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リアルタイムの映像をネットで配信するライブカメラ。Web上では、コーヒーポット内のコーヒーの残量を映したケンブリッジ大学のサイトをはじめとして、古くから多くのサイトが存在してきました。そんなライブカメラを景色や設置場所で検索できるサイトに注目が集まっています。 ライブカメラ検索 カメ探 この「ライブカメラ検索 カメ探」は、国内外のライブカメラを無料で検索できるサイト。このニュース執筆時点で、すでに1036個のサイトが登録されているようです。また、都道府県や景色などを指定して検索することも可能で、自分の見たいライブカメラの映像を探しやすい作りにもなっています。 ちなみに、はてなブックマークで人気のライブカメラとしては、以下のようなものがあります。もちろんこのサイトから検索することも可能です。 Live配信 JR会津若松駅 ライブカメラ > ライブカメラ1 - ぐんま昆虫の森 ライブカメラ -
米Googleは10月16日、Google Mapsで街並みの写真を見られる「ストリートビュー」に、大学構内などこれまで撮影用自動車が入れなかったエリアを追加していくと発表した。カメラを搭載した三輪自転車で撮影する。 この三輪自転車は、自転車愛用者でもあるストリートビューチームの機械エンジニア、ダン・ラトナー氏が開発した。同氏は既にマウンテンバイクコースやカリフォルニア州のテーマパーク「レゴランド」を撮影し、Google Mapsに追加している。 Googleは同日から28日までの期間、自転車で撮影してほしい米国内エリアのリクエストを専用ページで受け付ける。候補となるのは公園、大学キャンパス、遊歩道、テーマパーク、動物園、ゴルフコースなどのスポーツ施設。 テーマパークや大学など、私有地内を撮影する場合は、関係者に事前に許諾を得るとしている。 企業向け情報を集約した「ITmedia エンター
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雑誌をスキャンしたデータをネット販売するサービス「コルシカ」が出版社の著作権を侵害しているとして、日本雑誌協会は8日付けで、運営会社のエニグモに中止を要請する文書を送った。 コルシカは、雑誌をスキャンしたデータを、Webブラウザ上の専用ビューワで読める電子雑誌販売サイトで、販売価格は雑誌と同額。エニグモは、販売数と同数の雑誌を取り次ぎから購入しているといい、ユーザーは別途配送料を支払えば、雑誌を送ってもらうことも可能だ。 エニグモはサービスについて「雑誌を購入したユーザーのスキャンを代行しているという位置付けで、ユーザーの私的利用の範囲。著作権侵害には当たらない。ビューワにはDRMもかけており、不特定多数に送信することもできない」と説明している。
7日にオープンしたオンライン雑誌販売/閲覧プラットフォーム「コルシカ(Corseka)」を運営するエニグモが、日本雑誌協会からサービスの中止を求められていた問題で、同協会会員出版社の出版物販売を一時中止することを、本日9日付けで発表した。 発表はエニグモのリリースページに掲載されており、「法律的な解釈の相違はあるものの、当要請と見解を真摯に受け止め、日本雑誌協会会員出版社の出版物の販売を一旦、中止する」としている。ただ、販売要請がある出版社もあるため、出版社と個別協議、販売許諾を得られた出版物に関して販売していくという。コルシカのサービスそのものは継続することも記載されている。 RBB TODAYでは日本雑誌協会に電話取材を行ったところ、同協会が8日、エニグモに対して中止を要請する文書を報道関係各社に送付。9日にエニグモの幹部5人と日本雑誌協会とで意見調整の場を設け、エニグモが意見調整を行
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Twitterが成長・成功した最大の理由の1つは、Twitterチームがサービス開始直後から、ユーザーにサービスの形を変えることを許していたことだ。これは、Twitterコミュニティが、リプライ、retweet、#ハッシュタグなどを作り出したことからもわかる。 しかし、一番の要因は、Twitterが開発者にオープンなAPIを提供したことだ。これによって、Twitterを改良する異なるツールやユーティリティを作ることで、Twitterを多様な方向に拡張することが可能になった。 2007年に、Twitterの共同設立者であるBiz Stone氏はReadWriteWebに対して、「疑いなく一番重要なのはこのAPIだったし、これはわれわれがT
危機管理コンサルティングを手がけるPR会社「プラップジャパン」(東京都渋谷区)は15日、新型インフルエンザの情報を掲載するサイト「備えよう.com 新型インフルエンザ」(sonaeyou.com)をオープンした。感染状況など最新ニュースのほか、感染対策を無料で点検できる「対応レベルチェックシート」や、メールマガジンの配信などのサービスも行っている。
