて設けら
高速道路の料金値上げ、国交省が検討---渋滞緩和で［新聞ウォッチ］ | レスポンス（Response.jp）
通行料金を高くすれば、渋滞が解消するというのはあまりにも安易な考え方ではないだろうか。国土交通省は高速道路の料金体系を見直す検討に入ったという。 7月に開幕する予定の東京オリンピック・パラリンピック期間中、首都高速道路で競技時間帯の午前6時～午後10時に、自家用車の従来料金に1000円を上乗せする方針だが、大会終了後には、首都高以外でも、通年休日や時間帯によって渋滞が激しい混雑区間の中央道の小仏トンネルや、東京湾アクアラインなどを指定し、値上げを実施するという。 きょうの日経が1面準トップで「高速道混雑時値上げ」とのタイトルで報じているほか、読売なども取り上げている。それによると、高速道路の料金は現在、利用した距離をもとに設定しているが、現行の料金体系を見直し、渋滞が発生しやすい区間で料金を高くする一方、他の区間では安くするなど差をつけることで車両が分散し、渋滞が少なくなる効果を見込むとい
「モビリティありきではなく生活者起点」浜松市がMaaSで博報堂と組んだ理由 | レスポンス（Response.jp）
静岡県浜松市と博報堂が、2020年10月に「生活者起点のデジタル・スマートシティづくり」をめざし連携協定を結んだ。これに基づきモビリティサービス創出プロジェクトの第一弾として、浜松市の中山間地域における持続可能な地域交通づくりが掲げられている。なぜ、浜松市は博報堂とタッグを組んだのか、そして浜松市の課題とは。 浜松市からは浜松市デジタル・スマートシティ推進事業本部 専門監の瀧本陽一氏、博報堂からビジネスデザイン局部長／MaaSプロジェクトメンバーの畠山洋平氏、マーケットデザイントランスフォーメーションユニット部長/MaaSプロジェクトリーダーの堀内 悠氏、同ビジネスプラナーの古矢真之介氏らにそのねらい聞いた。 浜松市の多様な交通課題全国でも市全体の面積が広く道路の全長も長い浜松市は、中山間地域と都市部とでさまざまな交通課題を抱えている。とくに、中山間地域における人口減少・少子高齢化を背景と
ボッシュが電動車向け新充電システム、ブロックチェーン技術を導入 | レスポンス（Response.jp）
ボッシュ（Bosch）は5月15日、ドイツ・ベルリンで開催した「コネクテッドワールド2019」において、ブロックチェーン技術を導入した電動車向けの新充電システムを発表した。 ブロックチェーンは、データをオンラインでセキュアに共有するための技術だ。第三者に情報が洩れることなく、オンラインで当事者同士が取り決め、契約を交わし、支払いを安全に実行できる。 データの匿名化は技術的に保証される。ブロックチェーンの基本は一種の分散化データベースで、入力された情報を数千台のコンピューターに伝送する。これにより、データの改ざんが不可能になるだけでなく、ユーザーが特定の1か所のコンピューティングセンターに依存する度合いが軽減される。 ボッシュは、このブロックチェーン技術を導入した電動車向け充電システムを発表した。この充電システムは、エネルギーサプライヤーのEnBW社と共同開発したもの。ブロックチェーン技術を
オートバックス、キャンピングカー展示やドローン無料操縦体験会など予定…カートラジャパン2018 | レスポンス（Response.jp）
オートバックスセブンは、9月28日から30日の3日間、幕張メッセで初開催される「カートラジャパン2018」に出展し、キャンピングカーやお出掛け先で楽しむアイテムを展示・販売する。 カートラジャパンは「クルマといっしょに旅しよう」をコンセプトに、「クルマ×旅」「クルマ×遊び」を軸として、キャンプや車中泊も体験できるクルマの楽しさを広げる屋内＋屋外統合型イベント。今回が初開催となり、自動車関係をはじめキャンピングカーやアウトドアグッズ、ペット用品メーカーなどが出展を予定している。 ブースでは、総保有台数が10万台を超え、ますます増加傾向にあるキャンピングカーを展示。また、2017年9月よりオートバックスグループで取り扱いを開始したドローンの無料操縦体験会、ペリカンケースをはじめとするアウトドア向けアイテムの展示など、お出掛け先での楽しみ方を提案する。 レクサスは日本向けの新型『ES』に、量産車
お台場キャンピングカーフェア、10月20-21日開催 日本唯一の「夜キャン」も予定 | レスポンス（Response.jp）
