コロナよりもインフルエンザの方が脳への影響が大きい｜ヘルスデーニュース｜呼吸器_感染症_精神疾患_脳・神経_臨床医学_高齢者｜医療ニュース｜Medical Tribune
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）よりもインフルエンザの方が、神経疾患により病院で治療を受ける可能性の高いことが、COVID-19またはインフルエンザにより入院した患者を追跡した新たな研究で明らかになった。米ミシガン大学アナーバー校のBrian Callaghan氏らによるこの研究結果は、「Neurology」に3月20日掲載された。Callaghan氏は、「われわれが予測していた通りの結果ではなかったが、COVID-19で入院しても、インフルエンザで入院した場合と比べて、一般的な神経疾患に対する治療が増えるわけではないことが分かった点では心強い結果だった」と同大学のニュースリリースの中で述べている。
なぜ研究者は「隠したがる」のか…天才科学者・山中伸弥が羽生善治に明かす、あまりに非効率すぎる生命科学界のヤバい「伝統」（羽生 善治,山中 伸弥）
「iPS細胞技術の最前線で何が起こっているのか」、「将棋をはじめとするゲームの棋士たちはなぜ人工知能に負けたのか」…もはや止めることのできない科学の激動は、すでに私たちの暮らしと世界を変貌させつつある。 人間の「価値」が揺らぐこの時代の未来を見通すべく、“ノーベル賞科学者”山中伸弥と“史上最強棋士”羽生善治が語り合う『人間の未来AIの未来』（山中伸弥・羽生善治著）より抜粋してお届けする。 『人間の未来AIの未来』連載第3回 互いに成果を隠す「発表競争」 山中 将棋の世界は、オープンソースを土台にみんなでアイデアを出し合うという、インターネット社会のメリットを最大限に生かしてソフトを進化させてきたわけですね。しかし、僕がいる生命科学の世界は、研究の競争が激しくて、みんな隠して隠して、論文発表で初めて世に出すという感じです。 羽生 先端科学の世界で、ちょっと意外ですね。
痛くない｢針なし注射器｣ 名古屋大学の航空宇宙工学、実用化に挑む - 日本経済新聞
名古屋大学で「針のない注射器」の研究が進んでいる。開発したのは航空宇宙工学の研究者で、ロケットの打ち上げ時などに発生する衝撃波を応用。痛み
実は中国が圧倒的。日本では報道されない世界の最先端テクノロジー開発状況、分野別ランキングから見えた３つの真実＝高島康司 | マネーボイス
世界の最先端テクノロジーの開発状況を詳しく紹介する。日本の主要メディアでは、最先端テクノロジーのニュースは高性能半導体の開発に限定されており、全体的な状況が伝えられることはまずない。報道されている通り半導体や不動産といった分野では中国は出遅れているかもしれないが、他の産業分野では中国の状況はどうなのだろうか？日本で喧伝されているイメージとはあまりに異なる状況が見えてきた。（『 未来を見る！ 『ヤスの備忘録』連動メルマガ 未来を見る！ 『ヤスの備忘録』連動メルマガ 』高島康司） 【関連】今ここが人工知能「人間超え」の出発点。米国覇権の失墜、金融危機、大量辞職…2025年には劇変した世界が待っている＝高島康司 ※毎週土曜日or日曜日16:00からLIVE配信予定「私たちの未来がどうなるか考える！メルマガ内容の深堀りと視聴者からの質問に答えるQ&A」世界中から情報を収集、分析し、激変する私たちの
人の寿命は250年に！解明進む老化の正体、あと20年で「若返り」も夢ではない 「Scienc-ome」が照らす未来（1）老化研究、慶大・早野元詞氏 | JBpress (ジェイビープレス)
インターネット、iPhone、そしてChatGPT……。革新的な技術は、いつもパラダイムシフトを引き起こしてきた。そして今また一つ、世界を変えるイノベーションが誕生しつつある。 既存の学問領域にとらわれない研究を推進するフォーラム「Scienc-ome」に集う研究者が未来を語る連載。第1回は老化研究の第一人者でScienc-ome創始者でもある慶應義塾大学の早野元詞氏。 人類の夢「不老不死」を実現すべく、寿命を延ばす研究は加速している。巨額資金が集まり産業へと展開する動きも出始めている。早野氏は「まもなく人生250年の時代が来る」と語る。 （竹林 篤実：理系ライターズ「チーム・パスカル」代表） 「Scienc-ome」とは 新進気鋭の研究者たちが、オンラインで最新の研究成果を発表し合って交流するフォーラム。「反分野的」」をキャッチフレーズに、既存の学問領域にとらわれない、ボーダーレスな研究
