Tediumより。 AppleがPowerPCからIntel CPUに移行した時を振り返り、なぜ今、インテルが15年前のPowerPCと同じ立場にあるのかを考えてみよう。 アーニー・スミス Today in Tedium: おそらく、今日私が状況を説明しようとしている待望の瞬間は、ある意味で完全に避けられないでしょう。何年もの間、AppleはARMプロセッサ・アーキテクチャの知識を利用してデスクトップやノートパソコンにARMを持ち込むという噂がありました。来週の仮想ワールドワイド・デベロッパーズ・カンファレンスで、iPhoneの巨人がまさにそれを行うことを期待されています。もちろん、多くの人は失敗したパートナー、つまりAppleの垂直統合への動きにつながったビジネスの失恋相手であるインテルに焦点を当てることでしょう。しかし、私は、インテルがAppleを買収する途中で打ち負かしたプラットフォ
【シリコンバレー=佐藤浩実】米インテルの共同創業者で「ムーアの法則」の提唱者として知られるゴードン・ムーア氏が24日、米ハワイ州の自宅で死去した。同氏の設立した財団とインテルが発表した。94歳だった。ムーア氏は長年の同僚だったロバート・ノイス氏とともに1968年にインテルを設立した。電子機器の「頭脳」にあたるマイクロプロセッサーを開発し、世界的な半導体メーカーに飛躍する礎を築いた。79〜87年
スマホ1年間充電不要に？ 次世代光通信システムで大幅省電力化 NTT、ソニー、インテルが連携 - ITmedia NEWS
NTTが次世代の高速光通信システム実現のため、ソニー、米インテルと国際的な連携組織を立ち上げると発表した。通信時の遅延や消費電力を抑え、自動運転車や1年間充電不要のスマートフォンなどへの活用も期待される。 NTTは10月31日、次世代の高速光通信システムの実現を目指し、ソニーと米半導体大手のインテルとともに国際的な連携組織を立ち上げると発表した。新技術は通信時の遅延や電力消費を大幅に抑えることが期待され、自動運転車などへの活用の他、1年間充電不要のスマートフォンの実現なども見込まれるという。今後参画企業を募集し、来春に設立、2030年ごろの実用化を目標に掲げる。 NTTが開発を進める次世代高速光通信システム「IOWN（アイオン）」に、イメージセンサーなど光関連の技術にたけたソニーと半導体に知見を持つインテルが協力する。アイオンは電気信号を用いず、光の周波数で情報を区別し、信号として伝送する
2017年、インテルやARMのCPUに情報窃取の脆弱性が存在することが明らかになった。通常、CPUのプロセスはほかのプロセスの処理しているデータを読み取ることはできない仕組みになっているが、ある機能を悪用することで実行中のプロセスから本来は入手できてはいけないデータを窃取できることが明らかになった。この仕組みを悪用して複数の攻撃手法が開発されたが、「Spectre-v2 (またはBTI: Branch Target Injectio)」と呼ばれる手法が最も危険な攻撃方法と認識されている。 これら脆弱性に対して、オペレーティングシステム側が対策を導入したほか、CPUメーカーがハードウェア緩和策（eIBRSやCSV2など）を導入した。この緩和策は意図した通りに機能するが、どうやら研究者はこの攻撃手法を復活させることに成功したようだ。 研究者らは「Branch History Injection
ニコンと日立ハイテクが恐れる「インテルの選択」 インテルがファブレスになる道を選ぶと何が起きるのか | JBpress (ジェイビープレス)
（湯之上 隆：技術経営コンサルタント、微細加工研究所所長） インテルが微細化競争から脱落 世界半導体売上高1位であり、プロセッサメーカーのチャンピオンである米インテルは2016年、10nmプロセス（以下、プロセスは省略）の立ち上げに失敗した。その後、インテルは何度も「今度こそ10nmが立ち上がる」という発表を繰り返してきたが、現在に至るまで、それは実現していない。そのため、2015年以降、14nmを延命し続けている（図1）。 これに対して、半導体製造を専門とする台湾のファンドリーのTSMCは、2018年に7nmを立ち上げ、2019年には最先端露光装置EUV（Extreme Ultraviolet）を使った7nm＋による量産を開始した。今年2020年には、5nmが立ち上がっており、来年2021年には3nmによる量産を始める。 また、メモリのチャンピオンである韓国のサムスン電子も、2030年ま
