2023年9月20日から、オミクロン株XBB.1.5対応ワクチンの接種が始まります。 このワクチンは、現在広がっている変異株にはどれくらい効果が期待できるのでしょうか。 XBB.1.5対応ワクチンは9月20日から接種開始XBB.1.5対応ワクチンの接種スケジュール(厚生労働省資料より) 2023年9月20日からXBB.1.5対応ワクチンの接種が開始されます。 生後6ヶ月以上を対象とした新型コロナワクチンが、全てこのXBB.1.5対応ワクチンに切り替わります。 これまではオミクロン株対応2価ワクチンの接種開始後も初回接種については従来株対応のワクチンを接種することになっていましたが、今後は初回接種もこのXBB.1.5対応ワクチンに切り替わります。 また、今回は高齢者や基礎疾患のある方だけでなく、持病のない若い方も接種可能となっています。 最後の新型コロナワクチン接種から3ヶ月以上経過していれ
新型コロナウイルスのこの冬の流行に備え、20日からワクチンの「秋接種」が始まる。5月に感染症法上「5類」に移って以降、マスクの着脱などコロナ対策は原則、個人に委ねられるようになった。ワクチンのメリットとデメリットをよく考え、接種するかどうか一人一人が判断したい。秋接種は初回接種を終えたすべての世代が対象となる。オミクロン型の派生型「XBB」に対応したワクチンで、政府は米ファイザーと米モデルナか
新型コロナウイルスに感染後、疲労や「ブレイン・フォグ」(脳の霧、頭に霧がかかったようにぼんやりとしてしまう症状)などの症状が長引く、いわゆる「Long Covid(罹患後症状、後遺症)」について、脳や肺の血栓が原因となっている可能性があることが、イギリスの最新研究で明らかになった。 英オックスフォード大学とレスター大学の研究チームによる調査結果は、8月31日付で医学誌「Nature Medicine」に掲載された。COVID-19で入院した1837人を調べた結果、血中のたんぱく質2種類が指標となり、血栓が長期的な後遺症の一因になっていることがわかったという。
来年度からの新型コロナウイルスのワクチン接種について、厚生労働省は高齢者などの重症化リスクの高い人を対象に、年に1回、秋から冬の間に行う方向で調整していることが分かりました。今後、専門家などの意見を踏まえ最終的に決定することにしています。 新型コロナワクチンの接種については、「まん延予防上緊急の必要がある」として接種費用を全額公費で負担する「特例臨時接種」で行われ、ことし5月に感染症法上の位置づけが5類に変更されたあとも、無料での接種が続けられています。 一方、「特例臨時接種」は来年3月末が期限となっていて、厚生労働省は来年度以降の接種の対象者や費用負担の在り方などについて検討を進めています。 こうした中、厚生労働省が、来年度以降の接種について、年に1回、秋から冬の間に行う方向で調整していることが分かりました。 接種を受ける対象者については、65歳以上の高齢者など重症化リスクの高い人とする
新型コロナ「第9波が始まっている可能性」政府分科会 尾身会長 | NHK https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www3.nhk.or.jp/news/html/20230626/k10014109381000.html いまだにマスク信者いるのかよ。マスクし続けて感染爆発が何度も起きたのにまだマスクで解決できると思ってるの控えめに言って頭悪すぎでしょ。なぜ先にワクチンと言わないのかマジで意味不明。マスク業者ですか? あんだけマスクしてても1日数万人も感染してた時期もあったのに5月以降コロナ感染者が増えたらマスクが〜とか。マスクしてりゃ感染抑制できると勘違いしてるマスク教の信者多数で草。 わかる、わかるよ。その気持ちはわかる。 でもね、マスクの効果を理解している人は、 1人が4人に感染させるような現場で、感染者を3人に減らす効果 前週比2.0倍に増える状況を、前週比
新型コロナウイルスの全国の感染状況は、今月23日までの1週間では1つの医療機関当たりの平均の患者数が13.91人となり、前の週の1.26倍となっています。45の都道府県で前の週より増加していて、厚生労働省は「全国的には緩やかな増加傾向が続いていて、特に九州では患者の数が多く報告されている。引き続き感染状況を注視したい」としています。 厚生労働省によりますと、今月23日までの1週間に全国およそ5000の医療機関から報告された新型コロナの患者数は前の週から1万4451人増えて6万8601人となりました。 また、1つの医療機関当たりの平均の患者数が13.91人となり、前の週の1.26倍となっています。 前の週から増加が続くのは16週連続となります。 都道府県別では多い順に ▽佐賀県が27.44人 ▽宮崎県が24.47人 ▽長崎県が22.94人 ▽沖縄県が22.43人 ▽熊本県が22.05人などと
カテゴリー:感染症とCOVID-19(2023年) はじめに COVID-19パンデミックでは、日本は流行波が襲来する度に健康被害と犠牲を大きくしてきたのは周知の事実です(図1)。特にオミクロン波が訪れて以降、感染者数が爆増し、第8波で死者数は最多となりました。これに対して、COVID-19は致死率が下がっているという錯視効果(→コロナ被害の認知的錯覚による誤解)で被害の実態を矮小化する意見や、「死んでいるのは高齢者」「寿命に近い人が後押しされて死んだだけ」という、言わば命の差別的論調も枚挙にいとまがありません。 これらはいずれも、COVID-19がこれまでもたらした、これから及ぼす可能性のある社会への悪影響とその対策を考える上では何の意味もない、むしろ害になる意見です。いまは、急性パンデミックのみならず、COVID-19のより本質であるこれからの社会の集団的障害を考えることが急務なのです
