ISO @iso_zin_ Netflixの新シリーズ『パリスとお料理』面白かった！パリス・ヒルトンが豪華ゲストを招いて独創的すぎる料理を披露するクッキング番組。料理番組としては0点だけどコメディとしては100点！買い物から料理、実食まで全部面白い。料理出来ないのに自己肯定力MAXのパリスを見てると何故か元気が出てくる。 pic.twitter.com/K7ICxpuUtM 2021-08-05 21:52:21

「科学技術立国」を掲げる日本の国際的な存在感が低下している。文部科学省の研究所が8月上旬にまとめた報告書では、科学論文の影響力や評価を示す指標でインドに抜かれて世界10位に落ちた。世界3位の研究開発費や研究者数も伸び悩んでおり、長期化する研究開発の低迷に歯止めがかからない。世界の科学論文の動向は文科省の「科学技術・学術政策研究所」が毎年まとめている。今回発表した最新のデータは、2018年（17

群馬県片品村の武尊牧場キャンプ場で27～29日に開かれているダンス音楽の野外イベント「グローバルアーク2021」について、新型コロナウイルス感染拡大を防ぐ緊急事態宣言の発令中に実施され、主催者が「不織布マスクはNG」とした点などにインターネット上で批判や疑問の声が上がっている。主催者は28日に取材に応じ、補償が見込めず中止できなかった上、不織布に限らずマスク着用を促す意図だったと釈明した。 村は同日、施設の利用許可を判断する指定管理者の武尊山観光開発（前橋市）に開催中止を呼び掛けたとの声明を発表。村担当者は「主催者とも連絡を重ねて中止を求めてきた。言い分は合理的ではなく困惑している」とした。 主催する実行委員会の担当者は「宣言決定は開催直前。国などから補償はなく、出演者に賠償となれば私が負える金額ではなくなる。中止できるなら、したかった」と述べた。武尊山観光開発は「中止したかったが、要請で

島根県の丸山達也知事が２６日、次回の全国知事会で採択する声明文の「４７都道府県で連携して新型コロナウイルスの感染対策に取り組む」との文言を削除するよう提案する考えを示した。東京都の感染対策に不信感があるという。 丸山知事は、東京五輪・パラリンピック組織委員会が２３日夜に都内で開いた国際パラリンピック委員会（ＩＰＣ）関係者の歓迎会を疑問視。全国で感染拡大が続く中での開催に「われわれと同じ水準で感染対策をしようとしているとは思えない」と指摘した。 児童や生徒に東京パラリンピックの観戦機会を提供する「学校連携観戦プログラム」を含め、感染対策を巡る東京都の一連の対応が国民の反発を招いていると主張し「そんなことを平然とやっている人たちと一致結束しているつもりはない」と述べた。

東京・港区で、男が、硫酸とみられる液体を２０代の男性にかけて逃走している事件で、男が、犯行前に、被害男性の勤務先の周辺をうろついていたとみられることがわかりました。 おととい夜、港区の白金高輪駅で、男が、会社員の男性（２２）に対し、追い抜きざまに硫酸とみられる液体をかけ、逃走しています。被害にあった男性は顔や背中などをやけどし、６か月の重傷を負いました。 その後の捜査関係者への取材で、防犯カメラの捜査などから、事件当日の犯行前に港区の東京メトロ・赤坂見附駅近くにある男性の勤務先周辺で、男がうろついていたとみられることがわかりました。警視庁は、逃げた男について、男性の顔見知りで、勤務先からあとをつけながら、犯行の機会をうかがっていた可能性もあるとみて、傷害の疑いで行方を追っています。 【情報提供】 警視庁高輪警察署 ０３－３４４０－０１１０

厚生労働省は26日の参院厚労委員会で、7月に国内で初めて確認された新型コロナウイルスの変異株で南米ペルー由来とされる「ラムダ株」感染について、菅義偉首相と加藤勝信官房長官への報告は、判明から3週間後の8月13日だったと明らかにした。田村憲久厚労相には同16日に説明したとしている。 ラムダ株は7月20日に羽田空港に到着した、ペルーに滞在歴のある東京五輪関係者の女性で同23日に確認された。ラムダ株を巡っては、ワクチンの効きが悪い恐れが指摘されており、政府の危機管理の在り方が問われそうだ。

福井市にある勝倉ボデーのガレージには、修理やカスタム作業の途中の自動車やバイクが並んでいて、その周りにはガスバーナーをはじめとするさまざまな道具や塗料が並んでいた。そんな職場の中でキビキビと働く粉すけさんは格好よかった。 溶接ギャルという珍しい肩書や、歯に衣着せぬ発言でSNSでは人気が上がり、テレビにもたびたび出演している。最近では、有名企業とのコラボレーションもしているという。 粉すけさんは、どのような道のりを経て板金塗装企業の社長になったのか？ これからどこを目指して行くのか？ 勝倉ボデーの社内で聞いた。 「私は生まれも育ちも福井県福井市なんですが、家庭環境はちょっとぐちゃってるんですよ」 粉すけさんの実家は創業100周年を迎える大きな会社を経営している由緒正しい家だった。粉すけさんの実母は2人姉妹の子どもを産んだが、妹の粉すけさんは子供のできなかった実母の姉夫婦に養子に出されたという

