文章を書いていて、通りが悪かったり、支離滅裂だったり、意味不明になったりすることはないでしょうか。これはだめだな、と途中で書くのをやめてしまうこともあります。そういうとき、人は自分に文章力がないから上手く書けないと感じたりします。けれどもそうではないと、テキストサイト「Numeri」管理人・ライターのpato（ぱと）さんは言います。 3月末に上梓した『文章で伝えるときいちばん大切なものは、感情である。 読みたくなる文章の書き方29の掟』の原稿を執筆しながらpato（ぱと）さんが思い出した、奇妙な授業とは？ そしてその授業を通して教師が伝えたかったことと「文章を書くこと」の驚きの関連性とは——。 迷い込んだ野良犬より、もっと重大な“なにか” いまでも印象に残っている授業がある。 小学校高学年の時だった。少しだけ強い風が吹いてグラウンドに砂煙が舞ったのが見えた。それと同時に野良犬が入り込んでき

近代においては、賃金労働化・都市化が進み、共同体が崩れ、核家族化・個人化が進んだ結果、社会が流動化した。商品化・市場化・資本の動員化という経済的流動化と、社会的流動化とが相互のさらなる流動化を促進した。 日本でも「イエ」制度が崩れた。しかし、流動化は中途半端だった（逆に言えば、社会の重要な部分の完全な流動化を免れた）。 そのため、戦後、アメリカに迫られた結果として（あるいはアメリカ的なカルチャー、社会の世界的流行により）さらなる流動化が生じ、戦後、社会の流動化が部分部分で異なったスピードで進んだため、さまざまな移行過程の歪みが社会の至る所で生じている。 その1つが、男女の社会における役割分担のあり方であり、移行過程の現象として、少子化、晩婚化、未婚化、離婚率の上昇が起きている。 したがって、少子化対策を局所的な反応として行っても無効であり、対策を取るなら、社会全体に働きかける必要がある。し

過去10年間、社内コードネーム「Titan（タイタン）」と呼ばれるアップルの極秘自動車プロジェクトに携わっていた多くのアップル社員はこれよりも魅力の薄いコードネームで呼んでいた。「タイタニック号の惨事」である。彼らはこのプロジェクトが失敗する可能性が高いことを知っていた。 リーダーは4人交代、人員削減も この自動車プロジェクトは何度も中止と再始動を繰り返し、その過程で何百人もの従業員が解雇された。アップルカーのあるべき姿についてリーダーの間で意見が対立した結果、テスラに対抗する電気自動車（EV）としてスタートし、グーグルのウェイモに対抗する自動運転車へと姿を変えた。 プロジェクトが「死」を迎えるまでーー同社幹部が内々にプロジェクトが終わった事を伝え、これからに従事していた従業員はAI関連の仕事へとまわされたーー過去10年間プロジェクトに携わった6人の関係者によると、アップルはプロジェクトに

日本版が2008年にリリースされたFacebookの利用率は30代で最も高く、同年リリースのXは20代の利用率が最も高くなっています。しかし、2010年にリリースされたInstagram、2017年にリリースされたTikTokの利用率が最も高いのは10代です。 このような各SNSが使われやすい年代の推移からは、テキストから画像、画像から動画へとSNSのフォーマットが遷移していることが読み取れます。SNSを使ったマーケティングにおいては、このようなフォーマットの遷移にも対応していく必要があるでしょう。 TikTokとインスタが使われるピーク時は夜 フォーマットが多様化するSNSにおいて、ユーザーはどのように「使い分け」を行っているのでしょうか。 SNSの利用率が特に高く、複数のSNSを使い分けることも当たり前になっている10代のデータで見てみましょう。10代のSNS利用率をサービス別、時間帯

2024年2月22日、日経平均株価の終値がバブル絶頂期の1989年12月29日の3万8915円87銭を上回り、史上最高値を更新した。実に34年ぶりだ。 バブル崩壊後、長期にわたり停滞を続けてきた日本経済だが、歴史的な世界インフレに端を発した2022年からの国内インフレは、企業の値上げや賃上げを促し、日本経済のマインドセットを変えつつあると指摘されている。インフレ下でも企業業績は順調であり、長年の「デフレ経済」からの完全脱却に期待が集まっている。 その意味でも、今回の日経平均株価の最高値更新はシンボリックな事象だ。ただ、株式関係者がお祭り騒ぎになるのはいいとしても、この間の日本経済の構造変化や今後の方向性については慎重に考える必要がある。 ここでは、1989年と現在の違いをデータで読み解き、それらについて考えていこう。 東証時価総額はすでにバブル期を超えていた 最初に指摘すべきは、東証全体の

