【炎上】日本経済新聞の広告がジェンダークレーマー被害に遭ってしまう
2022年4月4日、ニュースサイトの『コミックナタリー』が日本経済新聞に掲載されることを記事にして投稿した。当該広告は、講談社ヤングマガジンで連載中の漫画『月曜日のたわわ』の広告であった。日本経済新聞の『月曜日のたわわ』の広告が、ジェンダークレーマーのバッシング被害に遭ってしまう。しかも、バッシング被害に遭ったのは、広告を掲載した日本経済新聞のアカウントでも、広告を出稿した講談社やヤングマガジンのアカウントでも、ましてや作品のアカウントでもない。なぜか、広告掲載を記事にして伝えただけの「ニュースサイト」であるコミックナタリーに非難が寄せられたのだ。そのバッシングの内容は、見事なまでに「キモい」「きしょい」「気持ち悪い」という生理的嫌悪のオンパレードであった。
億円単位の出資金を手に入れた多くのスタートアップがやること４選と、その後の５選
２～３年前のスタートアップ投資ブームを覚えているだろうか。 ベンチャーキャピタルや個人投資家の投資意欲が旺盛だった時代。豊富な投資資金は審査基準の引き下げにつながり、学生が十数ページのパワポで１００万円単位の投資を得たり、十番煎じの後発企業に億円単位の金が流れ込んだりした。 その億円単位の出資を集めた会社は、何をしたのだろうか。そしてその後どうなったのであろうか。そのビフォーアフターを５つずつまとめてみた。 １．役員報酬や待遇を上げたがる ３０代や４０代に月給２０万円で働けとは言わないし、財務戦略の一環で社長が自社株買いをすることもあるので、そのために収入を増やして貯蓄するのはまぁ分かる。 ただ、「年収１０倍」「社長宅のタワマンを社宅に」「ハイヤーと契約」「出張でビジネスクラス（正価）や高級ホテルを利用」というのはどうかと。「贅沢がしたい！」と言い切ってくれればまだ気持ちが良いが、「安全リ
電通元専務に約9億円の資金とロイター ｜ 共同通信
【パリ共同】ロイター通信は31日、東京五輪組織委員会理事を務める広告代理店電通元専務の高橋治之氏が、五輪招致を巡り招致委員会から約9億円相当の資金を受け取り、国際オリンピック委員会（IOC）委員らにロビー活動を行っていたと報じた。
facebookの急激なオワコン化とTwitterの復活を広告目線から考えてみる - 足ることを知らず
facebookやってる？開いてる？ 岡山の女子大生400人に聞きました！ 「SNSは何を使ってますか？」 １位 twitter 85% ２位 Instagram 80% ３位 facebook 5% ちなみに、 「クラウドファンディングを知ってますか？」 と聞いたところ、知ってる人はいませんでした。 — 山田 邦明 l conote inc. CMO📚 (@kun1aki) July 24, 2019 これを見て、結構ドン引きしたのですね。 下記のデータを見ても・・・（ちょっと古いデータも多いし、更新時期はメディアによってまちまちだが）国内ではTwitterがLINEについで若者には人気のソーシャルメディアとなっている。 【最新版】2019年6月更新！ 11のソーシャルメディア最新動向データまとめ USではSnapchatとInstaがドミナントで、Twitter, Facebookは
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
まとめよう、あつまろう - Togetter