Parallels Desktopと並んで、古くからMac用の仮想環境分野での人気を二分してきたソフトウェアにVMware Fusionがある。ただし近年は、業務用に主軸をシフトしてきた感が強く、一般ユーザーにとってはそれほどなじみがある製品とは感じられなくなっていたかもしれない。とはいえ、けっして一般ユーザー向けの製品がなくなってしまったわけではない。これまでもVMware Fusion Standardという比較的安価な製品も、脈々とバージョンアップを続けてきた。 そのVMware Fusion にも最新のmacOS Bis Surに対応する製品が登場した。VMware Fusion 12だ。製品のエディションとしては、Proと、Playerがある。Playerという名前から想像すると、別のアプリで作った既存の仮想マシンをインポートして実行するだけなのかと思う人もいるかもしれないが、そ
WebAssemblyをあらゆるプラットフォームでセキュアに実行できるようにする「Bytecode Alliance」発足。インテル、Mozilla、Red Hatなど
WebAssemblyをあらゆるプラットフォームでセキュアに実行できるようにする「Bytecode Alliance」発足。インテル、Mozilla、Red Hatなど WebAssemblyは、Webブラウザ上でネイティブコードのように高速に実行できるバイナリフォーマットして策定された標準仕様で、すでにChromeやFirefox、Edge、Safariなどの主要ブラウザでサポートが実現されています。 このWebAssemblyをWebブラウザだけでなく、デスクトップPCやサーバ、IoTデバイスなどあらゆる環境で、セキュアに実行することを目指した団体「Bytecode Alliance」が発足しました。 Bytecode Allianceの創立メンバーは、インテル、Mozilla、Red Hat、Fastlyの4社。 前述したように、WebAssemblyはもともと、Webブラウザで実行
米政府、ファーウェイ向け半導体輸出許可取り消し－インテルなど対象 Mackenzie Hawkins、Erik Wasson 米政府は中国の通信機器大手、華為技術（ファーウェイ）向けにクアルコムやインテルが半導体を輸出するライセンスを取り消した。事情に詳しい複数の関係者が明らかにしたもので、ファーウェイに対する輸出規制を一段と強化した。 関係者が匿名を条件に話したところでは、ライセンス取り消しは、ファーウェイのスマートフォンやノートパソコンで使用される米国の半導体販売が対象。下院外交委員会のマイケル・マコール委員長は７日のインタビューで、政権の決定を確認した。同委員長は、今回の措置は中国による高度な人工知能（ＡＩ）開発を阻止する鍵になると述べた。 インテルとクアルコムのライセンスに関する決定について説明を受けた同委員長は、「ファーウェイにチップを販売することを阻止するものだ。この２社は、中
1日を始める前に押さえておきたい世界のニュースを毎朝お届け。ブルームバーグのニュースレターへの登録はこちら。 米インテルは23日、新たな工場の建設で大規模な投資を行い、他社向けに半導体を製造するファウンドリー（受託生産）事業に乗り出す計画を明らかにした。半導体製造でリーダー的地位を取り戻すことを目指している。発表を受け、インテルの株価は一時約５％上昇した。 パット・ゲルシンガー新最高経営責任者（ＣＥＯ）が発表した計画は、インテルが台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）と直接競争することにつながる積極的な動きだ。 インテルはファウンドリー事業参入のため、当初200億ドル（約２兆1700億円）投じて米アリゾナ州に２つの新工場を建設する。このほか米欧などでもさらなる工場を計画する。同ＣＥＯはインテル半導体の大半を自社生産する考えを示した。
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オープンソースのセキュリティ強化に2年で約200億円の投資、Google、Amazon、マイクロソフト、インテル、VMwareらが資金提供へ。Linux Foundationが計画
