大学教員公募の体験談 (2020-2022)
2020年から職を探すため、大学教員公募に応募して来ました。そしてこの度、専任教員として採用してもらいました。これまでの教員公募の体験談をまとめたいと思います。 今回の公募で一番驚いたのは「申請書類を本気で頑張って準備すると、本当に面接に呼ばれて採用される」という当たり前の事実です。少なくとも、今回内定を頂いた大学の先生方とは一度もお会いした事はなく、「書類+面接 (2時間程度) 」だけで決定しました。教員公募ではある程度知り合いであったり、コネ的なものも重要なのではないかと思っていた時期もありましたが、全く関係ありませんでした。そして審査を通して、本当によく申請書類を読んで貰えたという実感があります。そのように考えると、審査の第一段階である書類の準備が本当に重要なんだと思いました。 私の専門分野は、X線を用いた宇宙観測とその観測機器開発で、天文学分野や物理実験の公募をメインで探していまし
「女子は基本採用」帝京大、男性教授を諭旨解雇 ゼミ学生募集でアカハラ（ITmedia ビジネスオンライン） - Yahoo!ニュース
帝京大学は12月28日、学生へのアカデミックハラスメントがあったとして、同大学経済学部経済学科の60代男性教授を同26日付で諭旨解雇の懲戒処分にしたと発表した。この教授による学生への不適切な発言がSNSに投稿され、批判が高まっていた。 【画像】男性教授が学生に送ったメール文面 処分の理由として、同大学は「当該教員による学生への不適切な対応は、教授たる絶対的優位の地位にあるものの学生に対するハラスメント（パワーハラスメント、セクシャルハラスメント、アカデミックハラスメント）言動、かつ本学の教授職にあるものの保つべき品位、品格、高潔さを甚（はなは）だしく損なうことが認められた」としている。 今回の問題は22年11月、男子学生のTwitter投稿で判明した。ゼミの学生募集に関して、応募者を女子と勘違いした教授が「男子には内緒ですが、女子は基本的には応募＝採用です」などと記したメールを学生に送信。
下関市立大学の暴走、学長・市役所OBらの独裁…理事を突然解任、無審査で次々と縁故採用
10月18日、「大分大学のガバナンスを考える市民の会」主催のシンポジウムの模様 大学の権力的支配を許していいのか――。 全国の大学で「大学改革」の名のもとで学長への権限集中が進められ、教員の意思が軽んじられているとして、大学運営のあり方を考えるシンポジウムが10月18日、大分市で開催された。 報告されたのは2つの国公立大学の現状だった。ひとつは大分大学。2015年に学長の任期上限と、学長選考の教員による意向投票が撤廃された。その結果、学長に権限が集中し、昨年には経済学部長の選考をめぐり学長が教授会の意向を無視して学部長を決めたほか、医学部の教授採用でも学長が教授会が選んだ候補者とは別の人物を採用した。大分大学の問題については、『大分大学、学長“独裁化”で教授会と内紛』に経緯を書いた。 もうひとつの報告は下関市立大学。安倍前首相の元秘書である前田晋太郎下関市長によって「私物化」が進められてい
科学技術立国支える 大学院の博士課程学生数 ピーク時の半分に | 教育 | NHKニュース
5日からことしのノーベル賞の受賞者の発表が始まります。3年連続での日本人の受賞となるか注目されますが、科学技術立国を支えると言われる日本の大学院の博士課程の学生の数は、修士課程から進学する人の数がピーク時の平成15年度から減り続け、昨年度はほぼ半分となっていて、ノーベル賞の受賞者からも対策を求める声があがっています。 しかし、受賞者が相次ぐ一方で、科学技術立国を支えると言われる日本の大学院の博士課程の学生の数は、修士課程から進学する学生が減り続け、文部科学省によりますと、ピーク時の平成15年度のおよそ1万2千人から、昨年度はほぼ半分の5963人まで減りました。 また、人口100万人当たりの博士号取得者の数も、欧米が増加傾向にあるのに対し、日本は2008年度の131人から減少し、2017年度には119人と、アメリカ、ドイツ、韓国の半分以下の水準にまで落ち込んでいます。 これについて、ノーベル
なぜ企業は大学に高望みするのか（山口浩） - 個人 - Yahoo!ニュース
ここではまだ昭和が生きているようだ。今は平成も終わってもう令和なのだが。 ※追記 報道によれば中西氏は現在体調不良で入院されているとのことで、お見舞い申し上げたい。 せっかくなので順番に。 中西 今の日本の学生や若い人たちを見ていて、これはちょっとまずいんじゃないか、と思っていることがあるんです。それは言いたいですね。 例えば、最低限のITリテラシーということになると、数学はちゃんとできていてほしい。 「数学」をどのレベルで想定しているかにもよるが、企業勤めを20年ほどした経験でいうと、つきあいのあった他社の方々を含め、仕事に必要なレベル（概ね小学校の算数程度というところが多いのではないか）を超える「数学」水準となるとかなり怪しい人が少なからずいたという印象がある。端的にいえば、学生に求めていることを既にいる社員さん方、さらには経営者の皆様はできているのか、学生のそうした能力を企業現場は見
中途採用社員が決して口にしてはいけない、たったひとつの「言葉」とは何か？ | 立教大学 経営学部 中原淳研究室 - 大人の学びを科学する | NAKAHARA-LAB.net
「ではの守（デワノカミ : 出羽守）」という言葉がございます。 主に、海外赴任から帰ってきた日本人の、ある「振る舞い」を「揶揄」する言葉として用いられるものですが、ご存じでしょうか。 そうですね・・・ アメリカ「では」・・・なのに、日本は・・・であるからケシカラン 海外「では」・・・・・なのに、日本は・・・であるから遅れている といった具合に言葉が用いられます。 「アメリカでは」「海外では」という具合に、海外帰国者が「何かにつけて、外国の事例を引き合い」にだして、日本のことを揶揄するような、いわば中２病的なみっともない振る舞いを、「ではの守」といったりするのです。 アメリカ「では」・・・なのに、日本は・・・であるからケシカラン 海外「では」・・・・・なのに、日本は・・・であるから遅れている 海外で長く暮らして帰ってくると、日本は、とてつもなく小さく見えたり、そんな日本で常識となっていること
大卒３人に１人が卒業後３年以内に離職 NHKニュース
大学を卒業後３年以内に会社を辞めた人の割合は、２年連続で増加し、ほぼ３人に１人に上ったことが分かりました。 厚生労働省は「企業の働かせ方に問題がある場合は改善すべきだ」としています。 厚生労働省によりますと、平成２３年に大学を卒業し新卒で採用された人のうち、ことし３月末までに会社を辞めた人は３２．４％で、ほぼ３人に１人が３年以内に会社を辞めていたことが分かりました。 これは前の年に卒業した人の割合を１．４ポイント上回り、２年連続で増えています。 産業別では、宿泊業・飲食サービス業の離職率が最も高く５２．３％、次いで、美容関連や遊技施設などの生活関連サービス業・娯楽業が４８．６％、教育・学習支援業が４８．５％などとなっています。 また、高校卒業後就職した人の３年以内の離職率は３９．６％で、こちらも前の年より０．４ポイント増加しました。 厚生労働省は「いわゆる『ブラック企業』の問題もあって、学
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男性の大学教員、ゼミの選考で男子学生を不利に扱う説明「女子は基本的には応募＝採用」「公式には言えない」