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テスラをはじめとする電気自動車（EV）が、先進のテクノロジーとガソリンを使わない未来への期待で自動車購入者を魅了する中、ハイブリッド車は過去のものになったと思われ始めていた。ハイブリッド車の旗手であるトヨタ「プリウス」の販売台数は、過去10年間で85%も減った。 ところが今では、EV販売の伸び悩みからゼネラルモーターズ（GM）やフォード・モーター、フォルクスワーゲンはEVで掲げた野心的な目標を下方修正するようになっている。 EVでなくハイブリッドが支持される理由 そうした中でも、ハイブリッド車の販売は堅調で、EVが2023年に直面した厳しい現実が今も続いていることが明白になってきた。アメリカ人の多くは電動化を大いに歓迎しているが、完全に電動化されたEV（フルEV）を受け入れる準備はまだ整っていない、という現実だ。 調査会社コックス・オートモーティブで産業分析の責任者を務めるステファニー・バ

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中国の不動産大手・恒大集団が先月、事実上破綻しました。中国では、碧桂園など他の不動産会社も苦境に陥っています。中国の不動産部門はGDPの25％以上を占めており、今後の動向が注目されます。 不動産だけではなく、いま中国経済が急失速しています。第2四半期の前期比成長率は0.8％と低水準でした。若年層の失業率は20％に達しています。 日本と関係が深い中国の経済失速は、日本に大きな影響を及ぼします。今回は、中国の経済失速が日本に及ぼす影響について考えてみましょう。 緩やかな下り坂か、急な下り坂か 消費・物価・雇用など多くの面で失速している現在の中国経済。多くの専門家が「中国はバランスシート不況の入り口にある」と指摘しています。バランスシート不況とは、企業や家計が過剰債務の返済を優先させ、借り入れや支出を手控える状態です。 アメリカのバイデン大統領は先月、中国の雇用環境悪化や高齢化、成長率低下などを

人口動態を専門とする筆者の予想どおり、2022年は転入数が転出数を上回る「転入超過数」（移動による人口の純増）で東京都が3.8万人となり、再び首位に返り咲きました。2021年にはコロナ感染防止のための都道府県間の移動制限の影響をうけて6位（1位から神奈川、埼玉、千葉、福岡、大阪）にまでいったん転落しましたが、バブル崩壊後の1997年に男女合計で転入超過エリアとなって以降、不変の転入超過による人口集中はとどまることがありません。 人口問題において、いまだに地元の転入超過総数が「増えた、減った」だけで議論しているエリアが散見されますが、そのようなどんぶり勘定の議論では、東京都の1997年から（女性は1996年から）続く四半世紀にわたる人口一極集中を止めることは不可能といってよいでしょう。 このようなどんぶり勘定での人口議論を見直していただくためにも、巷で言われる「東京一極集中」について今回は、

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メガソーラーの建設計画への地域住民の反対が広がる中、「認定失効制度」が今年度末にも適用される。だが、失効期限延長などの“延命の道”も残されており、失効回避に向けて事業者は歩を進める。埼玉県小川町の「さいたま小川町メガソーラー」の事業者は昨年2月、経済産業相から抜本的な事業の見直しを求める異例の勧告を受け、計画を変更して近く説明会を開く。国の環境アセスメント手続きは最終局面を迎え、事業の行方が注目される。 失効回避に向け動く事業者 再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度のもととなっていることから「FIT法」（FITは欧州発の制度、Feed-in Tariffの略）とも呼ばれる再生可能エネルギー特別措置法（再エネ特措法）が改正されて2022年4月1日に施行され、認定失効制度がスタートした。認定を受けた事業者は一定の期間内に運転を開始しなければならないとした2017年4月1日施行の法改正に続く

長野市にある「青木島遊園地」をめぐる騒動。発端は、「子どもの声がうるさい」という苦情を受けて、遊園地を2023年3月に廃止すると市が決定したことでした。 この苦情が、実は1軒の住民からのものだったとメディアが報道すると、ネット上やSNSで意見が紛糾。そのほとんどが「子どもたちがかわいそう」「たった1人の要望で行政が動くのはおかしい」といったものでしたが、時間が経つにつれ、「住民側がクレーマーだと一方的には片付けられない」「廃止の前にもっとできることはなかったのか」という意見もあがるようになりました。 3年前にも「騒音問題」が起こっていた 過剰とも思える今回の長野市側の対応には、ある1つの出来事が背景にあると思います。3年前の長野市・後町ホールの騒音訴訟問題です。小学校の跡地に整備された市のスポーツ施設である後町ホールからのバスケットボールのドリブル音などがうるさいと、隣接するマンション住人

180度逆だ。ついに「日本がひとり勝ちするとき」がやってきたのだ。 当然だ。説明しよう。 世界は何をいま騒いでいるか。インフレである。インフレが大変なことになり、慌てふためいて、欧米を中心に世界中の中央銀行が政策金利を急激に引き上げている。 その結果、株価が暴落している。世中の中央銀行の量的緩和で膨らんだ株式バブルが崩壊している。実体経済は、この金利引き上げで急速に冷え込んでいる。一方、インフレは収まる気配がないから、いちばん嫌なスタグフレーション（経済が停滞する中での物価高）が確実になっている。世界経済は、「長期停滞」局面に入りつつあるのである。 一方、日本はどうか。世間が「ひとり負け」と騒ぐぐらいだから、日本だけが世界と正反対の状況になっている。 まず、世界で唯一と断言できるほど、インフレが起きていない。企業物価は大幅に上昇しているが、それが消費者物価に反映されるまで非常に時間がかかっ