【イグ・ノーベル賞】望みのカレー・ワイン再現…立ち上がる“味覚メディア”、複雑な味の再現に挑む ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
“味覚メディア”が立ち上がろうとしている。フードプリンターとして静的な味調製デバイス、電気味覚として動的な味変調デバイスがそろった。望みの味の食べ物を生成し、食べながら調整できるようになってきている。すでにカレーやワインのような大きな分類では味を再現できてしまう。課題はシャトー・ラグランジュの何年物など、細かな味の再現だ。これも大規模言語モデル（ＬＬＭ）の普及で集合知として解決する道が見えてきた。（小寺貴之） 「受賞をとても光栄に思う」―。明治大学の宮下芳明教授は２０２３年のイグ・ノーベル賞（栄養学）を受賞した。東京大学の中村裕美特任准教授と箸やストロー型のデバイスで電気味覚の味変調効果を検証した論文が評価された。電気味覚は微弱な電流を流して舌表面のイオンの動きを制御する。舌を正に帯電させるとプラスのナトリウムイオンが舌から離れ、塩味は薄くなる。電圧を反転させると滞留したイオンが舌に吸着し
生分解性プラスチックが海の中で分解されないことが判明
生分解性プラスチックが海の中で分解されないことが判明2023.06.03 22:30128,699 Molly Taft - Gizmodo US ［原文］ （ 宮城圭介 ） 悲報です…。 環境に良い選択として、ペットボトルやプラスチック製の製品を使うとき、何を基準に商品を選んでいますか？ 生分解性プラスチックの文字を見ると、そんなに値段が変わらないのであれば地球のために…とそちらに手を伸ばすこともあるかもしれません。 しかし、そこには複雑な要素が多く絡んでいます。PLOS ONEで発表された研究によって、巷で宣伝されている生分解性プラスチックは海の中で分解されないことが明らかになりました。 1人あたり2万個以上のゴミを海に捨てている今、世界はプラスチックゴミの大きな問題を抱えており、それは現在進行形で海を苦しめています。 地球の人口で計算すると1人あたり2万1000個のプラごみを海に捨て
カーボンナノチューブの毒性の原因を解明
立命館大学は、名古屋大学、東北大学と共同で、カーボンナノチューブ（CNT）を認識するヒト免疫受容体を発見した。これにより、CNTによる健康被害の予防法や治療法の開発が進む可能性がある。 立命館大学は2023年4月7日、名古屋大学、東北大学と共同で、カーボンナノチューブ（CNT）を認識するヒト免疫受容体を「世界で初めて」（同研究グループ）発見したと発表した。 同研究グループは、免疫細胞の一つであるマクロファージが細胞表面のヒト免疫受容体「Siglec-14」を介して多層CNT（MWCNT＝Multi-Walled CNT）を取り込み、炎症を引き起こすことを明らかにした。また、新たに作成した「抗Siglec14阻害モノクローナル抗体」や「Siglec-14の炎症シグナル阻害薬」を用いることで、MWCNTの炎症毒性を軽減できることが分かった。 CNTは、機能特性や熱伝導性、電気伝導性にも優れてい
RSウイルス2価ワクチン、高齢者に有効｜感染症｜呼吸器_薬剤情報｜医療ニュース｜Medical Tribune
米・University of Rochester Medical CenterのEdward E. Walsh氏らは、呼吸器多核体ウイルス（RSV） 融合前 F 蛋白（RSVpreF）をベースとする新しいワクチンの、高齢者に対する有効性と安全性を検討するプラセボ対照第Ⅲ相ランダム化比較試験の中間解析結果をN Engl J Med（2023年4月5日オンライン版）に報告。RSVpreFワクチンは60歳超の成人においてRSV関連急性呼吸器疾患を予防し、安全性上の懸念も見られなかった。 承認されたRSVワクチンはいまだ存在せず RSV感染は世界中で広く見られる下気道疾患の原因の1つであり、乳児や幼児、高齢者が罹患すると重症化するリスクがある。特にフレイルや併存疾患を有することが多い高齢者では、重症化リスがはさらに高まる。 インフルエンザなどと異なり多くの国では、RSV感染症の報告が義務付けられ
