フリーレン、呪術廻戦、大谷翔平、Snow Man、韓国ドラマ、ちいかわ…性別・年齢層で推されているコンテンツの分析記事が話題にリンク 日経クロストレンド 今、本当に推されている「人」「作品」が分かる 最旬“推し”新潮流 エンタテインメントを楽しむのに日常的となった“推し活”。あまねく広がった“推し活”のなかで、「本当に推されている」「これから推される」人や作品は何なのか。データ編で、今推されている人や作品をマッピングで俯瞰。続いて盛り上がるボーイズグループと“アラウンド25”男優にスポットを当てた。さらに話題の推せるアニメ作品と24年注目の推し動向も取り上げる。 10 users 38
去年の実質賃金 前年比2.5％減 給与増も物価上昇に追いつかず | NHK
去年1年間の働く人1人当たりの実質賃金は前の年と比べて2.5％減少しました。現金給与の総額は増えたものの物価上昇に追いつかず、実質賃金は2年連続でマイナスとなりました。 厚生労働省は従業員5人以上の事業所3万あまりを対象に「毎月勤労統計調査」を行っていて、6日、去年1年分の速報値を公表しました。 それによりますと、基本給や残業代、ボーナスなどを合わせた働く人1人当たりの現金給与の総額は月の平均で32万9859円となり、前の年に比べて1.2％増え、3年連続でプラスになりました。 内訳では、フルタイムが43万6849円、パートタイムが10万4570円で、いずれも統計を取り始めた平成5年以降最も高くなりました。 しかし、物価の上昇率が3.8％と42年ぶりの高い水準となり、物価変動を反映した実質賃金は前の年に比べ2.5％減少しました。 実質賃金が前の年を下回るのは2年連続です。 去年12月分の速報
去年11月の実質賃金 前年同月比3.8％減 2014年以来の下げ幅 | NHK
物価の上昇が続く中、去年11月の働く人1人当たりの実質賃金は前の年の同じ月に比べて3.8％減少し、消費税率が引き上げられ実質賃金が大きく落ち込んだ2014年以来の下げ幅となりました。 厚生労働省が従業員5人以上の事業所3万余りを対象に行っている「毎月勤労統計調査」によりますと、物価の変動分を反映した去年11月の実質賃金は、おととし11月に比べて3.8％減少しました。 物価の上昇を背景に8か月連続でマイナスとなっています。 今回の減少幅は、2014年5月以来、8年6か月ぶりで、当時は消費税率が5％から8％に引き上げられた影響で実質賃金が大きく落ち込み4.1％のマイナスでした。 また、消費増税の年を除くとリーマンショックの影響が残り4.2％のマイナスだった2009年12月以来となります。 一方、実質賃金を計算する前提となる去年11月の働く人1人当たりの現金給与総額は平均で28万3895円で、お
飲みニケーション支持急落 6割が「不要」、日生調査 ｜ 共同通信
Published 2021/11/23 16:29 (JST) Updated 2021/11/23 16:37 (JST) お酒を飲みながら職場の仲間と親交を深める「飲みニケーション」の支持率が急落している。日本生命保険の調査で「不要」との回答が6割に達し、2017年の調査開始以来、初めて「必要」の割合を上回った。日生は、新型コロナウイルス禍でお酒に頼らない親睦の在り方を模索する人が増え、意識が変化したとみている。 調査は10月1～13日にネット上で実施し、男女7774人が答えた。 飲みニケーションが不要だと答えた人は全体の62％で、内訳は「不要」が37％、「どちらかといえば不要」が25％だった。不要と考える理由は「気を使う」が37％、「仕事の延長と感じる」が30％。
新型コロナ第5波を振り返って 過去最多感染者数と低下した致死率 今後取るべき対策は？（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
