パネル調査データ・オンラインアクチュアルデータを統合・分析した新サービス提供開始 ｜ニュースリリース｜博報堂 HAKUHODO Inc.
パネル調査データ・オンラインアクチュアルデータを統合・分析し、新規見込み客の発見と広告配信を可能にするサービス「Querida Insight」「Querida Planning」の提供を開始 株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ（本社：東京都港区、社長：大森壽郎）と株式会社博報堂（本社：東京都港区、社長：戸田裕一）の協働の取り組みとして“生活者データ・ドリブン”マーケティング対応力強化を担う「DATA WiNGS(データウィングス)」※１（以下 DATA WiNGS）は、生活者についてのパネル調査データと Web 閲覧等のオンラインアクチュアルデータを統合、分析し、広告主にとっての新規見込み客を発見する「Querida Insight（クエリダインサイト）」と、そこに対して的確な広告配信を可能にする「Querida Planning（クエリダプラニング）」の 2 つのサービス提供を開始
博報堂生活総合研究所 BIG PRESENTATION 2015「デュアル・マス」 を発表 ｜ニュースリリース｜博報堂 HAKUHODO Inc.
2014年12月4日 博報堂生活総合研究所は、“大きな変化の時代に、大きな知恵を”という視座から、生活者の未来について提言していく「ＢＩＧ ＰＲＥＳＥＮＴＡＴＩＯＮ」（※）を本年より開始いたします。2015年のタイトルは「デュアル・マス」です。 ２０１５年の日本は戦後70年、戦後レジーム（55年体制）確立から60年という節目を迎えます。人口、経済、情報環境など21世紀の大きな構造変化を受け止め、生活者は自ら主体的に生活の基盤を選択し始めています。生活総研は、生活者が大きく２つの塊に収束していくこの動きを「デュアル・マス」と名付けました。高度経済成長期以降、細分化と拡散を繰り返し、常に分散に向かっていた生活者が、生き方や価値観、行動スタイルとして何を選択していくのか、人々が生み出す新しいパラダイム・シフトについて提言してまいります。 ※「ＢＩＧ ＰＲＥＳＥＮＴＡＴＩＯＮ」は博報堂生活総合研究
博報堂が考える“生活者データ（＝ビッグデータ）・ドリブン”マーケティング の資料を公開。
博報堂はこれまで、個々の人々を単なる消費者としてではなく、生活する主体としてまるごと捉え、その欲求や価値観を読み解く「生活者発想」をビジネス展開の核としてきました。 ビッグデータも「生活者データ」として読み解き、クリエイティブ、行動デザイン、顧客育成の領域まで設計する、博報堂の“生活者データ・ドリブン”マーケティングの特徴や、取組みの一例、ソリューションなどご紹介しています。 博報堂Consulaction（コンサラクション）サイトは、多様化、複雑化するマーケティング課題に対して、注目の5つのマーケティングテーマ「“生活者データ・ドリブン”マーケティング」「ASEAN・中国生活者マーケティング」「イノベーション」「生活者研究」「ソーシャルトピックス」をトップ画面に打ち出し、お客様の関心や課題に応じて、ソリューションにアクセスしやすいよう、デザインを一新しました。 リニューアルの第一弾として
博報堂と東芝テック、「電子レシートシステム “スマートレシート”」を活用した「電子購買証明サービス」を開発 ｜ニュースリリース｜博報堂 HAKUHODO Inc.
博報堂と東芝テック、「電子レシートシステム “スマートレシート”」を活用した「電子購買証明サービス」を開発 ～携帯端末上の電子レシート画面から、簡単に販促キャンペーンの応募が可能に～2013年3月4日 株式会社博報堂 東芝テック株式会社 株式会社博報堂（東京都港区、代表取締役社長：戸田裕一）と東芝テック株式会社（東京都品川区、代表取締役社長：鈴木護）はこのたび、東芝テックが構築する「電子レシートシステム注１」を活用した「電子購買証明サービス」を共同で開発します。本日より消費者向け販促キャンペーンを行うメーカーおよび流通各社への提案を開始し、2013年下期を目安に複数社の協賛によるトライアル導入を実施する予定です。なお、両社は本サービスについての特許を共同で出願中です。 通常、消費者向け販促キャンペーンにおいて、買物客は、対象商品を購入した証拠として、レシートやバーコード等をハガキに貼って応
日立と博報堂、「ビッグデータで取り扱う生活者情報に関する意識調査」を実施 ｜ニュースリリース｜博報堂 HAKUHODO Inc.
両社協働プロジェクトであるマーケット・インテリジェンス・ラボによる第１回調査●ビッグデータとして生活者情報が利活用されることには期待と不安が拮抗 ●自分で情報を制御できる環境の実現や、匿名化などの対策の実施で抵抗感の軽減が可能 2013年5月27日 株式会社日立製作所 株式会社博報堂 株式会社日立製作所(執行役社長：中西 宏明)と株式会社博報堂(代表取締役社長：戸田 裕一)は、両社のビッグデータ利活用協働プロジェクトであるマーケット・インテリジェンス・ラボの活動として、商品の購入履歴やGPS による位置情報のように、特定の個人を必ずしも識別しないものの個人の生活にかかわるさまざまな情報 (＝生活者情報*)をビッグデータとして扱われることに対する生活者の声をまとめるための調査「ビッグデータで取り扱う生活者情報に関する意識調査」を、株式会社日経BPの協力を得て実施しました。 *「生活者情報」：
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