麻痺した身体も動く、皮質脊髄路インタフェースを開発
新潟大学は2023年3月7日、脳と脊髄をつなぐ皮質脊髄路の役割を持つインタフェースを開発し、脊髄損傷モデルサルに用いることで、麻痺（まひ）した手の力の調整能力を再獲得させることに成功したと発表した。 新潟大学は2023年3月7日、大脳皮質と脊髄間をつなぐ皮質脊髄路の役割を持つ皮質脊髄路インタフェースを開発し、脊髄損傷モデルサルに用いることで、麻痺（まひ）した手の力の調整能力を再獲得させることに成功したと発表した。今回の発表は、同大学大学院 歯科総合研究科 客員教授の西村幸男氏がプロジェクトリーダーを務める「東京都医学総合研究所 脳機能再建プロジェクト」の研究成果である。 同技術を用いることで、脊髄損傷による運動麻痺を持つ患者が、再び自分の意思で身体を動かし、物体の重さや柔らかさに合わせた力の調節能力を取り戻せるようになることが期待される。 神経細胞の発火率を脊髄刺激に変換 人間は、日常生活
新型コロナ、武漢の市場でタヌキから人間に感染か＝研究者
中国の科学者らが一時的に公開した新型コロナウイルス感染拡大初期のデータから、ウイルスがタヌキを介して人間に広がった可能性を示す情報などが得られたと、国際的な研究者チームが３月２０日発表した。写真は２０２０年３月、武漢で海鮮市場の消毒作業にあたる作業員ら。cnsphoto より（２０２３年 ロイター） ［ロンドン ２１日 ロイター］ - 中国の科学者らが一時的に公開した新型コロナウイルス感染拡大初期のデータから、ウイルスがタヌキを介して人間に広がった可能性を示す情報などが得られたと、国際的な研究者チームが２０日発表した。この内容が先週メディアにリークされたのを受け、査読前の論文である「プレプリント」で公表した。 元となるデータは２０２０年に武漢の「華南海鮮卸売市場」で採取された検体に基づく遺伝子情報。中国疾病予防コントロールセンター（ＣＤＣ）が感染症の国際データベース「ＧＩＳＡＩＤ」に一時登
出生数80万人割れの衝撃、無能な政治・行政が生み出した悲劇 アインシュタインはなぜ仕事も子育ても両立できたのか | JBpress (ジェイビープレス)
厚生労働省は2月28日、2022年日本国内での出生数が前年度比5.1％減の79万9728人で80万人の大台を割ったと発表しました。 これは我が国で人口統計を取り始めた1899年、つまり明治32年以来、最も少なく、分かりやすく言えば明治以降の近代日本は人的には滅亡しつつあるということになります。 まあ、自業自得と言えるでしょう、こんな行政施策を続けてきたのだから、当然の結果としか言いようがありません。 今回発表された数字には、日本国内で出産された外国人の赤ちゃんも含みます。 つまり、日本国内という社会環境は「子供を産み育てるのに適していない」状況であることを如実に示しています。 それは19世紀末、日露戦争前の明治時代から考えても、過去最低最悪の低レベルな政治が国を滅ぼしつつあるもの、とはっきり直視する必要があるでしょう。 大手メディアのなかには、明らかな誤り、というよりは虚偽に近いと言った方
新着情報: 放流しても魚は増えない～放流は河川の魚類群集に長期的な悪影響をもたらすことを解明～（地球環境科学研究院 助教 先崎理之）