誰でも自由に編集できるネット上の百科事典「ウィキペディア」が曲がり角を迎えている。英語版で、主に人物に関する記述変更に特別な承認が必要となることが決まったのだ。誹謗(ひぼう)中傷などがあった場合、標的となった人物への影響が大きいためだが、日本でもタレントの上戸彩さん(24)を紹介するページに殺害予告が書き込まれる事件が起きたばかり。日本語を含む他言語でも同様の規制論議が起きる可能性がある。(大内清) ■自由か信頼性か 「ネットは現実の一部。サイト荒らしは一定の割合でいる」。ウィキペディアを運営するウィキメディア財団(米サンフランシスコ)のボランティア・スタッフ、デビッド・ジェラードさんは、同サイトの現状をこう説明する。 従来のシステムでは、ユーザーの互選で選ばれる「管理者」が、荒らし行為対策として書き込みを一時的にブロックするなどの措置をとれるが、書き込みは原則として自由だ。 英語
ヤフー株式会社は、2023年10月1日にLINEヤフー株式会社になりました。LINEヤフー株式会社の新しいブログはこちらです。LINEヤフー Tech Blog こんにちは、ソーシャルネット開発部の島貫 和也です。 本連載では、今まであまり触れられてこなかったYahoo!メールの迷惑メール対策と、電子メールに関連する情報をご紹介しています。今回は前回に引き続き、Yahoo!メールで実施している Botnet の分析と対策について、その取り組みの一部をご紹介させていただきます。 ご注意 出典元の説明のため、いくつか外部リンクがあります。リンク先については保証しておりませんのでご了承ください。 この記事の性質上、迷惑メールの性質や送信手法について触れている箇所がありますが、電子メールやコンピュータの不正利用を助長する意図のものではありません。読み物としてお楽しみください。 はじめに 前回の記事
前の記事 『Windows 7』を選ぶ7つの理由 真実と多数決:Wikipedia、「信頼度表示システム」を導入へ 2009年9月 1日 Hadley Leggett Flickr/bastique 誰でも無料で利用できる百科事典『Wikipedia』では、260ヵ国語で1200万ページにわたって提供される情報を、毎月6000万人を超える人々が使っている。しかしその人気とは裏腹に、Wikipediaは信頼できないとする批判を長い間受け続けてきた。インターネットに接続できる人なら誰でも寄稿できるため、このサイトは破壊行為や偏見、誤った情報などの被害を受けやすい。しかも編集は匿名で行なわれるため、信用できる情報と、破壊目的で作成された偽の内容とを見分けるのは容易ではない。 しかしこの秋からは、Wikipediaで見つけた情報を信じてもよいとする新しい理由ができる可能性がある。『WikiTrus
知り合いが動画投稿サイトを運営しています。 結構、アクセスはあるらしいのですが、一向に黒字になりません。 なにかいいアドバイスがあれば教えてください。
銀行以外の事業者でも送金業務ができるよう規制緩和する「資金決済法」が6月に成立したことを受け、米eBay傘下の決済サービスPayPalが、日本事業の本格展開を検討している。「中小ECサイトの決済手段としてPayPalを普及させたい」と、PayPal日本法人のケビン・ユー社長は話す。 PayPalは、クレジットカードや銀行口座から、相手先の口座に送金できるサービス。カード番号や口座を登録しておけば、メールアドレスでログインするだけで送金できる手軽さと、個人情報が送金先に伝わらないという安全性が売りだ。 もともと米国内向けサービスだったが、現在は日本を含む世界のユーザーが利用しており、190カ国に7300万のアクティブユーザーがいるという。 2002年から日本円に対応。07年には日本語サイトをオープンし、日本語でのサポートも行ってきた。シンガポールで提供している国際ペイメントサービスを日本から
Twitter関連の便利なツールがかなり 紹介されて来ていて、そろそろ混乱 してきたのでまとめます。 リンク先は日本語で解説してくれて いる記事にしています。されていない ツールやサイトは載せていません。 今現在は165個のツールがありましたが、今後追加していく可能性もあります。 TwitterWikiに載ってるサービスは極力載せていないつもりですが、若干被ってるかも。 全てのサービスを試したわけではありません。MacとiPhoneは持って無いですし。。。 また、リンク先を日本の記事にしたのは、海外のサービスに直接貼っても 使い方が分からなければ意味が無いと思った為です。 なので、リンク先がかなり偏っていますが重ねてご了承下さい。 ※コメント頂いたので15個追加して180個更に20個追加して200個に育った。 ※8月アップデート>17個増えて217個 ※9月アップデート>30個増えて247
楽天は、個人向けにインターネット上で政治献金ができるサービスを開始する。クレジット決済ができるようにした点が特徴で、このようなサービスを本格的に展開するのは日本初という。 楽天の政治情報サイト「LOVE JAPAN」において提供し、政治家のプロフィール情報や動画なども掲載する。サービス開始日は7月27日の予定だが、「総選挙の公示日や投票日によって、開始日は変わる可能性がある」(楽天 インフォシーク事業部ニュースグループマネージャーの高橋朗氏) 献金できる対象は現職の国会議員、もしくは政党に所属していて国会議員の候補者となることが政党から認められている者のみとなる。無所属の場合は、現職の国会議員以外は認められない。また、献金サービスを楽天に申し込んだ政治家のページにのみ、献金ボタンが設置される。 高橋氏によれば、「何らかの線引きが必要なため、政治資金規正法の枠組みを利用した」とのことで、政治
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