安倍晋三元首相の突然の死により、その外交手腕があらためて注目されている。これから「安倍外交」はさまざまな角度から検証されることになるだろう。しかし、今後の日本外交についてどういう戦略を持っていたかを本人が語る機会はもうない。安倍氏に外交・安全保障について定期的にレクチャーしてきた識者に、日本外交の最大の課題である対中関係にフォーカスして安倍氏の外交構想を描き出してもらった。 「どうも安倍晋三です。アメリカにある中国人女性の『愛人村』と『妊婦村』のルポはとても衝撃的でした」 2016年8月、ワシントン特派員をしていた筆者の携帯が鳴った。電話の向こうは、安倍晋三首相（当時）だった。リオデジャネイロ・オリンピックの閉幕式に出席した帰路、トランジットで立ち寄ったロサンゼルスの日本総領事館から連絡をもらった。 安倍氏は閉会式で、任天堂のゲームキャラクター、スーパーマリオになって登場するというサプライ

2022年5月15日、アメリカ・カリフォルニア州のキリスト教会で1人死亡、5人が負傷する痛ましい銃撃事件が発生した。実行犯は台湾から移住したデヴィッド・チョウ（David Chou、周文偉）。一見、台湾人同士の抗争に見えなくもない。だが、一部のアメリカメディアは、チョウはアメリカ政府が外交使節団と認定する中国和平統一促進会のメンバーであったことも伝えている。現在、各メディアで伝えられている犯人のバックグラウンドや、中国統一を高らかに訴える「韓粉」について考えたい。 台湾系信者が1人死亡、5人負傷 2022年5月15日、カリフォルニア州オレンジ郡ラグーナウッズの教会では、台湾系の信者らが日曜礼拝した後、アメリカに帰国した牧師を囲んで昼食会を開催していた。そんな和気あいあいとした場に、チョウはやってきた。 警備員風の青い衣服に帽子をかぶって建物に侵入するなり、出入口の扉を持参した鎖で1つずつ縛

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フィリピンの作家フランシスコ・ショニール・ホセ（Francisco Sionil José）さんが2022年1月6日に亡くなった。97歳だった。日本で言えば文化功労章にあたるフィリピンのナショナル・アーティストの称号を持ち、アジアのノーベル賞とされるマグサイサイ賞のほか、2001年には日本政府から勲三等瑞宝章を授与された。「仮面の群れ」「民衆」などフィリピン近現代の苦悩を描いた代表作が日本を含む多くの国で翻訳されている。 亡くなってから少し時間がたったが、改めてホセさんについて書いておきたいと思ったのは、私の見た限り日本の新聞やマスメディアが訃報を伝えていないからだ。東南アジアの社会や文化に対して日本人の関心が薄れていると常日頃感じている私は、戦中から戦後にかけて日本と深くかかわったこの作家の記憶を少しでも留めておきたいと考えた。 日本軍兵士からビンタの過去 ホセさんはマニラの歓楽街エルミ

2021年末に公表された日本新聞協会の最新データで、一般紙の総発行部数が3000万部割れ寸前まで落ち込んだことが明らかになった。 日本の新聞は高度経済成長期の1966年に3000万部台に乗り、その後は1990年代末の5000万部超まで拡大した。しかし、その後は下降を続け、部数減が止まる気配はまったくない。このまま進めば、本年中に一般紙は3000万部台を割り込むことが確実。高度経済成長以前の水準にまで落ち込むのも時間の問題になってきた。 新聞離れに一定の歯止め？ 日本新聞協会が2021年12月下旬に公表した同年10月時点のデータによれば、スポーツ紙を除く一般の日刊紙97紙の総発行部数は、前年比5.5％（179万7643部）減の3065万7153部だった。20年前の2001年には4700万部、10年前の2011年には4400万部を数えたものの、今や3000万部割れが目前である。 新聞協会のデー

『ゆる言語学ラジオ』は、堀元見さん（29）と、水野太貴さん（26）が、YouTube、ポッドキャスト上で展開するコンテンツだ。 堀元さんはライター、ウェブコンテンツ製作などを生業とするフリーランスであり、水野さんは大手出版社で編集者をしている。 『ゆる言語学ラジオ』はタイトルのとおり、言語学を解説するトーク番組だ。 「言語学とは、少し地味なテーマじゃないか？」 と思った人もいるかもしれない。 しかし、これが今とても受けている。 YouTubeで8万人超がチャンネル登録 2021年3月に公開がはじまり、11月4日現在8万6600人以上がチャンネル登録している。 ちなみに筆者は、解説系、教育系のYouTubeを日頃からよく見ている。 例えば、山田五郎さんが主に美術史について解説する『山田五郎 オトナの教養講座』や、人工音声で歴史や学問などを解説する『ぴよぴーよ速報』などを好んで見ていた。 その