2023年2月9日 北海道大学 北海道立総合研究機構 ポイント ●理論・実証分析の双方から、河川における放流が魚類群集に与える影響を検証。 ●放流は種内・種間競争の激化を促し、多くの場合で群集構成種を長期的に減らすことを解明。 ●魚類資源の回復には、河川等の生息環境の改善等の別の抜本的対策が求められることを示唆。 概要 北海道大学大学院地球環境科学研究院の先崎理之助教は、ノースカロライナ大学グリーンズボロ校の照井 慧助教、北海道立総合研究機構の卜部浩一研究主幹、国立極地研究所（当時）の西沢文吾氏と共同で、魚のふ化放流は多くの場合で放流対象種を増やす効果はなく、その種を含む生物群集を減らすことを明らかにしました。 飼育下で繁殖させた在来種を野外に放す試みは、野外個体群の増強を目的として様々な動植物で行われています。特に、漁業対象種のふ化放流は、国内外に広く普及しています。一方、こうした放流で
JAXA「研究不正」の真相、閉鎖環境滞在試験で何が起きたのか？ 研究不正か倫理的な問題か、事件の残した爪痕は | JBpress (ジェイビープレス)
（小谷太郎：大学教員・サイエンスライター） 2016年、JAXAは「閉鎖環境適応訓練設備」を用いた有人試験の被験者を募集しました。宇宙ステーションなどを模した閉鎖設備に、人間が滞在し、その影響を研究するというのです。この面白そうな実験は大きな話題となり、宇宙飛行士のような体験をしてみたいという志願者が4000人以上集まりました。 第1回目の閉鎖環境滞在試験は2016年2月に実施され、全部で6回の募集と試験が予定されました。 しかし2018年1月、第6回目の募集は突然打ち切られ、6回目の試験は結局行なわれませんでした。 そして2022年11月25日、JAXAは記者会見を開き、「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」への「不適合」があったと発表しました。研究代表者の古川聡宇宙飛行士は戒告処分とされました。 閉鎖環境試験にいったい何があったのでしょうか。これについての報道は、残念ながら具体性
大気下でもホールと電子の双方を流す新しい分子性半導体材料の開発に成功 | 物性研究所
単一成分でホールと電子の双方を流すことのできるアンバイポーラ型の分子性半導体材料を開発した。 従来の電子輸送材料の多くは、酸素や水を厳しく排除する真空状態や不活性ガス雰囲気下で用いられてきたが、大気下で高安定、かつ優れたホール・電子輸送性を示す材料を実現した。 高性能かつ大気安定なアンバイポーラ型半導体材料の設計指針を確立し、有機太陽電池などの次世代型有機エレクトロニクスデバイスへの応用が期待される。 発表概要： 東京大学物性研究所の伊藤雅聡大学院生、藤野智子助教、森初果教授のグループと尾崎泰助教授、および大阪公立大学大学院工学研究科の牧浦理恵准教授と武野カノクワン研究員は、Lei Zhang大学院生（研究当時）、横森創研究員（研究当時、現在：立教大学理学部化学科助教）、産業技術総合研究所電子光基礎技術研究部門の東野寿樹主任研究員の協力のもと、分子量のそろった低分子材料を用いて大気下で安定
独ボッシュが｢中国での研究開発｣強化する背景
ドイツの自動車部品大手のボッシュが、中国の拠点での研究開発を強化している。同社は11月22日、上海市浦東新区に新たな研究開発センターをオープンした。この拠点では、高度な自動運転技術のプラットフォーム開発や、量産車への応用、車両のスマートコックピットの開発などを手がける計画だ。 浦東新区の研究開発センターは、ボッシュの自動運転技術部門が江蘇省蘇州市、上海市長寧区に続いて開設した中国3番目の拠点であり、それらのなかで最大規模を誇る。 「ボッシュにとって中国は（国別で）最大の市場だ。中国の顧客は最新技術を求める傾向が非常に強い。その需要に対応するため、わが社は中国での研究開発強化を決めた」。ボッシュ中国法人の執行副総裁（副社長に相当）を務める徐大全氏は、新拠点開設の背景をそう語った。 ｢100年を超える経験値が強み｣ 新拠点では、中国の設計チームによる高度な自動運転技術の開発を引き続き推進する。
台風のエネルギーで発電する、横浜国大の挑戦の現在地 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