オープンソースのセキュリティ強化に2年で約200億円の投資、Google、Amazon、マイクロソフト、インテル、VMwareらが資金提供へ。Linux Foundationが計画 Linux Foundationとその傘下のOpenSSF（Open Security Software Foundation）は5月12日と13日、米政府機関や大手IT企業を招いてオープンソースのセキュリティに関する会議「Open Source Software Security Summit II」を米ワシントンDCで開催しました。 From May 12-13, The Linux Foundation and @theopenssf gathered industry and government leaders at the Open Source Software Security Summit I
【シリコンバレー=佐藤浩実】米アップルは22日、パソコン「Mac（マック）」に自社開発のCPU（中央演算処理装置）を搭載すると発表した。2006年に米インテル製を採用して以来、約15年ぶりの切り替えとなる。消費電力を抑えやすくなるほか、すでに自社開発の半導体を搭載するスマートフォン「iPhone」などと連携させやすくする。22日にオンライン配信した年次開発者会議「WWDC」で発表した。まず2
【シリコンバレー=白石武志、佐藤浩実】米アップルが米インテルからスマートフォン向け通信半導体事業を買い取る交渉を進めていることが22日、明らかになった。米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が報じた。買収額は10億ドル（約1100億円）超になるという。アップルは、高速通信規格「5G」への対応を断念し撤退を決めたインテルから知的財産や人材を取り込むことで、通信半導体の自社開発を続ける狙いと
世界最大の半導体メーカー、インテルが3月23日に発表した新経営戦略は、半導体業界の多くの関係者に驚きをもって迎えられた。 インテルが発表した新しいビジネスモデル｢IDM 2.0｣は、同社の従来のビジネスモデル｢IDM｣（Integrated Device Manufacturer、垂直統合型半導体製造）を進化させるものだ。 その肝となるのは、インテルが｢ファウンダリーサービス｣と呼ばれる｢他社の半導体を受託製造するサービス｣を始めることだ。 しかし、業界にショックを与えたのはこれだけではなかった。ポイントを解説しよう。 兆円単位の巨額投資を必要とする半導体工場 半導体メーカーは大きく言って、自社で設計・製造・販売まですべてを垂直的に統合して行なう｢IDM｣と、製造は他社の工場に委託して設計と販売に注力する｢ファブレス｣（ファブ＝工場、レス＝持たないの意味で、工場を持たないメーカーの意味）、
インテル、オープンな命令セットを推進する「RISC-V 」に最高位メンバーとして加盟。RISC-VベースのFPGAチップも提供開始など、RISC-Vへのコミットを明確に
インテル、オープンな命令セットを推進する「RISC-V 」に最高位メンバーとして加盟。RISC-VベースのFPGAチップも提供開始など、RISC-Vへのコミットを明確に プロセッサのオープンな命令セットを推進する団体「RISC-V International」は、同団体の最高位メンバーであるプレミアメンバーシップとして米インテルが加盟することを発表しました。 これに伴い、Intel FoundryのバイスプレジデントBob Brennan氏がRISC-VのBoard of Directors（取締役会）および技術的な方向性を決めるテクニカルステアリングコミッティの一員となります。 Intel has been a leader in microprocessor innovation for decades and today’s announcements signal that mas
中国、政府機関のIT機器からインテルおよびAMDプロセッサ排除へ。ArmとRISC-V、国産Linux主流の新ルール制定 | テクノエッジ TechnoEdge
ガジェット全般、サイエンス、宇宙、音楽、モータースポーツetc... 電気・ネットワーク技術者。実績媒体Engadget日本版, Autoblog日本版, Forbes JAPAN他 中国政府が、政府機関の使用するコンピュータにおけるインテルとAMDのプロセッサの使用を禁止する、新しい規則の導入を開始しました。 この規則は昨年末に制定され、町村単位以上の政府機関はIT機器購入に際して、「安全」かつ「信頼できる」という観点で基準を満たすCPUやOS、データベースを選ぶよう指示されているとFinancial Timesが報じています。 中国情報セキュリティ評価センターが発表した新しい政府政策に準拠したCPUのリストには、無名の中国企業による18種類のCPUが掲載されています。このなかでx86アーキテクチャを採用するのはただ1社、上海昭新集積回路有限公司のチップのみとなっています。同社は、台湾V
