経済から文化まで、未来を知るにはまず人口に注目すべし──『人口は未来を語る 「１０の数字」で知る経済、少子化、環境問題』 - 基本読書
人口は未来を語る 「１０の数字」で知る経済、少子化、環境問題 作者:ポール・モーランドNHK出版Amazon未来に何が起こるのか予測するのは簡単なことではないが、人口は比較的確度の高い予測が可能な分野である。日本の人口が突然倍増することはありえないし仮に数々の施策を打ったり移民受け入れが進んだとしても、増える人口はわずかでしかない(からシミュレーションしやすい)。さらに、人口は国家のあらゆる側面に関わってくるから、「未来を語りたい」のならばまずは各国と世界の「人口」に注目すべきだ。 というわけで本書『人口は未来を語る』は、人口学者のポール・モーランドによる「人口統計を使って未来を考えてみよう」という一冊である。たとえば世界人口はいつ頃減少をはじめるのか、またそうなった時各国の経済はどうなっているのか。人口が減少し高齢化が進んでいく国と紛争・革命の関係、人口はまだしばらくは増えていくと思われ
日本人を直撃する｢人口急減｣の切実すぎる未来
日本の人口減少が大きな問題になっている。その背景にあるのが「出生数」の低下だ。出産期の女性人口が減少し、さらに1人の女性が生涯に産む子どもの数も大きく減少を続けている。 そんな中で、2019年の出生数が90万人を割る可能性が高くなったと報道された。2016年に100万人の大台を下回ってから、わずか3年で90万人を割る事態となっている。 とはいえ、人口減少につながる出生数の低下は、その原因がまだはっきりしていない。近年は日本だけでなく韓国や香港、シンガポール、台湾、タイといったアジア諸国でも、女性が生涯に産む子どもの数を示した「合計特殊出生率」が日本以上に低くなる現象が起きている。 イタリアなどの先進国でも、共通の悩みとして認識されており、2018年には人口の増加を続けてきたアメリカでも出生率の低さが問題になった。 なぜ、女性は子どもを産まなくなってしまったのか――。 フランスのように出生数
なぜ新潟や石川が「人口日本一」だったのか？ 都道府県の人口推移から見る、日本近代化の歴史 (1/4) - ねとらぼ
はじめに 日本の人口は2017年10月1日時点で1億2670万人ほど。都道府県の人口1位はもちろん東京都で、1372.4万人。最下位となる47位は鳥取県で、56.5万人。その差は約24倍にもなります。 現在ではあまりにも当たり前の東京の人口1位。しかし、かつては東京が人口1位ではなかった時代が続いたことは、あまり知られていません。 現在は東京が1372万人、ぶっちぎり 逆に人口ワーストは山陰と四国、北陸の県。 元来日本はここまで東京一極集中ではなく、その地方に応じた産業が活発で、今より地方が元気な時代がありました。 人口の統計がはじまった1872年から見てみると、実は東京ではなく、意外な都道府県がトップに立っていることが分かります。そんな思わぬ再発見の多い「歴代人口ランキング」（※）を見ていきましょう。 ※：採用する人口データは、1872～83年までは本籍人口。1884～1907年までは乙
日本の将来の人口推移から考える投資のあり方 - たぱぞうの米国株投資
日本の将来の人口推移がなかなか深刻 ２０１５年の日本の人口ピラミッドはこうなっていた ２０４０年の日本の人口ピラミッドはこうなる ２０６５年の日本の人口ピラミッドはこうなる 将来的な老年（６５歳以上）人口割合の推移 日本人の平均寿命の推移はこのように予測される 将来の人口推移から、生き方あり方の変容が予想される 定年延長の代償として社会の活力を失う結果になる、か 超高齢化社会を生き抜く個人年金術、自分の年金は自分で作る！ 日本の将来の人口推移がなかなか深刻 国立社会保障・人口問題研究所が公表した資料に「日本の将来推計人口」というものがあります。この資料が秀逸なので、ご紹介します。 言うまでもありませんが、政府系・政府研究所系の出す資料は優れているものが多いです。私たち個人投資家にとっても必読と言って良いでしょう。マクロでの社会理解に役立ちます。しかもネットで無料で読めるのが素晴らしいところ
限界集落マップ2010-2040 - A Successful Failure
2017年03月20日 限界集落マップ2010-2040 Tweet 過疎化などで人口の50%以上が65歳以上の高齢者になって社会的共同生活の維持が困難になっている集落を限界集落と呼ぶ。先日の将来推計人口マップ2010-2040で取り上げた日本の地域別将来推計人口（平成25年3月推計）を用いれば将来の限界集落数の動向を知ることができる。本来限界集落は市町村よりも小さい単位で判断されるものだが、ここでは市町村単位の判断となっていることに注意。小さい単位の集計では限界集落数はより大きくなるだろう。注:福島県については震災直後という時期から県全体まとめて一つの推計となっている。 次のグラフは2040年までの限界集落およびその予備群の推移を示したものである。限界集落は人口の50%以上が65歳となる自治体だが、同45%以上となる自治体を予備群として合わせてプロットしてある（55歳以上が50%を超える
成長せず、「現状維持」を目指すことは悪いことなのだろうか。
成長せよ、と声高に叫ぶ方を見るにつけ、「本当に成長は重要なのだろうか」と疑問に思う。 逆説的ではあるが、成長を目指すのは楽で、むしろ現状維持を意図的に目指すほうが、遥かに難しいのではないだろうか。 太平洋の南西部に、ティコピア島という、絶海の孤島がある。 （撮影：NASA） 島の総面積はたったの五平方キロというから、正方形にしてみると、タテヨコ二キロちょっとしか無いという、恐ろしく小さな島だ。 この島の人口は約1000人、 人類学者のレイモンド・ファースは、この島に1年間滞在し、研究活動を行ったが、彼はこの島を評して次のように言っている。 「この島に実際住んだものでなければ、ここが他の場所からどれほど隔絶しているかを理解するのは難しい。この島はあまりに小さいので、海の眺めや響きが遮られることはめったにない。（中略）島民にとって、本当に大きな陸塊を想像することはほとんど不可能なのだ」 しかし
なぜ地方は厳しい現実を直視できないのか
今回のコラムでは、地方創生にあたって、「形ばかりの『タテマエ計画』をつくることが、いかに地方にダメージを与えるか」ということをお伝えしたいと思います。 地方創生については2014年末に「まち･ひと･しごと創生総合戦略」が閣議決定され、今後5年の目標や施策、基本的な方向性が国から提示されました。それを受け、各地方自治体でも「自らの総合戦略」を発表しています。 なぜ自治体は非現実的な計画を平気で出すのか 3月3日のコラム｢地方を滅ぼす『名ばかりコンサルタント』｣でも触れましたが、他の地域をパクったような計画や、実効性のない計画は、その自治体を疲弊させるだけです。残念ながら、各地域の”戦略”をウォッチしていると、正直首をかしげたくなるものがいくつも見かけられるのです。 例えば、先日発表された京丹後市（京都府）の”戦略”には「驚き」の声があがっています。なぜかというと、人口がV字回復するというシナ
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