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  • [石川温の「スマホ業界 Watch」] 「楽天ペイ」「楽天ポイントカード」など金融サービスアプリ統合が握る、楽天グループの命運

      [石川温の「スマホ業界 Watch」] 「楽天ペイ」「楽天ポイントカード」など金融サービスアプリ統合が握る、楽天グループの命運
    • AIで「架空の運転免許証」を作成して金銭を稼ぐウェブサービスが登場、仮想通貨取引所の審査も通過できる品質の高さで非常に危険

      AIの発展に伴って、AIの悪用事例が次々と報告されています。新たにAIを用いて偽の本人確認書類を生成する有償サービスが存在していることが海外メディアの404 Mediaによって報じられました。 Inside the Underground Site Where ‘Neural Networks’ Churn Out Fake IDs https://www.404media.co/inside-the-underground-site-where-ai-neural-networks-churns-out-fake-ids-onlyfake/ 偽造本人確認書類作成サービスは「Onlyfake」という名称で、特別な手段を使わずともアクセスできるオープンなインターネット上でサービスを展開しています。Onlyfakeのトップページが以下。「すべてのデータを生成可能」「1200DPIの高品質なテン

        AIで「架空の運転免許証」を作成して金銭を稼ぐウェブサービスが登場、仮想通貨取引所の審査も通過できる品質の高さで非常に危険
      • Amazon、提携網拡大で描くフィンテック経済圏 - 日本経済新聞

        米アマゾン・ドット・コムが買収や提携などを通じて金融サービスを拡大している。自社開発したレジなし決済システムなどの外部提供先を広げているほか、海外のフィンテック企業と連携してインドなどの重要市場を開拓している。アマゾンは金融サービスをどう位置づけ、提携網の拡大でどんな将来像を描いているのか。同社が買収、出資、提携した企業からCBインサイツが分析した。米アマゾン・ドット・コムは自社の電子商取引(E

          Amazon、提携網拡大で描くフィンテック経済圏 - 日本経済新聞
        • Linux SSHサーバを狙う攻撃キャンペーンを発見 DDoS botや仮想通貨マイナーに悪用

          ASECはLinuxのSSHサーバに対する攻撃キャンペーンの分析結果を発表した。攻撃者が管理不十分なサーバに侵入してマルウェアをインストールし、DDoS botや仮想通貨マイナーとして悪用するという。

            Linux SSHサーバを狙う攻撃キャンペーンを発見 DDoS botや仮想通貨マイナーに悪用
          • Sansanが決済サービス参入。T2D3超えの請求書「SaaS+Fintech」で、法人カード戦国時代に攻勢

            「企業間決済で最も多いのは請求書払いだが、近年はクレジットカードによる決済も急速に広まっている。一方で請求書より処理が簡単そうに見える法人カードには、依然アナログな業務が多い。特に利用明細と証憑(しょうひょう)の照合は1件1件目視で行うしかなく、最大の課題だった」 と話すのは 、大西勝也執行役員だ。 Bill Oneビジネスカードではこうした課題を解決するため、(1)領収書などの証憑を正確に素早くデータ化して(2)それをカードの利用明細と自動で照合(3)数字の不一致など差異が生じた場合はアラートを出すようにした。この一連の仕組みは特許として申請中だという。 請求書を99.9%の精度でデータ化するなど、同社がBill One、さかのぼれば名刺管理サービスのEightで培ったデータ技術をフル活用する。 カードはバーチャルとリアルの両方で発行可能で、利用上限は1企業あたり月に最大1億円と巨額だ

              Sansanが決済サービス参入。T2D3超えの請求書「SaaS+Fintech」で、法人カード戦国時代に攻勢
            • アップル預金金利「4.15%」の衝撃度 3つの疑問から透ける戦略

              手数料は発生せず、最低入金額の条件もない。預け入れの上限は、米連邦預金保険公社(FDIC)の預金保護上限と同じ25万ドルだ。 ユーザーがひも付けた銀行口座から入金できるほか、アップルカードのキャッシュバックサービスである「デイリーキャッシュ」の受取口座にもなる。アップルのジェニファー・ベイリー・バイスプレジデントは「預金機能はアップルカードの特典からさらなる価値を得られるようにするとともに、手軽に貯金できる手段を提供する」とコメントした。 アップルの狙いは、クレジットカード保有者のサービス向上だけなのか。専門家は「ノー」と口をそろえる。 疑問1=なぜ4.15%の高金利が可能なのか? 前提条件として、米国ではこの1年で預金金利が急上昇している。米銀の預金金利は、連邦準備銀行に預ける準備預金である「フェデラル・ファンド(FF)」のレートに応じて上下する。1年前の2022年3月に0.3%台だった