全国の多くの地域で新型コロナウイルス感染症の過去最大の流行となった第5波は、現在収束しつつあります。 緊急事態宣言が解除される今、第5波を振り返り、今後の取るべき対策について検討します。 過去最大の流行となった第5波2020年1月から2021年9月までの新型コロナ新規感染者数の推移（厚生労働省オープンデータより筆者作成） 2021年6月下旬頃から始まった第5波は、全国では8月20日に過去最多となる25851人の新規感染者数を記録し、それ以降は減少に転じました。 9月下旬現在も、減少の速度は落ちることなく順調に新規感染者数は減少しています。 2020年5月から2021年9月までの新型コロナ入院患者数の推移（厚生労働省オープンデータより筆者作成） 全国での新型コロナ入院患者数は過去最大を記録し、一時は20万人を超え、第5波の新型コロナの累計入院患者数においては80万人に達しました。 よく新型コ
国内の死亡1万4000人減 1～10月、コロナ対策影響か - 日本経済新聞
1～10月の日本の死亡数は前年同期より1万4千人少ないことが厚生労働省の人口動態統計（速報）で分かった。新型コロナウイルス対策で他の感染症の死亡が激減した影響とみられるが、新型コロナの死亡数は抑制できていない。専門家は「さらなる警戒が必要だ」と強調する。厚労省は10月までの人口動態統計の速報などから毎年12月下旬に年間推計を公表している。今年は「例年と動向が異なる」として推計を見送った。11月
18年の実質賃金は大半でマイナス 厚労省見解 - 日本経済新聞
毎月勤労統計の不適切調査問題を巡り、厚生労働省は30日の野党合同ヒアリングで、18年1～11月の実質賃金の伸び率が大半でマイナスになるとの野党の試算について「同じような数字が出る」との見解を示した。この試算は1年前も調査対象となった事業所と比べた参考値。厚労省は名目賃金の参考値は公表したが、実質賃金
NHK「いざなぎ超え データで探る中間層の実像」（9/25）のグラフは興味津々 - kojitakenの日記
9月に放送されたNHKニュースに関するツイートを今頃NHKが蒸し返してきたが、これが実に面白い。 https://twitter.com/nhk_news/status/946312742297915392 NHKニュース @nhk_news ”いざなぎ”超えと言われても、街から聞こえてくるのは「回復を実感できない」という声ばかり。データで検証しました。 https://www3.nhk.or.jp/news/business_tokushu/2017_0925.html … #nhk_news 1:31 - 2017年12月28日 まず上記ツイートからリンクされているNHKニュースを引用する。これは9月25日に放送されたものだ。引用文中グラフの表示を省略しているので、それについては上記リンク先で確認していただきたい。 ビジネス特集 いざなぎ超え データで探る中間層の実像 9月25日 20
うなぎは誰が買っているのか…うなぎの購入性向をさぐる（不破雷蔵） - エキスパート - Yahoo!ニュース
土用の丑の日に大いに買われるうなぎ毎年土用の丑の日が近づくに連れ、巷ではうなぎ商品が満ちあふれ、同時にうなぎの絶滅危惧種問題と乱獲への懸念が叫ばれる。今回は総務省統計局の定点調査である「家計調査」の公開値をもとに、どのような層がうなぎを食しているのか、つまり需要層となっているのかを確認する。 夏の土用の丑の日(毎年1回、あるいは2回)には、うなぎを食べて精をつけよう、夏の体力不足に備えようとの習慣がある。これは通説では江戸時代の平賀源内が(夏には味が落ちているので売り上げも減退することから)困っていたうなぎ屋にセールスコピーとして、「本日丑の日(なのでうなぎを食べましょう)」的な提案をしたところ、大いに売り上げがあがったのがきっかけだとされている。また丑の日に「う」がつく食べ物を食べて夏バテを防ごうとの風習もあり、うなぎ以外でも「う」がつけば何でもよかった(うどんや瓜、うさぎ、馬肉、牛肉な
自殺死亡率：日本はワースト６位 先進国の最悪レベル | 毎日新聞