10月20日・21日の2日間、お台場野外特設会場にて、約200台のキャンピングカーが展示・販売される「お台場キャンピングカーフェア2018」が開催される。 お台場キャンピングカーフェア2018は、屋外開催としては首都圏最大級のキャンピングカー展示＆商談会。人気の軽キャンパーから、きらびやかなホテルを思わせる欧米の大型モデル（クラスA）まで、あらゆる種類のキャンピングカー＆キャンピングトレーラー約200台が東京・お台場の特設会場に集結する。 全国の主要ビルダーが最新＆お買い得モデルを多数出展しており、現在購入を検討している人や、キャンパー予備軍まで、一度にたくさんのキャンピングカーを見て・触れて・感じることができる絶好の機会となる。 また今年も日本唯一の「夜のキャンピングカーフェア（夜キャン）」を開催。10月20日のみ開催時間を19時まで延長し、夕暮れから日没後までのキャンピングカーの魅力を
日産、カーシェアリングビジネスを強化…2018年度末までに500拠点に拡大 | レスポンス（Response.jp）
日産自動車は4月20日、本社役員会議室で日本事業中期計画についての記者会見を行った。その中で、国内のカーシェアリングビジネスが予想以上に好評で今後強化していく考えを明らかにした。 日産は1月15日から「e-シェアモビ」というカーシェアリングビジネスを展開している。使用車両は電気自動車の『リーフ』とe-POWERを搭載する『ノート』『セレナ』だけで、ガソリン車は入っていない。もちろんその狙いは日産の電動車両の良さを分かってもらおうというものだ。 「実際にシェリングを始めてみると、予想以上の驚きがあった」と日本担当の星野朝子専務執行役員。日産ではレンタカーサービスも行っており、それと差別化するため、レンタカーでは時間、日単位で借りられるのに対し、カーシェアでは15分単位で借りられるようになっている。料金についても、短時間ならカーシェアのほうが割安だが、1日以上借りる場合はレンタカーのほうが割安
日産が考えるコネクテッドカーの価値とは…日産自動車 村松寿郎主管［インタビュー］ | レスポンス（Response.jp）
コネクテッドカーは、通信することによりWeb上に存在するひとつのモビリティとなる。そして、様々なオンラインサービスに組み込まれることにより、その付加価値は拡大する。そのような近未来にむけて、いまどのような手を打つべきか。日産自動車 コネクティドカー＆サービス開発部主管の村松寿郎氏に聞いた。 モビリティ革命前夜のいま、MaaS・自動運転・コネクテッドカーのキーパーソンが、最新の取り組みについて語るセミナーが開催されます。詳しくはこちら。 自動運転の現在地 ---：日産の自動運転技術として、現時点では「プロパイロット」を普及させているところですね。村松寿郎氏（以下敬称略）：そうですね。高速道路同一車線自動運転技術。実際に使って見ていただいているお客さまからも好評をいただいています。 ---：どのようなフィードバックがありますか。 村松：やはり、まず運転が楽だということです。あと私自身が使ってい
【ホンダ スーパーカブ 新型】丸型ランプ復活、50ccクラス存続…生産も熊本に回帰 | レスポンス（Response.jp）
ホンダは『スーパーカブ』シリーズを5年ぶりに全面改良し、11月10日発売する。丸型ヘッドランプを復活させるとともに、排ガス規制強化でガラパゴス化が進む50ccクラスも規制をクリアし存続する。 スーパーカブの開発責任者を務める本田技術研究所二輪R&Dセンターの亀水二己範主任研究員は「お客様の要望するカブ、日本の原点でいうと丸だった。現行モデルは法規対応、ASEANモデルとの共用も含めて角型に統一し、明るさを法規的に通してきた。今回、LEDランプの採用で丸型でも法規適用の光量を出せるということになり、デザインを含めて原点回帰で丸型に戻った」と明かす。 さらに「丸型に戻ることで、逆に『ASEANとの共通性は？』という話になってくるが、だんだんASEANも市場が成熟してきて、丸型のスーパーカブの人気が徐々に伸びてきている。やっと加飾の無い日本のカブの形がASEANでも受け入れられる時代になってきた
ダイソンが電気自動車を開発へ…2020年ローンチ、20億ポンドを投資 | レスポンス（Response.jp）