                アップル預金金利「4.15%」の衝撃度 3つの疑問から透ける戦略
              • 「TOEIC」紙の認定証廃止、デジタル化へ ブロックチェーン活用

                英語検定試験「TOEIC」の公開テストで4月から、ブロックチェーン技術を活用した「デジタル公式認定証」の提供が始まる。受験者は企業などに、URLやPDFでスコア提出できるようになる。 当初は紙の認定証と並行して発行するが、2024年度のテストからは紙を廃止し、デジタル認定証に一本化する。大規模な検定試験でデジタル公式認定証の発行は日本初という。 サイバーリンクスが提供するブロックチェーン証明書技術「CloudCerts」を採用。紙の認定証の偽造防止と同程度に改ざんを防止できるデジタル認定証を発行するとしている。 デジタル認定証は、試験日から19日後にTOEIC申込サイトにログインすれば、専用URLから確認でき、PDFでダウンロードできる。URLからの表示は、試験日から5年間限定。 関連記事 学習歴証明をNFTで発行 千葉工業大学、伊藤穣一氏の「変革センター」で 千葉工業大学変革センター(セ

                  「TOEIC」紙の認定証廃止、デジタル化へ ブロックチェーン活用
                • NVIDIAが「仮想通貨は社会にとって何の役にも立たない」と批判し「チャットAIの開発は仮想通貨のマイニングよりも価値がある」と表明

                  イーサリアムをはじめとする仮想通貨の相場は2017年後半から上昇を続け、一時は仮想通貨のマイニングに必要なグラフィックボードの入手が困難となっていました。しかしNVIDIAのマイケル・ケーガンCTOが「仮想通貨は社会に役立つものを何ももたらしません」と述べ、ChatGPTのようなチャットAIの開発が仮想通貨をマイニングするよりも価値があると主張しています。 Cryptocurrencies add nothing useful to society, says chip-maker Nvidia | Cryptocurrencies | The Guardian https://www.theguardian.com/technology/2023/mar/26/cryptocurrencies-add-nothing-useful-to-society-nvidia-chatbots-p

                    NVIDIAが「仮想通貨は社会にとって何の役にも立たない」と批判し「チャットAIの開発は仮想通貨のマイニングよりも価値がある」と表明
                  • 不動産投資家向けネット銀行「RENOSY BANK」開始 住信SBI銀のNEOBANK機能で

                    住信SBIネット銀行と「RENOSY」を提供するGA Technologies(東京都港区)は3月16日、不動産投資家向けネット銀行をうたう「RENOSY BANK」の提供を開始した。 不動産マーケットプレイスであるRENOSYの顧客を中心に、不動産を中心とした投資や資産形成を考える顧客を対象とする。提供するサービスは、預金機能や決済機能が中心。融資機能は、カードローン、住宅ローン、教育ローンなどで、現在のところ不動産投資ローンは手がけない。 住信SBIネット銀行は、銀行機能をサービスとして提供する「BaaS」をNEOBANKブランドで展開しており、各社に提供している。RENOSY BANKは10社目。 関連記事 ヤマダNEOBANKが新生活応援、ヤマダPayで10%還元など 銀行サービス「ヤマダNEOBANK」にて「新生活応援キャンペーン」を実施する。各種条件のクリアでヤマダポイントを付

                      不動産投資家向けネット銀行「RENOSY BANK」開始 住信SBI銀のNEOBANK機能で
                    • ビットコイン急落、一時2万ドル割れ バイデン大統領、仮想通貨マイニング電力に30%課税求める

                      ビットコインはブロックチェーンに取引データを記録するためにマイニングという処理を行うが、その際に大量の電力を消費することが問題視されてきた。それはポルトガル2.5カ国分に上るともいわれ、脱炭素の観点からも対応が求められている。 一方で、時価総額第2位の仮想通貨であるイーサリアムは、2022年末にマイニングを必要としないPoS(プルーフ・オブ・ステーク)に方式を切り替えた。有力な仮想通貨の多くがPoSを採用しつつある。 関連記事 メルカリ、ビットコイン取引に参入 売上金やポイントで購入可能 メルカリは3月9日、メルカリアプリ内でビットコインの売買ができる新サービスの提供を開始した。売上金や残高、ポイントなどで1円からビットコインが売買できる。 米SECが“ステーキング”違法認定、イーサなどのPoSに向かい風 ビットコイン価格が2月190日早朝、急落した。仮想通貨取引所Krakenのステーキン