前回拡張命令の説明をしたのは連載25回なので、14年ぶり(!)である……と書いて、この連載がもう10年を軽く超えたことにあらためて気がついた。そりゃ筆者も年をとるわけだ。 それはともかく、今回紹介するのは相次いでインテルが発表したx86(というよりx64)の拡張命令である。具体的にはX86-SとAPX、それとAVX10である。これらについて順に説明していきたい。 16bitモードを廃止して64bitモードに移行する提案「X86-S」 X86-Sは2023年4月に発表された、インテルによる16bitモード廃止に関する提案(Proposal)である。あくまで提案であって、今すぐ具体的に実装するという話ではないのだが、長期的にインテルとしては16bitモードを廃止したい、という意向を示したものだ。 そもそも現状のWindowsの場合、64bit版では16bitバイナリーが一切動作しない。マイクロ
Google、NVIDIA、Qualcomm、インテルらが、RISC-V用オープンソース開発を加速させる組織「RISC-V Software Ecosystem」（RISE）プロジェクトを立ち上げ
Google、NVIDIA、Qualcomm、インテルらが、RISC-V用オープンソース開発を加速させる組織「RISC-V Software Ecosystem」（RISE）プロジェクトを立ち上げ RISC-V（リスクファイブ）プロセッサ対応のオープンソース開発を加速させる組織「RISC-V Software Ecosystem」（RISE）プロジェクトが、Linux Foundation Europeをホストとし、Google、NVIDIA、Qualcomm、インテルを始めとする13社がボードメンバーとなってスタートしました。 もともとRISC-Vはカリフォルニア大学バークレイ校のコンピュータサイエンス科が開始した、新しいプロセッサ命令セットを開発するためのプロジェクトです。創立メンバーにはRISCプロセッサの基礎を築いた計算機科学者のデイビッド・パターソン博士らがおり、当初は教育に使う
Steven J. Vaughan-Nichols （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 村上雅章 野崎裕子 2021-01-09 08:30 Linus Torvalds氏は、Linuxのビルドに使用する高性能コンピューターのプロセッサーとして、Intelベースのものを15年にわたって使用してきた。その同氏がここに来てマシンを乗り換え、「AMD Ryzen Threadripper 3970X」ベースの「フランケンボックス」を使用し、世界で最も重要度の高いOSであるLinuxをビルドするようになった。乗り換えから数カ月がたった今でも同氏は満足しており、Real World Technologiesのフォーラムに「このところAMDを使っており、とてもハッピーだ」と記している。 Torvalds氏は同フォーラムで、AMDのプロセッサーから得られるコストあたりのパワーが優れ
TypetalkのEC2インスタンスをインテルプロセッサからARMベースのAWS Graviton2に完全移行。性能向上と費用削減を実現 はじめに こんにちは。SREの二橋です。最近の楽しみは、キャンプと釣りの動画を見ながら、お家で妄想を膨らませることです。 この度、TypetalkのEC2のインスタンスをインテルプロセッサを搭載したM5系からARMベースのAWS Graviton2を搭載したM6g系に完全移行しました。そこで、Graviton2の概要から移行しようと思った理由、作業内容、移行の効果などをお伝えしたいと思います。 AWS Graviton2とは？ Graviton2はAWSがArm Neoverse コアをベースに独自開発したプロセッサです。2020年夏にAmazon EC2で一般用途向け(M6gとM6gd)、コンピューティング最適化(C6gとC6gd)、メモリ最適化(R6
インテルCPUに新たな脆弱性「Downfall」 修正で「パフォーマンスに最大50％の影響」 対象は第6～11世代