世界的な家電メーカーのダイソンは、2020年までの実用化を目指して、電気自動車（EV）の開発を始めたことを明らかにした。同社創立者でチーフエンジニアのジェームズ・ダイソンが26日に明らかにした。この事業には20億ポンド＝約717億円を投資する。 社員向けメッセージの中でジェームズ氏は、80年代後半から90年代前半にかけてダイソン社は、ディーゼルエンジンの粉塵を捉えるフィルターを開発していた、という。同社の真空掃除機で特徴的なサイクロン式だったが、採用に興味を示す企業はなく、プロジェクトは頓挫したそうだ。「業界は、集めた粉塵の処理の方が問題だ、と言った。（人が）吸い込んだ方がいいのかな？」とジェームズ氏は皮肉る。 その後、メーカーはクリーンディーゼルの開発に力を入れるようになったが、ジェームズ氏も大気汚染の解消方法を求め続けていた。自動車メーカーの基本姿勢が変わらないと理解したジェームズ氏は
世界初のスマートフォン連動電動バイク投入…テラモーターズ A4000i | レスポンス（Response.jp）
7月10日、テラモーターズは量産型としては世界初となるスマートフォンとつながる電動バイクの発表を行った。 発表会でプレゼンを行った同社の徳重徹社長は、スマートフォンのアプリと連動するバイクは、コンセプトモデル等では存在していたが、量産される市販の電動バイクはこれまで存在しなかったと、世界初のモデル『A4000i』を披露した。 A4000iでは、ハンドル中央部分にiPhoneが収まるようになっており、画面にバイクのバッテリーの残量、速度などが表示される。スマートフォンの連動はこれだけではない。アクセル開度、速度、位置情報などデータロガーと同様な走行データを収集し、クラウド上で管理できるようになっている。それにより、ナビ機能はもちろん、普段よく通る道や時間によって周辺の店舗情報などのレコメンドサービス、ビッグデータ活用も可能。 電動バイクとしての基本性能は、最高速度65km/h、航続距離65k
国土交通省、ワンウェイ方式カーシェアの合法を明確化…配置事務所は「使用の本拠の位置」 | レスポンス（Response.jp）
国土交通省は、ワンウェイ方式のレンタカー型カーシェアリングについて、配置事務所を「使用の本拠の位置」とすることができることを改めて明確にする通達を出した。 レンタカー事業では、貸渡し車両の配置事務所で貸渡し状況、整備状況など、車両の状況を把握し、レンタカー利用の安全確保のために的確な管理を実施しなければならない。ただ、ITの活用によりそれらの状況を的確に把握することが可能であると認められるレンタカー型カーシェアリングについては、無人の路外駐車場を配置事務所とすることができるとともに、道路運送車両法第7条に規定する「使用の本拠の位置」として認める。 今回、新たな通達を発出し、レンタカー型カーシェアリングのうち、貸渡し車両が他の路外駐車場などに返還され、必ずしも配置事務所に返還されない、ワンウェイ方式については、配置事務所を「使用の本拠の位置」とすることができることを明確にした。 これにより、
EVの価格設定はガソリン車プラス50万円以内にすべき…PwC調べ | レスポンス（Response.jp）
PwC（プライスウォーターハウスクーパース）は、電気自動車（EV）を成功に導く主要な要因を評価するための調査を実施。「Charging Forward-電気自動車に関する調査報告2012年版-」にまとめた。 調査は、自動車、ユーティリティ、エネルギー、テクノロジー、政府、金融、教育の各セクターを代表する34か国200名以上を対象に実施。インフラ構築、価格設定、地理的要素、今後の見通しという4つの主要分野に焦点を当てて主な結果をまとめた。 調査結果によると、40％以上が、EVの持続可能なインフラを構築するには、充電スタンドおよびバッテリー交換所の整備が最も重要であると回答。また、PwCの予測では、世界市場におけるハイブリッド車とEVのシェアは2020年までに6.3％に達すると見込んでいる。 価格に関しては、約46％がEV購入時に割高な支払いを厭わない理由として、長期的に見て総所有コストをどの
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【三菱 eKクロスEV 冬季1200km試乗】10年に一度の寒波の中、軽EVでビバークしてみたら［後編］ | レスポンス（Response.jp）
【マツダ3 SKYACTIV-X 新型試乗】これまでにない加速を実感するも、あえて選ぶ理由が見えにくい…御堀直嗣 | レスポンス（Response.jp）
「欧州にとってC-V2XとITS-G5技術の平和共存が最大の純便益をもたらす」 - Kyodo News PR Wire｜レスポンス（Response.jp）