                        ビットコイン急落、一時2万ドル割れ バイデン大統領、仮想通貨マイニング電力に30%課税求める
                      • 仮想通貨サービスが主力の銀行「シルバーゲート」が崩壊、自主精算して銀行事業を閉鎖へ

                        アメリカのシルバーゲート銀行の持株会社であるシルバーゲート・キャピタル・コーポレーションが2023年3月8日に、業務を縮小し銀行の預金を返還することを発表しました。シルバーゲートは仮想通貨関連サービスに注力し一時大きく成長しましたが、仮想通貨の下落や仮想通貨取引所であるFTXの崩壊などにより経営が悪化し、事業継続が危ぶまれていました。 Silvergate Capital Corporation Announces Intent to Wind Down Operations and Voluntarily Liquidate Silvergate Bank | Business Wire https://www.businesswire.com/news/home/20230308005795/en/Silvergate-Capital-Corporation-Announces-Int

                          仮想通貨サービスが主力の銀行「シルバーゲート」が崩壊、自主精算して銀行事業を閉鎖へ
                        • KDDI、“au”ならぬ“αU”開始 メタバースや仮想通貨ウォレットを展開

                          関連記事 なぜ大企業はWeb3に取り組むべきなのか? MUFG、ソニー、伊藤穰一が語った理由 「なぜ大企業がWeb3?」と訝(いぶか)しむ声も多い。Web3の最も普及した利用例である仮想通貨をみれば、世界的に活躍しているのは専業のスタートアップであり、決して伝統的な大企業ではないからだ。 歩いて稼げるSTEPN、なぜ日本企業からは登場しなかったのか? 立ちはだかる法の壁 Web3ブームの日本だが、STEPNの登場から1年が経っても、同様のゲームは国内で登場しない。その理由の1つには国内の法規制があるようだ。 「ジャパン・メタバース経済圏」誕生へ メガバンや三菱商事など10社が合意 “異世界RPG風”で メガバン3社や三菱商事、凸版印刷、富士通など10社が、「ジャパン・メタバース経済圏」創出に向けた基本合意書を締結した。オンライン異世界RPG風のメタバース基盤「リュウグウコク(仮)」でさまざ

                            KDDI、“au”ならぬ“αU”開始 メタバースや仮想通貨ウォレットを展開
                          • ブロックチェーン相互運用性プロトコル「LayerZero(レイヤーゼロ)」とは

                            Web3業界の市場規模拡大に伴い、ブロックチェーンの種類も多様化が進んでいます。膨大なチェーンが乱立する中でさらなる市場の発展を促すには、複数の異なるネットワーク間に互換性を持たせ、スムーズな相互運用を実現できることが極めて重要です。 しかし従来、複数チェーン間におけるコミュニケーションには、コストや安全性に関して大きな課題が存在していました。 「LayerZero(レイヤーゼロ)」は、こういったブロックチェーンエコシステムにおける相互運用性・拡張性についての問題を解決するために生まれた革新的なメッセージングプロトコルです。 本記事では、LayerZeroの概要や仕組み、その将来性について詳しく解説しましょう。 目次 革新的な相互運用性プロトコル「LayerZero」の概要 従来の「クロスチェーンブリッジ」の仕組みと課題 LayerZeroの仕組み LayerZeroが提供する「OFT標準

                              ブロックチェーン相互運用性プロトコル「LayerZero(レイヤーゼロ)」とは
                            • ゲームエンジン「Unity」、メタマスクなど複数の仮想通貨関連のSDKを追加

                              ゲームエンジンのUnityは28日、Web3技術に関心を持つ開発者が分散化の取り組みを効率化できるよう、アセットストアに多数の仮想通貨関連のSDKを追加した。 アセットストアはUnityでゲーム開発を行う際に素材を提供しているオンラインストア。ここに新たに「分散化(Decentralization)」カテゴリページをリリースした。 仮想通貨ウォレットプロバイダーのメタマスクは、ストアで紹介された13のプラットフォームの1つで、メタマスクウォレットをUnityで開発されたあらゆるゲームに接続できるようになった。 It has come The launch of the MetaMask SDK in the Unity Asset Store will allow devs to connect their games to the wallet, enabling users to in