えらいてんちょう(矢内　東紀) @eraitencho 観測範囲内で反ワクチンでもなんでもないし接種券もきたけれど謎の理由で予約の電話ができずにワクチン接種が永久にできないみたいな人類がかなりいる 2021-08-20 22:38:09 えらいてんちょう(矢内　東紀) @eraitencho 起業家 作家、出版プロデューサー 元YouTuber 33歳既婚3子有 イベントバーエデングループ 私立大学で講演 メディア掲載→bit.ly/2NE0ECl 書籍amzn.to/2Nwzptc 5社経営中(コンサル1社・飲食1社・AI2社・古物1社) YouTube↓ https://t.co/ABrLIKanFz

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東京都の小池百合子知事が１９日、都立学校での都と県をまたぐ修学旅行などについて、中止や延期することを求めた。一方、学校行事は必要との考えを示し、感染対策の徹底を呼びかけた。 これにネット上では「え、もう泣きそう。体育祭も文化祭も校外学習も修学旅行もなんも出来んくて何この高校生活、、、」「国を跨ぐオリンピックはやったのに修学旅行は中止ですか。私たちの一回しかない高校生活返して下さい」「パラ観戦はいいのに…高校生活の思いでが奪われる」という学生の悲痛な声があがった。 また「バッハ会長は再来日するのに修学旅行はダメって…ちゃんと説明してほしい」「国境を跨ぐオリンピックをやっておいて県境を跨ぐ修学旅行ができない理屈がわかりません」「一生に一回しかないとの理由で東京五輪パラを開催するなら、一生に一回しかない修学旅行も実施しないと矛盾します」「何故子供が犠牲にならなきゃいけないのか？オリパラで国を跨い

東京都の小池百合子知事は１９日、政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長が東京パラリンピックで、児童や生徒に観戦機会を提供する「学校連携観戦プログラム」を行うことに慎重な姿勢を見せていることについて、都庁で報道陣の取材に応じた。小池氏は「尾身会長からは、オリンピックの際も、同様のご指摘もいただいていたかと思いますが、安全、安心な大会としてやり切った」と述べ、尾身氏の指摘は当たらないとの考えを示した。 東京ではこの日も新たに過去２番目となる５５３４人の新型コロナウイルスの感染者が確認され、感染の高止まりが続いている。尾身氏は１９日の参院内閣委員会閉会中審査で、東京パラリンピックでの「学校連携観戦プログラム」の実施について「（五輪開催時と比べ）今の感染状況はかなり悪い。そういう中で考えていただければ、当然の結論になると思う」と述べ、慎重な考えを示した。 これに対し、小池氏は「尾身会

東京パラリンピックの会場で子どもたちに競技を見てもらう都の方針に対し、都の教育委員から新型コロナウイルスの感染の急拡大を理由に反対の意見が出たことについて、小池知事は「より安心・安全な形でできるように準備を進めていく」と述べ、予定どおり実施する考えを強調しました。 24日に開幕する東京パラリンピックは原則無観客となった一方、都は教育的な意義を重視して希望する子どもたちには会場で競技を見てもらう方針ですが、18日夜開かれた都の臨時の教育委員会では、感染の急拡大などを理由に出席した4人の委員全員から反対の意見が出ました。 これについて、小池知事は19日、都庁で記者団に対し「きのうの臨時の教育委員会で意見を伺ったが、そこで認めるうんぬんではない」と述べ、子どもたちに競技を見てもらう方針は教育委員への報告事項だと説明しました。 そのうえで「教育委員の意見を参考にしながら、子どもたちがパラリンピック

東京パラリンピックの会場で子どもたちが試合を見ることについて、18日夜に開かれた都の教育委員会で、出席した委員全員が感染の急拡大を理由に反対しました。 これに対して都の教育庁は「現場から強い希望がある」などとして、実施を前提に準備を進める考えを示しました。 今月24日に開幕するパラリンピックは原則、無観客で行われますが、学校連携観戦チケットによる子どもたちの観戦は教育的な意義を重視して実施されます。 これについて18日夜、都の教育委員会で報告が行われましたが、出席した4人の委員全員が感染の急拡大や医療体制の危機的な状況などを理由に反対しました。 委員からは「今は非常事態だ。リスクを背負って行くほうが教育としてもマイナスだ」とか「今、寄り添うべきは医療体制だ。テレビによる観戦でも教育の効果はある」などといった意見が出ました。 これに対して、都の教育庁の幹部は「意見はもっともだが『見たい』とい

