SYNODOS JOURNAL : ビデオ・ジャーナリズムの可能性（１） 神保哲生×荻上チキ
2012/5/1614:52 ビデオ・ジャーナリズムの可能性（１） 神保哲生×荻上チキ 神保哲生氏 ビデオジャーナリストであり、インターネット放送「ビデオニュース・ドットコム」の代表でもある神保哲生さん（50）。フリーランスの立場から、長年ジャーナリズムに携わってきた神保さんは、日本のジャーナリズム状況をどのように見つめてきたのか。そしてインターネットの誕生以降、様変わりしつつあるメディア環境に何を期待し、どこに課題を見出しているのか。 既存メディアと新しいメディアがそれぞれに持つ問題は山積み。その解決のために、私たちは何に注意をすればいいのか、シノドスジャーナル編集長・荻上チキと語った。（構成/シノドス編集部・金子昂） ■ビデオ・ジャーナリズム 荻上 「ビデオニュース・ドットコム」が開局して10年以上が経ちましたね。学生の頃から、神保さんの活動からは多くを学ばさせて頂いています。その間に
『最後のパレード』回収騒動 悪評飛び交う作者の行状
4月30日、「小さな親切」運動本部は『最後のパレ ード』の書店からの回収などを求めて記者会見を 開いた。 約23万部のベストセラーとなり話題を呼んでいた『最後のパレード ディズニーランドで本当にあった心温まる話』（サンクチュアリ・パブリッシング／以下、サ社）だが、同書収録のエピソードが、社団法人「小さな親切」運動本部が2004年に主催したキャンペーン受賞作品に酷似していると4月20日にマスコミで報じられると、状況は一変する。 同月30日には、「小さな親切」運動本部が記者会見を行い、同書の販売中止や書店からの回収、謝罪文の新聞各紙への掲載等を求めた。また、東京ディズニーランドを運営するオリエンタルランド社からは、同社の社内文集の文章と類似した記述があったとして、サ社に抗議していたことも判明した。 これらを受けて、サ社は5月1日に公式見解を発表し、同書に「著作権を侵害している可能性が高いと思わ
「変態記事」以降も毎日新聞の「ネット憎し」変わっていない（連載「新聞崩壊」第3回／ITジャーナリスト・佐々木俊尚さんに聞く）
「変態記事」以降も毎日新聞の「ネット憎し」変わっていない （連載「新聞崩壊」第3回／ITジャーナリスト・佐々木俊尚さんに聞く） 毎日新聞が自社の英文サイトに「変態記事」を掲載していた、いわゆる「WaiWai事件」では、ネットユーザーが広告主に抗議の電話をする「電凸(でんとつ)」と呼ばれる行動が相次ぎ、同社の経営に大きな影響を与えた。事件後も、同社はWikipediaの記載内容を誤って報じるなど、「ネットに対する姿勢に変化がみられない」との声も根強い。「WaiWai事件」とは何だったのか。この事件を通じて見える新聞社とネットとの関係を、同社OBのITジャーナリスト、佐々木俊尚さんに聞いた。 ――今回のWaiWai事件を考える時の論点はいくつかあると思いますが、その一つが、広告を狙い撃ちした「電凸」です。「電凸」を実行したのはいったい誰なのでしょうか。 佐々木 「毎日新聞のクライアントが誰
ネットユーザーたちが暴き始めた「客観報道」というまやかし＝佐々木俊尚 - 雑誌記事 ニュース：@nifty
言論フラット化 取材現場の様子も、自らの取材対応もブログで叩かれる ネットユーザーたちが暴き始めた「客観報道」というまやかし＝佐々木俊尚 2008年11月25日(火)0時0分配信 SAPIO 掲載： SAPIO 2008年11月12日号 4ページ中 1ページ目 前のページ | 1 | 2 | 3 | 4 | 次のページ -PR- 文＝佐々木俊尚(ジャーナリスト) ネットの普及、ＩＴ技術の進化により、一般の人が目撃したマスメディアの取材現場がネット上に晒されるケースが増えている。また、報道に疑問を持った読者、視聴者がマスメディアに電話をかけ、その対応をネット上に掲載するケースも多々ある。従来は覆い隠されていた取材現場、被取材者としての対応が暴かれることで、マスメディアは大きな危機を迎えている。 化けの皮が剥がされる 「高邁な社会正義」 今年６月８日、秋葉原で無