                                ゲームエンジン「Unity」、メタマスクなど複数の仮想通貨関連のSDKを追加
                              • Web3がもたらすゲームとブロックチェーンの未来--トークンエコノミクスだけではない多様な側面

                                私がDeNAに入社した2012年当時、ソーシャルゲームが社会的にヒットしていた真っ只中でした。「怪盗ロワイヤル」をはじめ、ガラケーを開けば気軽に友達と遊べるという世界観は多くの熱狂を生み出しました。ソーシャルとゲームという掛け合わせの妙、目新しさもあったように思いますが、Web3の世界でも、ブロックチェーンとゲームという新たな融合によって、まだ見ぬ新しいゲームが生まれようとしています。 2022年に開催されたゲーム開発者向けイベント「CEDEC2022」において、ゲームとブロックチェーンについてお話をしました。その内容も踏まえ、ゲームとブロックチェーンの未来について考えてみたいと思います。 ソーシャルゲームの先駆けとして、2009年からスタートしたDeNAの「怪盗ロワイヤル」。今もサービスが続いているロングヒットタイトルとなっている (C)DeNA 揺れるブロックチェーンゲームのエコノミク

                                  Web3がもたらすゲームとブロックチェーンの未来--トークンエコノミクスだけではない多様な側面
                                • PythonでSymbolブロックチェーンのネームスペース宛にトランザクションを飛ばす(symbol-sdk-python) - Qiita

                                  PythonでSymbolブロックチェーンのネームスペース宛にトランザクションを飛ばす(symbol-sdk-python)PythonSymbolSymbol-sdk 概要 Symbolブロックチェーンのネームスペース宛にXYMを送金する処理 SDKのドキュメント等を見ても少し分かりづらかったので備忘も兼ねてメモ 環境・前提条件 Python 3.7.3 symbol-sdk-python 3.0.3 経緯など ラズパイ+Bluetoothボタンを組み合わせて、ボタンを押すとトランザクションを飛ばす仕組みを過去に構築。 それらのプログラムを拡張する中で、ネームスペース宛にも送信したくなったのでトライしたものです。 サンプルコード 方法1:Namespace -> NamespaceIDの形に変換して宛先にセット from symbolchain.symbol.IdGenerator im

                                    PythonでSymbolブロックチェーンのネームスペース宛にトランザクションを飛ばす(symbol-sdk-python) - Qiita
                                  • それって,ブロックチェーン使わなくてもいいんじゃないですか? 第1回:あなたのWebはいくつ?

                                    それって,ブロックチェーン使わなくてもいいんじゃないですか? 第1回:あなたのWebはいくつ? ライター:しおにく お久しぶりです,しおにくです。 昔からの4Gamerの読者からすると「まだ生きてたんだ?」という感じかと思いますが,ご無沙汰しております。 最近の読者の皆さんに自己紹介をしておくと,今から20年ほど前にMMORPG「SealOnline」の運営会社の社長兼ゲームマスターとして,ゲーム業界でのキャリアをスタートしました。その後もソーシャルゲームやスマホゲームの企画開発運営を続けつつ,RMT(Real Money Trading)対策に取り組んだり,コンプガチャ問題の解決で業界ガイドラインを作ったりしながら,ゲームとそれを取り巻く社会について考え続けています。 今回の連載のテーマに関連したところですと,直近で「NFTゲーム・ブロックチェーンゲームの法制」(商事法務,2022年)や

                                      それって,ブロックチェーン使わなくてもいいんじゃないですか? 第1回:あなたのWebはいくつ?
                                    • 街づくりにおけるWeb3領域の可能性--センサーやブロックチェーン技術が果たす役割