新型コロナウイルスの首都圏での医療体制が危機的な状況となる中、自宅療養中の妊婦が入院調整が行われたものの受け入れ先が見つからず、そのまま自宅で出産し、赤ちゃんが亡くなったことが関係者への取材で分かりました。 産婦人科医らのグループは緊急の会議を開き、感染した妊婦の急な出産に備え、事前に受け入れ先を決めておくことを確認しました。 新型コロナに感染した妊婦の出産は、感染対策で手術時間を短縮するため帝王切開を行う準備が必要だったり、生まれた赤ちゃんをすぐに隔離することが必要だったりして、対応できる病院が限られていて、入院調整に時間がかかるケースがみられています。 こうした中、関係者によりますと、１７日、新型コロナに感染し、千葉県内で自宅療養をしていた妊娠８か月の３０代の女性が、出血があったため、かかりつけの産婦人科医や保健所などで入院調整が行われましたが、対応できる医療機関が見つからなかったとい

魚の精巣 @shirako_dayo @Sayo97306733 ちなみにうちは養鶏場でもなければ農家ですらありません。なぜ？ 急に？ と僕でもよく分からない状況なのです…… 2021-08-17 00:45:27

菅首相が8月13日、打ち出したコロナ対策の一手。 菅首相: 国民の命を守る、これが政府最大の責務であります。 例えば酸素の投与が必要になった場合、酸素ステーションを設置して対処する。そうした体制を、これから速やかに構築するように関係大臣に指示しました。 【画像】これが神奈川県が独自に整備した酸素ステーション 呼吸に異変の生じた自宅療養者に酸素を投与する場所、すなわち「酸素ステーション」を整備することを表明。 しかし、この方針に対しては疑問の声をあげる人がいます。 酸素ステーションを考案した神奈川県の医療危機対策統括官です。 「状況はもう異常です!本来こんなのはあるべきではない。」 酸素が必要な自宅療養の患者に、酸素を投与できる場所を作ること―ー。 それに対して、いったいなぜ批判の声が上がっているのでしょうか。 神奈川県医療危機対策統括官 阿南英明氏: あえて批判しますけど、（菅首相の）あの

吉田博嗣 @yohida01 『家』 だいたい一年前ぐらいに描いた漫画載せてみます。 Youtubeの見すぎで狂った母親が、家族を無限に増殖させてしまうという話です。 果たして一年で漫画はうまくなったのか?!（絵が荒いのは単純に時間がなかったから） 長いですが、よければ暇なときにパラ見してみてくださーい！ 1/15 #漫画 pic.twitter.com/gGGT2gpfRp 2021-08-16 18:25:34

ある日突然出張から帰ってきたら荷物をまとめて実家に帰ってて、以後はLineのみのやり取り。 まずは子供に会わせてくれという要望は一切無視、子供の写真を送ることすらせず、更には元嫁両親からの「実家に近付いたら警察を呼ぶ」という宣告。(元嫁が暴力を振るわれて追い出されたと言っているらしい) 当然協議が上手くいくはずもなく、調停にもつれ込む。 当初元嫁は何か入れ知恵されたのか、肉体的なDVの証拠が無いことを指摘された後も「経済的DVが～、精神的に追い込まれて～」など色々のたまわっていたが、調停の担当者がこの時はまともで協議時の履歴や発言に一貫性が無いことであくまで『性格の不一致』という形での離婚には落ち着くことができた。 親権は協議時に決まらなかったので、子供が小さいこともあってかほぼ強制的に元嫁側が取ることになり、そこから養育費の話で泥沼になった。 通常はお互いの年収から算出される表で決まって

ファミリーマート @famima_now 【㊙️40％増量徹底解説🔍】 ...デカい...ウマい.....❗️🗯 突如現れた40%増量の商品たち🌎 果たして奴らは何者なのか... ーー全貌が遂に明かされる‼️ タップで正体を突き止めよ👁‍🗨‼️ pic.twitter.com/GwZfLhP0KP 2021-08-11 08:00:00

アメリカのバイデン大統領は、日本時間の17日朝、アフガニスタンの政権が事実上崩壊したことを受けて初めて演説し「アメリカ軍はアフガニスタン軍が戦う意思がない戦争で戦うべきではない」と述べて自らが決断した軍の撤退の方針に変わりはないと強調しました。 バイデン大統領は、反政府武装勢力タリバンの進攻でアフガニスタンの政権が事実上崩壊したあと初めて、日本時間の17日午前5時すぎからホワイトハウスで演説しました。 この中でバイデン大統領はアフガニスタンの状況について「リスクは理解していたが、正直なところ、予測していたよりも事態は速く推移した」と見通しが甘かったことを認めました。 一方で「われわれのアフガニスタンにおける任務は国家を樹立することでは決してなかった。われわれの唯一の重要な国益はアメリカに対するテロを防ぐことで、いまもそうだ」と述べました。 そして「この1週間ほどで起きたことは、アメリカ軍が