厚労省が分析結果をまとめる 厚生労働省は世界各国の自殺死亡率（人口１０万人当たりの自殺者数）を比較し、日本はワースト６位だとする分析結果をまとめた。先進国の最悪レベルで、特に女性は同３位と高い。今月下旬に閣議決定される「自殺対策白書」で公表される。 自殺死亡率は統計の信頼性や更新頻度が国によって異なるため単純な比較が難しく、世界保健機関（ＷＨＯ）が２０１４年に初めてまとめた「世界自殺リポート」でも順位付けはしていない。厚労省はＷＨＯのデータベースを使い、１３年以降の人口と自殺者数が把握できている中から上位国を抽出した。 日本の１４年の自殺死亡率は１９．５で、アジアでは世界ワースト２位の韓国の次に高い。男性（２７．７）は同１２位、女性（１１．７）は韓国、スリナムに続き同３位。主要８カ国（１１～１４年）との比較では、ロシアの２１．８に次いで高かった。
世帯貯蓄、4年連続増＝過去最高1820万円―16年 （時事通信） - Yahoo!ニュース
総務省が16日発表した2016年の家計調査（2人以上世帯）によると、1世帯当たりの平均貯蓄額は前年比0．8％増の1820万円だった。4年連続で増加し、比較可能な02年以降で最高となった。将来不安などを背景に、家計が節約志向を強めたことが影響したとみられる。 世帯主が60歳以上の高齢者世帯では貯蓄額が平均2385万円となり、全体を押し上げた。ただ、全世帯の67．7％は貯蓄額が1820万円を下回っており、貯蓄がある世帯を順番に並べた真ん中に位置する中央値は1064万円だった。 貯蓄の種類別では、金利低下により定期性預貯金が2年連続で減少する一方、普通預金などの通貨性預貯金は8年連続で伸びた。株式など有価証券は微増だった。 負債は、低金利を追い風に住宅ローンを組む世帯が増えたため、40歳未満の世帯で16．6％増加。60～69歳の世帯も12．2％増となり、相続税対策による不動産購入が影響した
日本の女性がどんどんキレイになっている理由をデータで確かめる
統計データ分析家。元立教大学大学院ビジネスデザイン研究科兼任講師。1951年生まれ。東京大学農学部農業経済学科卒業。同大学院単位取得済修了。(財)国民経済研究協会研究部長、常務理事を歴任。現在、アルファ社会科学(株)主席研究員。インターネット上で「社会実情データ図録」サイトを主宰。 本川裕の社会実情データ・エッセイ 本連載では、統計データの動きを独自に整理、グラフ化することによって、意外な社会の動きやわが国の状況を追って行きたいと考えている。もっとも堅苦しいものではなく、趣味的な個人の嗜好も含めたざっくばらんなものとしたい。体系的な思想というよりエッセイ形式で人間習俗（モラル）を観察したモラリストの伝統に連なれればと考え、連載タイトルにエッセイという用語を含めた。 バックナンバー一覧 インターネット･スマホが 大きく変えた日本人の生活時間 日本人の生活がどう変化しているかを「生活時間」の観
日本の産業分類別年収/労働時間ヒートマップ - A Successful Failure
2016年06月07日 日本の産業分類別年収/労働時間ヒートマップ Tweet 厚生労働省は毎年産業分類別に賃金や労働時間の調査を行っている。10名以上の従業員を抱える5万余の民間事業所に対する調査をまとめたものであり、最新の調査結果は今年2月に公表された平成27年賃金構造基本統計調査だ。 そこで同調査にもとづき、産業分類別の年収、月間労働時間をヒートマップにしてみた。男性・女性の降順にソートしたバージョンも用意しているのでそちらも見て欲しい。サムネイルをみるだけで、男女に厳然とした差があることが一目瞭然だ。 産業分類別年収テーブル（男性ソート版・女性ソート版） 産業分類別月間労働時間テーブル（男性ソート版・女性ソート版） 産業別明細票 さらに産業分類ごとに調査結果を確認できる検索フォームも用意した。上部のプルダウンメニューを選択することで、所望の産業の給与/労働時間テーブルを参照すること