                                      2022年12月にNFT_Tokyoが行われ、DeNAもスポンサーをさせていただきました。このカンファレンスは、日本発のグローバルWeb3コミュニティとして、企業のNFT、Web3事例を共有することを目的としており、海外からはキューハリソン・テリー氏や、国内から、伊藤穰一さんなどWeb3関連の人たちが多く参加しました。私も「デジタルとフィジカルが交差する街と人が繋がるWeb3領域の役割」というテーマで登壇させていただきましたので、今回は「街」をテーマとしたWeb3の可能性について考えてみたいと思います。 視覚情報としてのデジタルとフィジカルの掛け合わせ デジタルとフィジカルの掛け合わせによって、街づくりに繋げていくというコンセプト自体は目新しいものではなく、ドイツ政府が2011年に産業政策として発表したIndustry 4.0や、Society 5.0のなかで、仮想空間と現実社会を高度に融

                                        街づくりにおけるWeb3領域の可能性--センサーやブロックチェーン技術が果たす役割
                                      • 国税庁、NFT取引のFAQ公開 「ブロックチェーンゲームの報酬は課税される?」など15問に回答

                                        「NFTの譲渡益には所得税が課税される?」「不正アクセスで消失したら?」など、NFTに関する税務でよくある質問について、国税庁がこのほど、FAQの文書を公開した(PDF)。 「購入したデジタルアートのNFTを、マーケットプレイスで転売した利益は所得税の課税対象になるか?」→「なる」、「購入したNFTが第三者による不正アクセスで消失した場合の所得税の扱いは?」→「雑損控除の対象または必要経費に算入できる」など、具体的なケースを挙げながら、税務上の扱いや税額の計算方法を案内。対応する関連法令も示している。 文書では、「ブロックチェーンゲームの報酬も、必要経費を差し引いた額が雑所得になる」と解説。取引の都度評価するのは煩雑なため、トークンベースで所得金額を計算し、年末に一括で評価する「簡便法」で雑所得の金額を計算しても良いとしている。 関連記事 「遊んで稼ぐ」は実現可能か? コロプラ創業者が挑む

                                          国税庁、NFT取引のFAQ公開 「ブロックチェーンゲームの報酬は課税される?」など15問に回答
                                        • 初心者でもわかる、仮想通貨ウォレット「MetaMask」の使い方

                                            初心者でもわかる、仮想通貨ウォレット「MetaMask」の使い方
                                          • 2022年の年次と、仮想通貨で今年どうやって稼いだか|qash_tit|note

                                            昨年度書いた弊ブログ記事の2022年版です。 2022年は仮想通貨+7600万円、為替差損(ヘッジ)-700万円、株-170万円でした。ヘッジするべきではなかった・・・。 2022の損益 わさわさしているのはCryptactをそのまま読み込んだため 本年度はバブル崩壊イベント(LUNA、FTX)があり、BTC価格も低迷したので、トレードをする人はかなり大変だったのではないでしょうか。 非バブル期はお祈りロングや高APRステーキングはもれなく死ぬので、安定した収益を出すのは結構難しかったと思います。 個人的には娘の世話をしつつ仕事もしつつbotもやるのは死にそうなほど大変でしたが、累計利益も1億円を超え、一つの目標を達成した気がしています。 本Noteを読むに当たっての注意事項 長いです。ごめん。そして専門的な用語が多いです。 多分こんな感じになる人がほとんどかと思います。やっている人にしか

                                              2022年の年次と、仮想通貨で今年どうやって稼いだか|qash_tit|note
                                            • Climate Tech スタートアップへのリクエスト(アイデア集) - FoundX Review - 起業家とスタートアップのためのノウハウ情報

                                              Y Combinatorは100社を超える気候変動関連のスタートアップに出資しており、その規模は100億ドルを超えています。 これらのスタートアップは、社会の脱炭素化や大気中の炭素除去のための商業的な解決策を提供しています。これらをかつてないスピードとスケールで実現すれば、壊滅的な気候変動を回避できる可能性は十分にあります。 そうすることで得られる経済的機会は膨大で、推定3~10兆ドルのEBITDAが手に入ることになります。一例として、テスラは自動車業界を電気自動車に移行させる一方で、年率60%の成長率で750億ドルの年間収益をあげています。 最近の法律も、既存の市場動向を大きく加速させるでしょう。インフレ抑制法 (IRA) は、10年間で米国だけで推定8000億ドルを費やすことになります。これは、米国の太陽光発電、電池、EV産業の起爆剤となった2008年の900億ドルの10倍近い額です。

                                                Climate Tech スタートアップへのリクエスト(アイデア集) - FoundX Review - 起業家とスタートアップのためのノウハウ情報
                                              • 東京電力ら3社、仮想通貨マイニングに活用可能なデータセンター構築へ

