ちょっと前から増田で独身中年は狂う話がちょいちょいウェーブなんだけど、自分で自分をケアする方法を周りの大人から学ばされてこなかった男性が、加齢による体力の衰えや中年ステージでなりやすい病気やホルモンバランスの崩れあたりをまるっと、女性と番なかったことが原因であると思い込んでるん

「お前が面倒見ろ！一回見てやったんだからわかるだろ！」って言い出したのには 流石に「意外とジョークのセンスあるやん」ってなったわ。 当時俺はまだ11歳で0歳の赤ん坊の世話するのめちゃくちゃ怖かった思い出しかない。 遊園地に行きたいと言えば親の財布から金パクって連れて行き（後で殴られた） 映画に行きたいと言えば親の不倫相手の財布から金パクって連れて行き（後で死ぬほど殴られた） 毎日3食食わせて、奨学金の手続きもしてあげ、勉強もわかる範囲で見てあげ（小学校まで） 大学に入ってからは一人暮らしの連帯保証人にもなってあげ、そうして育った妹が今年結婚する。 もう俺の人生、ゴールしたようなもんだよ。 後は母親ぶっ殺して終わり！

（2024年2月16日追記）誤字脱字やリンク切れの修正等を行いました。公開時とは内容が異なる箇所があります。ご了承ください。 X（Twitter）で話題になっていた、「虐待を受けている男の子が子ども食堂を使わせてもらえなかった」というブログを紹介します。 赤の他人の男が損をするのを願うのが女という性か 妙なクレームが入る様になった。 端的に言うと「男子(男児)や父子家庭の子に食事を提供するのは如何なものか、控えて欲しい」というものだ。 要するに、男子は女子よりも食事量は多いし、父子家庭なら母子家庭よりも豊かだろうと。 それよりも女子や母子家庭への提供を優先すべきだと。彼女らへの支援が不足しては困るのだと。 クレームを言ってきた人間については、概ね見当がついていた。 30代後半～40代半ばか後半ぐらいの、女性達だ。 ベテランの女性スタッフは、クレームに影響されていった。 彼女と、彼女を支持す

独身中年は狂う説、少し前まで自分には関係無いと思っていた。 ところが自分にもその波が来てしまった。もう全てが手遅れだが、正気と体力が残っているうちに書き残す。 せめて同じ轍を踏む人が一人でも減ることを祈る。 スペック35歳、166㎝、63kg 年収500万(賞与無し、固定残業45、1000人ぐらいのJTCで役職付の事務職) 資産　現金と株と投資信託合わせて400万ぐらい。 加齢による衰えは狂う前兆加齢による衰えは、最初はほとんど気にならないレベルで、しかしある日突然重くのしかかってくる。 30代前半までは何ともなかった体が、中年になると自分を裏切り始める。 ・体力の低下 40時間、50時間とこなしていた残業が、急に辛くなってくる。 満員電車1時間に耐えられなくなってくる。 睡眠時間がどれだけあっても足りなくなる。 とにもかくにも疲れやすくなってしまい、そして回復しなくなる。体はずっと疲れた

（ＣＮＮ） ウクライナ軍の報道官はＣＮＮに対し、東部バフムートは依然として「前線の最激戦地」となっており、引き続きロシアの激しい直接照準射撃を受けていると明らかにした。 ウクライナ軍東部方面部隊のチェレバティ報道官は激戦が続く状況に触れ、バフムート方面全体でこの日あった攻撃１８８回のうち、２０回はバフムートの街を直接狙ったものだったと説明した。 チェレバティ氏はこの地域で戦う民間軍事会社ワグネルの兵士についても言及。現在はワグネル戦闘員の第３波がロシア正規軍で置き換えられつつある状況だとの見解を示した。 報道官によると、昨年２月に始まった第１波は、ロシアの連邦保安局（ＦＳＢ）や内務省とつながりを持つ職業的な軍人で構成されていた。 第２波は刑務所から動員された人員で構成。これらの人員はワグネルが防衛線の突破を試みた際、いわゆる「肉弾突撃」でほぼ全滅したという。 現在はワグネルの部隊が正規軍で

