ゆるラン活、軽さを求めた「リュックorランドセル」で小学生ママが選んだリアルな選択
中学生の息子に勉強を教えるときにやった内容
小学校小6～中学1年まで極度に勉強ができなかった。 テストの問題文の理解ができなかったり、問題文の日本語は読めるが表現が気になってその所を何度も確認して先に進めず1問目以降白紙などもあった。 このような状態だと学校や集団塾では改善はしないだろうと感じたので、自分が勉強につきっきりになることにした。 幸い、私はある程度勉強はでき、中学レベルなら英国数ならほぼ満点はとれる。 まず、問題文を読んで頭がパンクしてしまうことに関しては、深く考えるとパンクしてしまうということなので、そのパンクの兆候がでたらその問題から離れる訓練をした。 日々の家庭学習で問題集をとかせ、それが発生しそうなら知らせてスキップする。 テストのときでも、損切して0点を防ぐ効果がでた。 そのあと、問題文でパンクする問題を一緒に説いて、問題文は何を求めているのか2人でじっくり考えるようにした。 そうすることで、問題文の表現のパタ
なぜ大学入試が年内で終わる高校生が増えたのか 教育研究者に聞く①佐賀大学・西郡大教授|大学「年内入試」 課題と希望|朝日新聞EduA
高校3年生の秋に出願して12月までに進学先が決まる「年内入試」が広がっています。かつてはAO入試・推薦入試と呼ばれた総合型選抜・学校推薦型選抜を指していう言葉で、大学への志望理由書、高校時代の成績をまとめた調査書、試験会場での面接、それに大学によっては筆記試験（主に小論文）や英語民間試験の結果をまとめて大学側が合否を判断する選抜方式です。私立大では一般選抜（一般入試）の入学者が2000年の60.1％から22年は41.1％に減った一方、学校推薦型選抜は37.2％から41.1％に、総合型選抜は1.7％から15.2％に増えました。国公立大でも総合型・学校推薦型選抜による入学者数は年々増え続けています。難関大学の選抜に一般選抜と並行して準備を進め、合格を目指す生徒もたくさんいる一方で、定員割れしている大学では学生確保の手段として、学力をまったく問わない総合型選抜、希望者全員受け入れの指定校推薦を行
「どこにでもある私立」横浜創英はなぜ人気校になれたのか 麴町中に続き改革をまかされた工藤勇一校長に聞く（上）|注目校に聞く|朝日新聞EduA
中学は定員に満たない、高校は県立高校残念組の受け皿――。数年前まではそんな学校だった横浜創英中学・高校（横浜市神奈川区）が、定員を増やし、第一志望者が入学する学校に変わっています。学校改革を託されたのは、東京都千代田区立麴町中学校を改革した工藤勇一校長。教育の目指すところを聞きました。（撮影／山本友来） （くどう・ゆういち）2014年から定年までの6年間、東京都千代田区立麹町中学校で校長として教育改革を断行。著書『学校の「当たり前」をやめた。生徒も教師も変わる！ 公立名門中学校長の改革』（時事通信出版局）は大きな話題となる。20年4月から横浜創英中学・高等学校校長に就任。学校改革と、公職、著書での発信を精力的に行っている。最新刊は『考える。動く。自由になる。15歳からの人生戦略』（実務教育出版）。 25年から新しい教育システムに ――校長に就任された頃の横浜創英は、どのような学校でしたか。
戸田市教育委員会の教育データ利活用における期待と課題｜山本一郎（やまもといちろう）
その後、いろんな方からのご意見もいただきつつ考えておりましたが、やっぱり教育データ論争はもうちょっと丁寧にやったほうがいいのでは、という結論になりつつあるので整理してとりあえずここに見解をまとめて雑文調に書いておきます。後で各方面にレクしたり、お手紙を出したり、論文にしたりするかもしれません。 結論から言うと、教育ツールとしてEdtech的なものを展開すること自体は良いと思うし、どんどん発展させて良いと思うんですが、バックグラウンドで動かす教育データの利活用という点では発展途上すぎて危険だなあという見解です。 今回、戸田市教育委員会ネタでは教育長の戸ヶ﨑勤さんのインタビューでシノドスで記事にもなり、また、東洋経済エデュでも話が出ていたうえ、教育データ利活用の有識者会議でも喋っておられました。 データ利活用というと、大きな課題として個人情報の保護を挙げる人は多い。学力調査を始めとする各種調査
子どもの能力は平均に回帰しない｜山本一郎（やまもといちろう）
気持ちは分かるのですが、子どもの能力という観点では、概ねにおいて行動遺伝学的にある程度は親から受け継がれるものがある前提で決まっていると言え、いわゆるサイコロのような完全ランダムの確率論で平均に回帰していくのだという考え方は根本から間違っています。そう見えるのは、その勝ち組が一人か二人しか子どもを生まず、その子が引いた遺伝子がたまたま「ハズレ」だっただけで、基本的には年収1,200万は上位3.4％の勝ち組とした場合は多く子どもが生まれる限り確率的には引き続き社会に勝ち組として君臨し続けます。 で、割と興味深いのは、レガシーな教育学や教育実践学な人たちの、ある種教条的な「すべての子どもたちには可能性がある」ので「（主に公教育においては）学習の機会を平等化するべき」という議論が教育データ論争とガッツリ組み合って、なぜか児童福祉で虐待や貧困から子どもを守るという子ども見守り事業へと横展開していて
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