                                                仮想通貨のマイニングにも活用可能 大手電力会社の東京電力パワーグリッドは14日、同社の100%子会社アジャイルエナジーXと、先端半導体の設計・開発を手がけるTRIPLE-1の2社と、戦略的パートナーシップを構築する覚書を締結したことを発表した。 これからアジャイルエナジーXが主体となって、日本各地に「未来型の分散型データセンター」を展開。このデータセンターは、暗号資産(仮想通貨)のマイニングにも活用できると説明している。全国の再生可能エネルギーから生まれる余剰電力を有効活用して、分散型データセンターを柔軟に稼働させていくことが、この事業の大きなポイントだという。 データセンターとは 大規模なデジタルデータを演算処理するため、サーバなどのIT機器を収容する施設のこと。今回の事業では、データセンターを全国各地に分散して多数設置し、連結させて同時並行で動かすことで、1つの巨大なコンピューターシス

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                                                • 仮想通貨フレア(FLR)、来年1月以降に配布開始 対応取引所など発表

                                                  来年1月よりフレア(FLR)配布へ 暗号資産(仮想通貨)XRPの保有者に対して配布予定の「フレア:旧スパーク(FLR)」について、トークン付与(エアドロップ)の実施予定日が近づいている。 XRPの分散型台帳XRPレジャー上で、スマートコントラクト機能の導入を目指すプロジェクト「Flare Networks」は1日、フレア(FLR)の「トークン配布イベント(TDE)」開始日を2023年1月9日とすることと、開始から2週間以内にFLRを配布する予定の仮想通貨取引所リストを公表した。 FLRの配布量は、2020年12月12日時点における現物XRP保有量のスナップショット(権利確定日時)に基づいて「1:1」のレートで設定される。 Flare Networksは、積極的に仮想通貨取引所と連携を進めており、FLRのスナップショットに参加するには、エアドロップに対応する取引所で保有するか、もしくは対応す

                                                    仮想通貨フレア(FLR)、来年1月以降に配布開始 対応取引所など発表
                                                  • 機関投資家、仮想通貨と永久に決別か-FTX危機がとどめの一撃に

                                                    A sign indicates 'Bitcoin Accepted' in the window of a book store in Arnhem, Netherlands, on Nov. 10, 2022. Photographer: Valeria Mongelli/Bloomberg 機関投資家はこれまでも暗号資産(仮想通貨)を敬遠する傾向にあった。しかし、突然訪れたFTXの危機により、仮想通貨が資産ポートフォリオの主流として組み込まれる見込みは永久に閉ざされたかもしれない。 仮想通貨の強気派はなお多いものの、多くの機関投資家はポートフォリオを多様化する役割や金の代替資産として仮想通貨を採用する理由は完全に否定されたとみている。損失があまりに大きく、市場構造が過度にリスキーだというのが理由だ。 パインブリッジ・インベストメンツのマルチ資産ポートフォリオマネジャー、ハニ・レダ氏は

                                                      機関投資家、仮想通貨と永久に決別か-FTX危機がとどめの一撃に
                                                    • 仮想通貨取引所FTX創業者のサム・バンクマン・フリードさん、FTXの取り付け騒ぎで一夜にして2兆円以上の資産を失う : 市況かぶ全力2階建

                                                      いなば食品、謝罪文を出すつもりが非上場オーナー企業の悪いところを煮詰めた怪文書「由比のボロ家報道について」を世に出してしまう

                                                        仮想通貨取引所FTX創業者のサム・バンクマン・フリードさん、FTXの取り付け騒ぎで一夜にして2兆円以上の資産を失う : 市況かぶ全力2階建
                                                      • ドコモ、Web3技術に6000億円 暗号資産などフィンテックで新事業 - 日本経済新聞

                                                        NTTドコモは8日、「Web3(ウェブスリー)」と呼ばれる次世代のインターネット技術に6000億円規模の投資をすると発表した。M&A(合併・買収)や専門人材の採用を通じ、企業や個人が使うフィンテックなどのサービス基盤を作ることを目指す。Web3を手がける新会社を設立し、2023年度に事業を始める。今後5~6年で5000億~6000億円を投じ、ブロックチェーン(分散型台帳)技術を軸にした

                                                          ドコモ、Web3技術に6000億円 暗号資産などフィンテックで新事業 - 日本経済新聞
                                                        • イーロン・マスクはTwitterを「決済サービス」にしようと考えている、ドージコインなどの仮想通貨も受け入れか