オミクロン株対応ワクチンの接種を受ける男性（左）＝東京都港区で2022年9月20日午前9時35分、幾島健太郎撮影 政府が医療機関に対する新型コロナウイルスワクチン接種業務への特例的な支援の見直しを進めている。支援はワクチン接種を急加速させる効果があったが、支援額そのものが適正だったのかという検証はなされていない。毎日新聞が入手したある病院の経理資料からは、支援によって病院経営が劇的に改善した実態も浮かび上がる。 「こんなにもらっていいの」 ある地方都市の総合クリニック。繁忙期を除き、毎月700万～800万円の赤字を抱えていたが、新型コロナが拡大した2020年1月～22年9月末は大幅な黒字に転換した。 経営改善を支えた要因の一つが、ワクチン接種業務だ。このクリニックでは当初、接種業務を「割に合わない」と判断し、地元の開業医らに任せる考えだった。 しかし、接種回数が多い医療機関に国や自治体が補

ゲーム情報誌「ファミ通」によると、「プレイステーション5（PS5）」の2月の国内販売は前月比57%増の36万台で、2020年11月に発売してから初めてゲーム機の月間販売首位になった。「ニンテンドースイッチ」は同48%減の22万台で、1月まで続いてきた月間販売首位から2位に転落した。ソニーグループのPS5は発売当初から半導体不足などの影響で品薄が続いたが、22年後半から供給が増えつつある。2月の

首都圏の新築・中古マンション価格は2013年比で7割以上値上がりした。これはアベノミクスの金融緩和の影響が大きい。分譲戸建て価格もコロナ禍の特需発生などで在庫が急減し、2割近く上昇した。 持ち家価格が高騰すると、持ち家比率が落ちる。単純に買える人が少なくなるからだ。そうなると賃貸住まいの夫婦やファミリー世帯が増えることになる。しかし、買い損ねた人が賃貸に甘んじていい状況ではなくなっている。ファミリー向けの家賃も2013年以降高騰してきたが、これから異次元の高騰を見せる可能性が高くなっているからだ。 新築マンション価格が1割上昇すると供給は1割減る 新築マンションの価格が1割上昇すると、買える人が少なくなるので供給戸数は1割減少する関係にある。首都圏の平均分譲価格×供給戸数＝総販売額はこの10年間、おおよそ2兆円で安定していたことがその証明である。 価格の高騰は持ち家層を減らし、賃貸層を増や

科学・文化illustration of Covid 19 Vaccine Bottle to prevent from deadly Novel Coronavirus epidemic outbreak on Medical background 以前に、「なぜ厚労省はワクチン重症化予防効果を公表しないのか？」という論考を発表しました。厚労省は以前には、国内のコロナワクチンの重症化率の生データを公表していました。しかし、そのデータはバイアス補正ができていないため信頼度は高くありませんでした。感染研は、発症予防効果の国内データを2022年12月に発表しました。ところが、何時まで経っても重症化予防効果のデータは発表してくれません。 重症化予防効果はコロナワクチンのベネフィットを考えるうえで、最も重要な指標であり、感染研が最優先で取り組むべき課題であると私は考えます。感染研はこのような重要な

モビアス・キャピタル・パートナーズの創設者として知られる著名投資家のマーク・モビアス氏（写真）はこのほど、ＦＯＸビジネスとのインタビューで、中国の資本規制のために資金を国外に持ち出すことができないと述べ、政府の管理が厳しい経済への投資について「非常に、非常に慎重に」なるよう投資家に注意を促した。写真は２０１７年５月、ラスベガスで撮影（２０２３年　ロイター／Richard Brian） [上海 ５日 ロイター] - モビアス・キャピタル・パートナーズの創設者として知られる著名投資家のマーク・モビアス氏はこのほど、ＦＯＸビジネスとのインタビューで、中国の資本規制のために資金を国外に持ち出すことができないと述べ、政府の管理が厳しい経済への投資について「非常に、非常に慎重に」なるよう投資家に注意を促した。 ２日に公表されたインタビュー内容によると、モビアス氏は「私は上海のＨＳＢＣに口座を持っている