「台風の脅威を恵みに」―。台風を制御し、さらには台風の持つ膨大なエネルギーを利用して発電するという「タイフーンショット計画」が横浜国立大学台風科学技術研究センター（ＴＲＣ）を中心に動き始めている。台風制御については、政府の大型支援事業「ムーンショット型研究開発事業」に採択され、２０５０年代の社会実装を目指す。観測技術や気象モデル、シミュレーションなどの進化が、人類の夢ともされた気象制御をついにかなえようとしている。（曽谷絵里子） 地球温暖化の進行でさらなる激甚化や増加が懸念される風水害。世界気象機関によると、全世界の気象災害は過去５０年で約５倍に増え、１９７０―２０１９年の経済損失額は３兆６４００億ドル、死者は実に２００万人超と推定されている。 特に台風は日本にとって身近な存在だ。ただ、台風のメカニズムも長く不明で、制御効果の検証もできないため、台風制御研究が進められることはなかった。だが
蓄電池の高エネ密度化に道、東大などがリチウム金属の劣化抑制手法開発 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
東京大学のコ・ソンジェ助教、山田淳夫教授らは名古屋工業大学と共同で、リチウムイオン電池（ＬｉＢ）において、リチウム金属の劣化を抑制する手法を開発した。リチウム金属の反応活性を弱める電解液を設計することで、劣化を抑えながらリチウムイオンとリチウム金属間の溶解析出反応を安定させられる。リチウム金属の反応活性に対する影響度を機械学習によって評価した。負極材料にリチウム金属を用いた、高エネルギー密度の蓄電池の実用化につながる。 リチウム金属の反応活性そのものを弱める電解液の探索により安定動作を実現した。まず、７４種類の電解液に対し、分子動力学計算などから特徴を抽出。各特徴の反応活性への影響度を機械学習を用いて評価した。 その結果、電解液中にリチウムイオンが高密度に存在すること、リチウムとアニオンが近接する構造をとること、これらを満たすクラスター領域が存在することの３点が重要と分かった。 これらを満
海洋油濁最大の原因はタンカーからの流出などではなく「自動車」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
全米科学・技術・医学アカデミーの新しい報告書によると、オイルタンカーの漏洩、パイプラインの破損「ディープウォーター・ホライズン原油事故」をはじめとする掘削装置の転倒によって流出した石油は、実は自動車など陸上から海に流れ込む量と比較にならないほど少ないことが明らかになった。 報告書によると、2010年から19年の間に陸上から海に流出した石油の量は、確認された各年で推定年間120万トンで、これに対してパイプラインからの流出は年間380トン、タンク船からの流出は200トン、石油プラットフォームやその他の採掘活動からの流出は6万6500トンであったという。このうち5万7000トンは、2010年にメキシコ湾で発生したディープウォーター・ホライズンの事故によるものだ。 報告書に添付されたプレスリリースによると「海洋における油の最大の原因は陸上からの流出であり、その量は20年前の報告の最大20倍と推定さ
iPSから「さまざまな組織になる幹細胞」培養で新手法 京大など「より安全に」｜医療・コロナ｜地域のニュース｜京都新聞
ｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から体のさまざまな組織になる「間葉系幹細胞」を作る過程で、動物に由来する成分を使わない新たな培養手法を、京都大などのグループが開発した。細胞の移植治療における感染症リスクが抑えられ、より安全な再生医療につながる可能性がある。１５日に英科学誌に掲載された。 間葉系幹細胞は骨や筋肉、脂肪、神経などのもとになる細胞で、移植治療への応用が期待されている。これまでもｉＰＳ細胞から作製することに成功していたが、細胞培養の際に動物由来の成分を使っており、性質のばらつきや感染症リスクなどが課題だった。 京大ｉＰＳ細胞研究所の上谷大介特命助教や池谷真准教授らは、従来用いていたウシの血清やマウスの細胞を人工化合物に置き換え、ヒトのｉＰＳ細胞を培養。約１カ月かけて間葉系幹細胞に変化させることに成功した。さらにこの細胞をマウスに移植したところ、骨や筋肉を再生させる効果も確認できたとい
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