                                                          by Steve Jurvetson Twitterを買収して新CEOに就任したイーロン・マスク氏が、現地時間の2022年11月9日に開かれたTwitterのスペースで、Twitterが決済サービス市場に参入する計画について話しました。大手日刊紙のニューヨーク・タイムズによると、Twitterはアメリカ合衆国財務省の金融犯罪取締ネットワーク(FinCEN)に決済サービスを展開するための登録書類を提出しており、すでに決済サービス市場参入に向けて動き出しているとのことです。 https://t.co/05QY6u4FSD— Robin Wheeler  (@robinw) On Twitter, Elon Musk Details His Plans for Twitter’s Business - The New York Times https://www.nytimes.com/202

                                                            イーロン・マスクはTwitterを「決済サービス」にしようと考えている、ドージコインなどの仮想通貨も受け入れか
                                                          • 米国市民、53%が「仮想通貨は金融の未来」と回答

                                                            中間選挙を控えた意識調査 米大手暗号資産(仮想通貨)運用会社グレースケールは1日、中間選挙を控えた米国人の仮想通貨に対する意識調査の結果を発表した。党の垣根を超え、仮想通貨の将来性を認める意見が過半数だった。 調査対象となった米国人の半数以上(53%)、そのうち民主党派は59%、共和党派の52%が「仮想通貨は金融の未来」であることに同意している。 また、調査対象となった有権者の38%が、投票する際に候補者の仮想通貨政策も考慮すると回答した。 調査対象者のうち、21%が仮想通貨を所有していると答えた。 調査対象者の25%が、「インフレと現在の経済情勢」により仮想通貨への関心が高まったと回答。さらに44%の人々が、将来的に投資ポートフォリオの一部として仮想通貨を持つ予定だと述べている。先行き不透明な経済も仮想通貨への注目を後押ししている要因の一つだ。 調査は10月6日から11日にかけて、米国内

                                                              米国市民、53%が「仮想通貨は金融の未来」と回答
                                                            • 日本発のパブリックブロックチェーン「アスターネットワーク(ASTR)」とは|特徴や仕組みを解説

                                                              アスターネットワークとは 日本経済新聞にWeb3広告を出したり、国内の大手企業との提携を進めたりするなど、国内での存在感を急速に高めている「アスターネットワーク(ASTR)」。アスターネットワークは、日本発のパブリックブロックチェーンです。 関連:アスターネットワーク(ASTR)、国内初の上場 日経にWeb3広告も掲載 本記事では、海外の大手企業からも大きな注目を集め、2022年9月にASTRトークンを日本で初めて上場させたアスターネットワークをご紹介します。 アスターネットワークの概要 アスターネットワークは、渡辺 創太氏が代表取締役CEOを務めるステイクテクノロジーズ(以下ステイク)が開発を主導しています。ステイクは現在シンガポールを拠点にしていますが、創設した場所は日本です。 もともとアスターネットワークは「プラズムネットワーク(Plasm Network)」という名称でしたが、21

                                                                日本発のパブリックブロックチェーン「アスターネットワーク(ASTR)」とは|特徴や仕組みを解説
                                                              • リアルとデジタル、さまざまな世界を繋ぐメタバース--そこでのブロックチェーン技術の役割

                                                                ゲーム開発者向けカンファレンス「CEDEC2022」で「NFTやメタバースで注目されるWeb3分散型ゲームの未来」と題して、ゲーム業界におけるNFTやメタバースに関する講演を行いました。メタバースについては、各社によって解釈が大きく異なっており、未だ定義も曖昧で、社内外共に賛否ある非常にセンシティブなテーマでもあります。 Gartnerは、2026年までに、全ユーザーの25%がショッピング、仕事、教育、社交、娯楽としてメタバースで過ごすようになると予想していますが、メタバースの解釈のひとつとして、ドラえもんのどこでもドアのようにさまざま世界に繋がることによって生み出される相互作用としての捉え方があります。 今回は、リアル(フィジカル)とデジタル、さまざまな世界を繋ぐ架け橋としてのメタバースの使い方をテーマにお話をしたいと思います。 VRゴーグルで仮想空間へ入り込む体験 先日、山口大学工学部

