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IoTに関するlackofxxのブックマーク (4)

  • ベンダーロックインを経験したデンソーが、自社の工場IoT基盤を内製化するまでの軌跡

    デンソーのFactory‐IoT室の歩み 矢ヶ部弾氏(以下、矢ヶ部):クロストークということで、これまでのプロジェクトの年表を作ってみました。 縦軸がプロジェクトのテンションと勢いで、横軸が年度になります。私が軽く説明して進めますね。 及川卓也氏(以下、及川):どんどんつっこんだ質問をしますね(笑)。 矢ヶ部:まず、デンソーががFactory-IoTの組織を立ち上げて、半年後に社長がFactory-IoTを世界130工場全てに導入すると「①発表」しました。年表はそこから始まっています。 及川:まずつっこみたいところなんですけど。 なぜこれを発表するのかがよく分からないんですよね。 矢ヶ部:社長はきっと公言することで社員を奮い立たせようとしているのだと思いますね。 及川:こうやって打ち上げられたことで、内部的にポジティブな効果はありましたか?「進めるぞ!」「イエーイ!」という感じになった?

    ベンダーロックインを経験したデンソーが、自社の工場IoT基盤を内製化するまでの軌跡
  • カエルの合唱に“一斉に休む”法則 IoTに応用、通信安定に期待

    ニホンアマガエルの合唱の法則性を、IoT機器のネットワークに活用すれば、近くの端末同士のパケット衝突を回避でき、ネットワーク全体の接続性向上やエネルギーの省力化が期待できるという。 ニホンアマガエルの合唱は、個々では鳴くタイミングをずらし、全体では一斉に休む時間がある――筑波大学、大阪大学が1月9日、そんな研究結果を発表した。カエルの合唱の法則性を、IoT機器のネットワークに活用すれば、近くの端末同士のパケット衝突を回避でき、ネットワーク全体の接続性向上やエネルギーの省力化が期待できるという。 研究チームは、オスのカエル3匹を50センチ間隔で並べ、録音した鳴き声を解析。短時間でみると「オス同士は鳴くタイミングをずらしている」という先行研究の結果に加え、長時間でみると「鳴いている区間(時間帯)をそろえる」という性質を確認した。 同チームは、個々のカエルは鳴くたびにエネルギーを失い、疲労度が増

    カエルの合唱に“一斉に休む”法則 IoTに応用、通信安定に期待
  • 株式会社ソラコムのKDDIグループ参画について - SORACOM公式ブログ

    日、株式会社ソラコムは、KDDIグループへの参画について、KDDIと共同リリースを発表いたしました。2017年8月下旬を目途に、ソラコムはKDDIの連結子会社となる予定です。 ソラコムの日におけるビジネスは、2015年9月の発表以降、7000以上のお客様にご利用いただき、350社以上のパートナー様にご支援いただいています。昨年末の米国でのサービス開始、年初の欧州でのサービス開始とグローバルへの展開も積極的に行ってまいりました。 KDDIとは、2016年12月に発表のIoT回線サービス「KDDI IoTコネクト Air」において、クラウド上に構築された携帯通信コアネットワーク「SORACOM vConnec Core」をソラコムから提供し、共同開発した経緯から、非常に密な協業を続けており、今回の発表に至りました。 今後、ソラコムは子会社として経営を継続し、 現在ソラコムが提供しているサー

    株式会社ソラコムのKDDIグループ参画について - SORACOM公式ブログ
    lackofxx
    lackofxx 2017/08/02
    おめでとうございます。頑張ってほしい。
  • 海外で活発化するIoTの標準化活動、製造/家電に強い日本企業の参加は今ひとつ | IT Leaders

    IT Leaders トップ > 経営課題一覧 > 事業創出 > 海外動向 > 海外で活発化するIoTの標準化活動、製造/家電に強い日企業の参加は今ひとつ 事業創出 事業創出記事一覧へ [海外動向] 海外で活発化するIoTの標準化活動、製造/家電に強い日企業の参加は今ひとつ 2015年4月30日(木)杉田 悟(IT Leaders編集部) リスト IoT(Internet of Things:モノのインターネット)への関心が高まる一方だ。米IT関連調査会社のガートナーによれば、IoTの経済規模は9兆ドルに迫ると試算されている。そのIoTを取り巻く状況を見てみると、2013年から2014年にかけて、米国を中心にIoT関連団体や企業連合が相次いで設立されている。そこには、それぞれの思惑を秘めた半導体メーカーやネットワーク機器ベンダー、ITソリューションベンダー、産業機器メーカー、家電メーカ

    海外で活発化するIoTの標準化活動、製造/家電に強い日本企業の参加は今ひとつ | IT Leaders
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