新型コロナ“第9波”は大きな波になりつつある。 「1医療機関あたり平均患者数」(全国)は、15.81人(7月31日〜8月6日)と、すでに第8波ピークの半分あたりまで増加している。 また、東京都が8月10日に発表したデータによると、重症化リスクの高い「60歳以上の定点医療機関あたりの患者報告数」は、すでに第8波のピークであった1.95人を超えて、1,99人に。 さらに、製薬会社モデルナが発表している全国における新型コロナ感染者数の推計値を見ると、8月11日時点の感染者数(推計値)は92,474人。毎日約400人前後の死者が出ていた今年1月中旬頃と同様の感染者数なのだ。 「当法人の施設も4施設でクラスターが発生しています。近隣の施設でも、大きなクラスターになっているところもありますし、他県の施設でも、かなりの勢いで感染が進んでいると聞いています。当法人の嘱託医は、『もう、この地域では感染しても
県内で新型コロナの感染が増えていることを受け、秋田県医師会は県内では第9波に入っているという認識を示し、改めて感染対策を呼びかけました。 新型コロナの県内の感染者数は、今月13日までの1週間に報告された1医療機関あたりの平均が11.75人で、前の週の1.5倍となり、感染症法上の位置づけが5類に移行して以降、最多を更新しました。 これを受けて秋田医師会は23日、会見を開き、小泉ひろみ会長は県内は第9波に入っていて、この先2週間から3週間が感染のピークになるという認識を示しました。 増加の要因については、5類移行が感染の収束と受け止められ、対策への意識が低くなっている可能性を挙げ、改めて感染対策を呼びかけました。 また、医師会が県内の医療機関などに実施したアンケート調査では、お盆の期間に受診した人の数は例年の2倍から3倍に上り、一般の救急外来がひっ迫したところもあったということです。 このため
投与後に体内で成分が増える「自己増殖型(レプリコン)」と呼ばれる新しいタイプの新型コロナウイルスワクチンの治験結果を、バイオ企業のVLPセラピューティクス・ジャパンなどのグループが米専門誌に16日発表した。従来型のmRNAワクチンより、少量の成分で効果が長続きする特徴があるという。独自技術による国産ワクチンの開発につながるかもしれない。 自己増殖型は、ファイザーやモデルナが開発したmRNAワクチンに工夫を加えた「次世代型」だ。 従来のmRNAワクチンは、新型コロナウイルスが感染する際に使う「スパイクたんぱく質」の遺伝情報を投与し、体内で起きる免疫反応によってこのたんぱく質に対応する「抗体」を作らせて、本物のウイルスの侵入に備えられるようにする。 自己増殖型では、mRNAをコピーして増やす「増殖装置」の設計図も成分に組み込むことで、増殖したmRNAによってたんぱく質を作り、免疫反応を持続的に
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新型コロナウイルスの感染拡大でマスクが品薄となるなか、輸入業者から仕入れたマスク1万6000枚を転売した疑いで、高松市の会社社長が逮捕されました。マスクの転売はことし3月から法律で禁止されていて、警察によりますと逮捕されたのは全国で初めてです。 逮捕されたのは、高松市の清掃会社社長、藤井淳希容疑者(34)です。 警察によりますと、ことし4月末に、岡山県内の輸入業者から中国製とみられるマスク7万枚を会社名義でおよそ300万円で仕入れ、このうち1万6000枚を香川県と岡山県の2人の自営業者に1枚当たり5円程度を上乗せして転売したとして、国民生活安定緊急措置法違反の疑いが持たれています。 警察は認否を明らかにしていません。 新型コロナウイルスの感染拡大で品薄となったマスクを巡っては、ことし3月から法律で転売が禁止されています。 岡山県警察本部は転売の規模の大きさなどからこの法律を適用し、全国で初
日本医師会の釜萢(かまやち)常任理事は2023年8月2日の記者会見で、新型コロナウイルスワクチンについて「効果に対する信頼性は揺るぎないものがある」として有効性を強調しました。その一方、過去に副反応が非常に強く出た人については、接種を慎重に検討するよう呼びかけました。このニュースについて中路医師に伺いました。 [この記事は、Medical DOC医療アドバイザーにより医療情報の信憑性について確認後に公開しております] 新型コロナウイルスワクチン巡る日本医師会の見解は?編集部: 新型コロナウイルスワクチンを巡り、日本医師会の釜萢常任理事が2023年8月2日の記者会見で話した内容を教えてください。 中路先生: 日本医師会の釜萢常任理事は2023年8月2日に開かれた記者会見で、新型コロナウイルスの感染状況について言及しました。 釜萢常任理事は「全体として上がっているところが多く、今後の感染拡大に
新型コロナウイルスの感染症法上の位置付けが5類に移行してから8日で3カ月となる中、一貫して感染者の増加が続いている。今夏は祭りや花火大会などのイベント再開が感染拡大の一因とされ、お盆の帰省などでさらなる感染増も懸念される。警戒度の引き上げを求める声も高まるが、危機感の共有に向けては課題も残る。 厚生労働省によると、7月30日までの直近1週間に、全国約5千の定点医療機関から報告された1医療機関当たりの感染者数は、15・91人。5類移行から11週連続の増加となり、移行直後の約6倍に達した。 同省に助言する専門家組織は今月4日の会合で「より免疫逃避が起こる可能性のある株の割合増加」「夏休みなど接触機会の増加」などを挙げ、今後の見通しを「患者数の増加が継続する可能性がある」と分析した。 現在主流で複数のオミクロン株が組み合わさった「XBB」系統は、従前のBA・5より感染力が高く、ワクチンや自然感染
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