モスクワ中心部にある閉店した店舗の前を歩く男性＝２０２２年５月３０日撮影/Kirill Kudryavtsev/AFP/Getty Images ロンドン（ＣＮＮ） ロシアは早ければ２０２４年にも資金が底をつく可能性があり、外国からの投資を必要としている。歯に衣（きぬ）着せぬ発言で知られる同国のオリガルヒ（新興財閥）、オレグ・デリパスカ氏がそのような見解を示した。 ２日にシベリアで開かれた経済会議で述べた。ロシア国営メディアのタス通信が報じた。 デリパスカ氏は昨年、ロシアによるウクライナでの戦争の終結を紛争初期の時点で求めていた。同氏の発言とは対照的に、ロシアのプーチン大統領は先週、同国経済の先行きを上向きに評価。経済的な強靭（きょうじん）性に触れ、西側諸国が過去１年間に科した前例のない制裁にも耐えてきたと称賛していた。 ロシア政府の初期段階の推計によれば、同国の国内総生産（ＧＤＰ）は２．

中国政府は、ことしの予算案で、国防費について、去年と比べて7.2％多い、1兆5537億人民元、日本円で30兆円余りになることを明らかにし、軍備の増強を続ける姿勢を改めて示しました。 中国政府は、5日から始まった全人代＝全国人民代表大会で、ことしの予算案を明らかにしました。 このうち、国防費は去年と比べて7.2％多い、およそ1兆5537億人民元、日本円で30兆5400億円余りとなり、予算の伸び率は、去年の7.1％より増加しました。 中国の国防費をめぐっては、詳しい内訳が公表されていないうえ、海外から調達する兵器の費用や研究開発費が含まれず、透明性が欠けているとして各国の専門家などから根強い批判の声があります。 中国は「今世紀半ばまでに世界一流の軍隊を作る」という目標を掲げながら、軍備の増強を進めています。 こうした中、去年には艦載機を加速して発進させることができる電磁式の「カタパルト」を採用

（ＣＮＮ） ウクライナ軍や米シンクタンクの分析によると、ロシア軍がウクライナ東部の激戦地バフムートの市内で前進している。 バフムートは陥落に近づいている様子で、もし現実となればロシア軍の成果となり、より西側にある都市地域を狙う際の足掛かりになる。 ウクライナ軍参謀本部は２日、「バフムートの方向に敵が進軍している」と発表し、ロシア軍が同市郊外でなく市内に存在することを示唆した。 米シンクタンクの戦争研究所（ＩＳＷ）はロシア軍が「バフムート市内を進み、市周辺で地上攻撃を続けている」と述べた。 ロシア軍の攻勢を受ける中、ウクライナ軍は同市からの撤退を現時点で予定せず、市内の陣地を維持する姿勢を示している。 ロシア側は民間軍事会社「ワグネル」の練度の高い兵士を投入しているとの報道がある。同社トップのエフゲニー・プリコジン氏はロシアメディアで、ウクライナ軍が多数の予備役をこの地域に送り込んでいると発

特集「ホテル 復活の道筋」の他の記事を読む 「12時から23時まで、たった1人でフロントなどの業務をこなしている。苦情などトラブルがあると、即アウト。電話がかかってきても出られないなど、宿泊客への通常対応ができなくなる」 全国展開する有名ビジネスホテルチェーンで勤務するA氏は、こう語る。A氏が勤務する店舗の従業員はA氏と数名のアルバイトのみ。アルバイトが体調不良などで休むと、「10日以上、連続して勤務することもある」（A氏）という。 2020年初頭のコロナ発生によって、大打撃を受けたホテル業界。2022年後半から全国旅行支援策や水際対策緩和などで、客数は徐々にコロナ前の水準に近付きつつある。だが、ここにきてホテル業界は、復活の道筋を辿るうえでの課題が顕在化している。人手不足の問題だ。 観光庁が発表している宿泊旅行統計調査によれば、2022年12月は前年同月比19.7％増の4690万人泊（宿