米Intelは8月8日（現地時間）、同社製CPUに脆弱性（CVE-2022-40982）が見つかったと発表した。同社のメモリ最適化機能を悪用することで、CPU内部のレジスタファイルを意図せずソフトウェア側に提供できてしまうという。すでにIntelがアップデートを提供しているが、修正の適用により一部処理のパフォーマンス低下を招く可能性がある。 メモリ内に散在するデータへのアクセスを高速化する命令「Gather」が引き起こす問題という。この脆弱性により、信頼できないソフトウェアが、通常はアクセスできないはずのデータにアクセスする可能性がある。脆弱性の影響を受けるのは第6世代Skylakeから第11世代Tiger LakeまでのCPU。 脆弱性を発見した米Googleの研究者ダニエル・モギミ氏は、脆弱性を悪用することで、同じコンピュータを共有する他ユーザーのパスワード、電子メールのメッセージ、銀
崩壊した勝利の方程式、インテルはどこで何を間違えたのか？ 「パラノイア」が帰ってきたインテル | JBpress (ジェイビープレス)
（湯之上 隆：技術経営コンサルタント、微細加工研究所所長） 8代目CEO、パット・ゲルシンガーの手腕 半導体の最先端の微細化を牽引してきたインテル（Intel）は、2016年に14nmから10nmに進むことができず、台湾TSMCや韓国サムスン（Samsung）にその盟主の座を奪われることになった。 また、2016年第3四半期に最大82.5％あったインテルのプロセッサの市場シェアは、2018年以降にTSMCの最先端プロセス7nmに生産委託している米AMDの猛追を受けており、2021年第2四半期には、インテルが55.8％、AMDが44.1％と、その差は僅か11.8％まで縮まっている（図1）。
【台北=中村裕】半導体大手の台湾積体電路製造（TSMC）と米国が舌戦を繰り広げている。TSMC創業者の張忠謀（モリス・チャン）氏は26日夜、台北市内の講演で「もう米国は昔のような（半導体が強い）国に戻ることは不可能だ」と語った。半導体で連携する方向にあった米当局やライバルの米インテルが最近、TSMCへの態度を強めていることに不満を示し、反論した格好だ。米国では現在、半導体の自国内での生産を強化
ARM版MacがWWDCで発表されるとの報道。しかもインテル版より高性能かもしれない!?2020.06.09 20:3524,499 塚本直樹 いよいよか！ 今まで噂はあれこれありましたが、BloombergによればとうとうARMベースのプロセッサを搭載したMacが6月のWWDCにて発表されるそうです！ 報道によれば、このARM版Macのプロジェクトは｢Kalamate｣とよばれています。そして、製品が出荷されるのは2021年。今回のWWDCでの発表は開発者に準備期間を与えるためにされるそうですが、発表のタイミングが変更される可能性もあるそうです。 そして新プロセッサはiPhoneやiPadに搭載されている｢Aシリーズ｣と同じ技術を利用。最初に登場するものは｢iPhone 12｣のA14プロセッサをベースとしながら、グラフィックスと人工知能処理が強化されます。 さらに内部テストによれば、ア
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Intelは米国時間7月27日、テクノロジー組織のリーダーシップ再編を発表した。同社は先週、7ナノメートル（nm）プロセスで製造するチップの開発が予定より遅れていることを明らかにしている。 Intelは第2四半期決算の報告とともに、7nmプロセス製品の開発が予定より約6カ月遅れていることを明らかにした。AMDやTSMCは既に7nmプロセスに移行している。Intelが決算を発表し、時価総額が大きく下落して以来、アナリストの間で同社が自社での製造を打ち切るのではないかとの推測もあった。 今回の組織再編により、テクノロジー開発チームはAnn Kelleher氏が率いることになる。Kelleher氏はこれまで同社の製造事業の責任者だった。同氏は
インテル入ってない：アームが半導体巨人を倒すまで
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Intelの最新CPU「第11世代Coreプロセッサ（開発コード名：Tiger Lake）」は、10nmプロセスで作られている。一方で、同社の競合企業であるAMDの最新CPU「第4世代Ryzenプロセッサ（開発コード名：Vermeer）」は7nmプロセスで作られており、次世代のアーキテクチャでは5nmプロセスへの移行も示唆されている。 当初の予定では、Intelは2021年には7nmプロセスのCPUをリリースする予定だった。しかし、内部の歩留まりの問題からプロセスの移行が遅れている。 プロセスルールがCPUの性能を決めるわけではないが…… 同じ性能を備えるCPUを作る前提に立つと、一般にプロセスは細かいほど消費電力を下げられる。一方で、プロセスの細かいCPUは高度な生産技術を求められる上、量産効率（歩留まり）が低くなる。 もっとも、半導体の処理性能は設計にも左右されるため、「プロセスが細か