子どもの貧困格差、日本は先進４１カ国中３４位：朝日新聞デジタル
最貧困層の子どもは、標準的な子どもと比べてどれぐらい厳しい状況にあるのか。その格差を分析したところ、日本は先進４１カ国中３４位で、悪い方から８番目だった。国連児童基金（ユニセフ）が報告書をまとめ、１４日発表する。日本について分析し、国際比較したのは初めて。 子どものいる世帯の所得分布（推計値）をもとに、下から１０％目の最貧困層と真ん中の標準的な子どもとの所得格差が大きいほど、貧困の深刻度が高いとして、格差の小さい順に、欧州連合（ＥＵ）または経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）に加盟する先進４１カ国を順位付けした。 上位の北欧諸国では、最貧困層の子どもの所得は、標準的な子どもの６割ほどだった。日本では最貧困層の子どもは、標準的な子どもの４割に満たない。 日本語版の解説を担当した首都大学東京子ども・若者貧困研究センター長の阿部彩さんの分析によると、１９８５年から２０１２年にかけ、格差は拡大している。真
人類は少子高齢化しました - A Successful Failure
2015年11月26日 人類は少子高齢化しました Tweet TEDにおける伝説的なプレゼンの一つにHans RoslingによるStats that reshape your worldviewがある。1000万回以上も視聴されたプレゼンなので見たことがある方も多いだろう。彼はTrendalyzerという自作のソフトを用いて、統計データを視覚化し世界の様相を伝えている。 Trendalyzerはここで配布されている。また、後にTrendalyzerはGoogleに買収され、Google Visualization APIとして配布されている。さらに、様々な長期的統計データもここに整理・集約されている。 彼は2006年に行われたプレゼンにおいて、先進国は長寿で少家族、発展途上国は短命で大家族という先入観は今や正しくなく、世界全体が少子化・長寿化に向かっていることを示した。次のVizは彼が示
実質賃金は２５カ月連続減 ５月、物価上昇に追いつかず：朝日新聞デジタル
厚生労働省が３０日発表した５月の毎月勤労統計（速報）で、働き手１人平均の現金給与総額は前年同月より０・６％増の２６万８３８９円だった。物価の伸びに賃金が追いついているかを示す実質賃金指数は同０・１％減で、２５カ月連続でマイナスだった。 現金給与総額は建設業や金融・保険業、飲食サービス業など多くの業種で前年を上回り、全体では２カ月連続のプラス。賃金水準を底上げするベースアップが進み、基本給などの所定内給与が同０・３％増えたほか、ボーナスなど特別給与も同１９・３％増えた。 一方、パートタイム労働者の現金給与総額は前年より０・５％減で、５カ月ぶりのマイナスだった。前年より平日が少なく、出勤時間が減り、時給制で働くパートの賃金を押しさげたとみられる。 実質賃金指数は、物価の上昇に給与の伸びが追いつかない状況が続く。ただし消費増税が物価を押しあげる影響は一巡しており、下げ幅は昨年度の２～４％減よりも
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justinhsu on Twitter: "「平均的に言えば世界中の人々はみんなキンタマ１つ持っている」という、タイワンのBBSでは割と有名なコピペがあります。これは政府の「国民の平均年収は上がりました」みたいな宣伝への風刺で、「平均年収が上がっても富裕層だけ、こういう平均値は全く意味がない」という意味です。"
市町村別の「人口増加率マップ」が話題に「25年間で状況はすっかり変わった」「やはり地方に住んでいるとジリ貧だ」
デートＤＶ：暴言や暴力…被害者は男子生徒、女子の倍以上 | 毎日新聞
家計貯蓄率、初のマイナス 貯金崩し所得上回る消費 13年度、内閣府調査 - 日本経済新聞