ドイツとイタリア両政府は先月28日、 2035年までにガソリン車など内燃機関車を事実上禁じ、 EU内で販売される乗用車や小型商用車の新車を、 全てゼロエミッション車（ZEV）とする法案を巡り、 計画の承認を阻止する可能性があると言及しました。 この法案は今月7日に採択される予定なのですが、 ドイツ政府は今回、EV（電気自動車）に加えて、 ガソリン車のように燃焼を必要としながらも、 環境への影響が相対的に少ない合成燃料も認めなければ、 今回の計画に反対すると表明。 イタリア政府もまた、EVだけをゼロ排出達成に向けた、 唯一の手段とすべきでないと難色を示しています。 すでにポーランドも反対姿勢を示していましたが、 EU内の2つの自動車大国が反対姿勢をとった事で、 今回の法案が紆余曲折を経て可決されたとしても、 今後大きな方向転換に迫られる可能性が指摘されています。 この件に対し、外国人から多く

厚生労働省は4日、東京都内で新たに795人が新型コロナウイルスに感染していることを確認したと発表しました。1週間前の土曜日より387人減りました。 また、人工呼吸器かECMO＝人工心肺装置を使っている重症の患者は3日より2人減って9人でした。 一方、感染が確認された1人が死亡しました。

ウクライナへの軍事侵攻を続けるロシア側は3日、東部ドネツク州にあるウクライナ側の拠点、バフムトを包囲したと強調し、ウクライナ側に撤退を促しました。これに対しウクライナのゼレンスキー大統領は「いま、敵を撃退することが今後の防衛作戦を成功させるための条件だ」と述べ、徹底抗戦の構えを改めて示しました。 ロシア側は、ウクライナ東部ドネツク州の掌握に向けて、ウクライナ側の拠点、バフムトへの攻撃を強めていて、ロシアの民間軍事会社ワグネルの代表、プリゴジン氏は3日、SNSで「ワグネルの部隊はバフムトを実質的に包囲した。残された道路は1つだけだ」と強調し、ウクライナのゼレンスキー大統領に部隊を撤退させるよう促しました。 これに対しゼレンスキー大統領は3日、公開した動画で「いま、敵を撃退することが今後数か月の防衛作戦を成功させるための条件だ。粘り強く勇敢に任務を遂行し、バフムトを守っている部隊の1人1人に感

海外企業にとって日本の魅力は北朝鮮以下――。一見、冗談に思える。投資の世界では事実だ。国連貿易開発会議（UNCTAD）によると、各国の国内総生産（GDP）に対する海外勢による累積の投資額（出資や設備投資、融資などの合算）の割合は、2021年時点で日本は5.2%。北朝鮮（5.9%）を下回り、200カ国・地域中197位だ。1990年代後半まで他の先進国と比べて外資参入の規制が厳しかった影響はある。

タイトルの通り、Colaboの完全勝利（つまり、暇アノンの完全敗北w）となった。 それも、3月3日という、女の子の健やかなる成長を祈る、ひな祭りの日にw www.kansa.metro.tokyo.lg.jp 住民監査請求再調査結果 暇アノンに告ぐ Colaboには追撃して頂きたい Colaboを応援する人々と、応援はしていないがネトウヨが嫌いな人々に告ぐ 住民監査請求再調査結果 下記、「東京都若年被害女性等支援事業について当該事業の受託者の会計報告に不正があるとして、当該報告について監査を求める住民監査請求に係る勧告に基づき知事が講じた措置について」の通り、「必要な経費の実績額は、２７，１３１千円と特定 した。このうち、委託料の上限額の範囲内である２６，０００千円を委託料として確定した。」との事だった。 https://www.kansa.metro.tokyo.lg.jp/PDF/17

昆虫食などの代替たんぱく質の話が最近ぞろぞろ出てきているバックグラウンドについて現時点での自分の理解を記録する意味を兼ねて書いてみる。 いわゆるプロテインクライシスに関する危機意識は、主に可耕作地が頭打ちになりつつあることがベースにある。