オーマイニュース、全社員に解雇通告 「ニュース」の看板降ろす-MyNewsJapan
ソフトバンクが6億9,300万円を投じ、鳥越俊太郎編集長のもと、2006年8月に華々しくスタートしたオーマイニュース。だが2年の迷走を経て、ビジネスモデルを確立できぬまま、今年5月には社員全員が解雇通告される事態になっていた。9月からは市民ニュースサイトの看板を降ろし、逆に企業とのタイアップを深める「Oh!mylife」へと衣替えする。大企業・マスコミ体質、ビジネスモデルの安易な輸入、無責任な編集長――その失敗の本質を分析した。 Digest 大企業体質、既存マスコミ体質そのまま 20万人デモの韓国、「シカタガナイ」日本 300円で修正に応じる訳がない 「なんだよ、鳥越さん、元気じゃん！」 市民記者登録が増えても広告価値は上がらない 経営が分かる人に引っ張ってもらわないと 企業のマーケティングサイトに 2008年5月、オーマイニュースの全体会議で、約20人いた社員全員が7月末付で解雇される
テレビや新聞で詳しく報道されない「毎日新聞英文サイト変態記事事件」、一体何が問題なのか？ - GIGAZINE
インターネットのニュースによほど詳しい人でないと実は何も知らないに等しいのがこの「毎日新聞英文サイト変態記事事件」。 新聞やテレビなどでは散発的に取り上げられてはいるものの、内容があまりにも下品で性的な内容なので詳細に報道することもできず、週刊誌で取り上げられてもただのゴシップ記事と見分けが付かず信憑性が不明、ネットで調べてもヒステリックな論調でまとめられていて読む気すらなくなり、結局、何が起きているのかさっぱりわからない……という人も多いはず。 というわけで、GIGAZINE読者からも多くのリクエストがあったこの「毎日新聞英文サイト変態記事事件」について、一体何が問題なのか、何が起きたのか、そして今、どうなっているのかをまとめて見てみましょう。 ～目次～ ■そもそもの発端は毎日新聞の英文サイトに掲載された変態記事 ■一体誰がこのような記事を書き続けたのか？ ■度重なる問題点の指摘、でも誰
「毎日jp」が自社広告だらけに、ネット上に深いつめ跡残る：ITpro
毎日新聞社のニュースサイト「毎日.jp」で、先週末以降、広告スペースの大半が自社広告で埋め尽くされる事態が続いている（図1）。 毎日新聞社は英文サイト「毎日デイリーニューズ」（Mainichi Daily News）上のコーナー「WaiWai」で、「日本の女子高生はファーストフードで性的狂乱状態」など低俗な記事を長年にわたって配信し、ネット上で批判の声が上がっていた。同社は6月23日、同コーナーを中止・削除し、監督責任者や担当者らを処分すると発表したが、25日の株主総会で、それまでの常務デジタルメディア担当が社長に、同デジタルメディア局長も取締役に昇格する人事を可決・承認（27日に役員報酬の一部返上を発表）。これがネット上の炎上に油を注ぐ格好となり、毎日新聞社のほか、毎日新聞および毎日jpに広告を載せている大口の広告主へも抗議、問い合わせが電話やメールで寄せられることとなった。 毎日jpは
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佐々木俊尚@sasakitoshinao氏は語る ---NHKのクローズアップ現代ディレクターは、ちゃんと『取材』しているのだろうか？