今回はインテルのCPUロードマップアップデートだ。Rocket LakeとIce Lake-SP、最後にXe-HPGの話をしよう。CPUロードマップと言いつつ、最後にGPUの話も入っているが、まぁいいだろう。 Rocket Lakeアップデート Cypress CoveはSunny Coveの14nm版 米国時間の3月16日にRocket Lakeの詳細が公開され、ジサトライッペイ氏によるレポートも上がっているが、このレポートにいくつか補足を入れたい。 まずCypress Coveの話を。ジサトライッペイ氏によるレポートではWillow Coveの移植とあるが、実際にはSunny Coveの移植(というよりバックポート)である。 要するにTiger Lakeを14nmに持ち込んだのではなく、Ice Lakeの14nm版である。時系列的に言っても、Tiger Lakeの出荷開始は2020年9
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます インテルは7月20日、同社が東京2020オリンピック競技大会に提供するテクノロジーに関して説明会を開催した。 インテルは、2018年の平昌冬季オリンピックから国際オリンピック委員会（IOC）のワールドワイドオリンピックパートナーを務めている。米Intel セールス＆マーケティング統括本部 副社長 兼 インテル オリンピック・プログラム・オフィス 本部長のRick Echevarria氏は、「インテルはIOCのパートナーとして、オリンピックでの新技術採用を促進する重要な役割を果たしている。大会のパートナーと協力し、アスリートのパフォーマンス向上から大会の運営、都市インフラの改善、競技の配信方法に至るまで、さまざまな側面でインテルのテクノロ
14年前のインテルCPUを8.36GHzにオーバークロックした強者2020.12.16 10:0041,345 Joanna Nelius - Gizmodo US ［原文］ （ 塚本直樹 ） まだ現役で行け……。 とあるオーバークロッカーが、14年前のIntel（インテル）プロセッサを使って偉業を成し遂げました。TechSpotによると、HWBot.orgユーザーのivanqu0208さんは2006年末に発売されたIntel（インテル）のシングルコア／シングルスレッドプロセッサCeleron D 347を、3.06GHzのベース周波数を8.36GHzにまでクロックアップさせたのです。 比較のために、インテルのデスクトップ向け第10世代プロセッサ｢Core i 9-10900 K｣は10コア／20スレッドを搭載しており、ベースクロックは3.7GHzで最大5.3GHzのブーストクロックのとこ
NTTは次世代通信基盤「IOWN（アイオン）」の中核技術で大幅な消費電力削減につながる光半導体を開発する。米インテルなど半導体メーカーと連携し、韓国半導体大手のSKハイニックスとも協力する方向で調整する。日本政府が計約450億円を支援する。データインフラはデジタル社会の要となる。日米韓連合で国際標準のデータ基盤技術の確立を狙う。IOWNはNTTが得意とする光技術を使い、低消費電力で大容量データ
【シリコンバレー=佐藤浩実】米半導体大手エヌビディアの株価上昇が続いている。8日終値ベースの時価総額は2513億ドル（約26兆9400億円）となり、老舗の米インテル（2481億ドル）を初めて上回った。米半導体メーカーの首位が入れ替わるのは6年ぶり。世界では台湾積体電路製造（TSMC）、韓国サムスン電子に次ぐ3位となる。エヌビディアは最高経営責任者（CEO）のジェンスン・ファン氏らが1993年に
米インテルは2019年7月、「CPUの1000倍速く、1万倍高効率」（同社）という脳型（neuromorphic）演算システム「Pohoiki Beach†（開発コード名）」を開発したと発表した。ロボットなどが移動しながら自らの位置を把握する技術「SLAM（Simultaneous Localization And Mapping）」や経路探索、スパースコーディング、義足などへの応用を想定しているという。 †Pohoiki Beach（ポホイキビーチ）＝ハワイ島の東端にある黒い砂の海岸。
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