声明：日本産科婦人科学会 平成29年8月28日 HPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)接種の積極的勧奨の 早期再開を強く求める声明 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 藤井 知行

平成29年8月28日 HPVワクチン(子宮頸がん予防ワクチン)接種の積極的勧奨の 早期再開を強く求める声明 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 藤井 知行 HPVワクチンは、子宮頸がんの一次予防を目的として平成25年4月に定期接種化されましたが、同年6月にその接種の積極的勧奨が中止され4年以上が経過しました。日本産科婦人科学会は、平成27年8月および29年1月に、本ワクチン接種の積極的勧奨再開を求める声明1,2)を発表してきましたが、今回、以下の根拠に基づき、再度HPVワクチン接種の積極的勧奨の一刻も早い再開を強く求めます。 子宮頸がんは20〜40歳代の女性で増加しており、国内では年間1万人以上が罹患しています。また年間約2900人が死亡し3)、過去10年間で死亡率が9.6％増加しています4)。子宮頸がん予防のためには、一次予防としてのワクチンが、二次予防としての検診(細胞診)ととも

[ublftbo]

“。子宮頸がん予防のためには、一次予防としてのワクチンが、二次予防としての検診(細胞診)とともに必須であることはグローバルコンセンサスとして確立しています。”　たとえばここを参照

[ROYGB]

希望者は無料で接種できるのだから、費用的な面からみれば有料のインフルエンザやおたふく風邪よりも優遇されてるような。

[maturi]

HPVワクチンに関するWHO の最新のPosition paper 13)では、9〜14歳の女児に対しては2回接種(15歳以上は3回接種)を推奨しており、日本で承認されている2価、4価のHPVワクチンに加えて、日本で未承認の9価ワクチンも高い安全性と有