                                                                  リアルとデジタル、さまざまな世界を繋ぐメタバース--そこでのブロックチェーン技術の役割
                                                                • 全銀システム、フィンテック企業に開放 正式発表 決済アプリで銀行へ「直接送金」 日銀口座開設が条件に - 日本経済新聞

                                                                  全国銀行協会は15日、キャッシュレス口座を提供するフィンテック企業に対して銀行間の送金システム「全国銀行データ通信システム(全銀システム)」への加盟を解禁すると正式に発表した。日銀に口座を開設することなどが条件で、2023年以降に接続できるようにする。競争が活発になれば、利用者が負担する手数料の引き下げにもつながりそうだ。全銀協はフィンテック企業が全銀システムに接続できるよう業務方法書を改正し

                                                                    全銀システム、フィンテック企業に開放 正式発表 決済アプリで銀行へ「直接送金」 日銀口座開設が条件に - 日本経済新聞
                                                                  • 急増するブロックチェーン応用ビジネス、証券規制はどこまで及ぶか

                                                                    ブロックチェーン技術の浸透に伴い、数年前と比べブロックチェーン技術を活用した事業を行いたいという事業者の数は飛躍的に増加している。その事業の中には「トークン」を発行するものが含まれるが、トークンの法的性質については諸外国でも激しく議論がなされている。そのため、本稿では、トークンの有価証券該当性の観点から、米国での議論を含めどのような点に議論があるのか簡単に説明を試みたいと思う。 なお、本稿でいう「トークン」は、有価証券や暗号資産(仮想通貨)など法的な位置付けにかかわらず、主にブロックチェーン技術を用いた、電子的方法により記録されている財産的価値を総称したものである。また、本稿に記載されている事項は、あくまで筆者個人の見解であって、筆者の所属する(または所属していた)組織の公的な見解を示すものではない。 米国ではどのような議論がされているか トークンの有価証券該当性については、現在も世界で論

                                                                      急増するブロックチェーン応用ビジネス、証券規制はどこまで及ぶか
                                                                    • ブロックチェーン改革が始動 保険業界の6分野 - 日本経済新聞

                                                                      スタートアップや保険会社がブロックチェーン(分散型台帳)技術を活用して、保険業界の変革に挑んでいる。デジタル上の取引を安全に記録し、電話や紙を基にした契約をなくし不正を防ぐ。保険開発用のデータ取得も容易になり商品の改良につながる。医療保険開発では患者のプライバシーが課題だったが、技術導入により患者が自らの健康データを積極的に提供する。保険は何世紀も前から存在している。中国の商人は早くも1000年

                                                                        ブロックチェーン改革が始動 保険業界の6分野 - 日本経済新聞
                                                                      • アメリカが日本に「ロシアでマイニングしてる仮想通貨業者に圧力をかけて」と要請

                                                                        ウクライナ戦争が泥沼化し、西側諸国がロシアへの締め付けを強化する中、仮想通貨が経済制裁の抜け穴になるのではと危惧する声が上がっています。ロシアの仮想通貨マイニング企業を制裁対象に追加するなど、ブロックチェーンの分野でも対ロシアへの圧力を強めているアメリカ政府が、日本政府にロシア包囲網強化を要請したとFinancial Timesが報じました。 US urges Japan to step up pressure on crypto miners with links to Russia | Financial Times https://www.ft.com/content/639be0d5-04a2-4b3a-90eb-a18139f6e769 Financial Timesは2022年7月8日に、日本政府に認可されロシアで営業を続けている31の仮想通貨マイニング業者の一部を停止させるよ

                                                                          アメリカが日本に「ロシアでマイニングしてる仮想通貨業者に圧力をかけて」と要請
                                                                        • ブロックチェーンは本当に分散的で非中央集権的なのかを詳細に分析した研究レポートをDARPAが発表

                                                                          ネットワークの参加者全員で1つのデータベースを分散的に管理する「ブロックチェーン」は将来的にさまざまな応用が期待されている技術です。アメリカ国防高等研究計画局(DARPA)とさまざまな技術のセキュリティについて調査する団体・Trail of Bitsが、「ブロックチェーンは本当に安全で非中央集権的なデータ管理システムなのか」を検証したレポートを発表しました。 Are blockchains decentralized? | Trail of Bits Blog https://blog.trailofbits.com/2022/06/21/are-blockchains-decentralized/ Are #blockchains actually decentralized? Analysis we commissioned from @trailofbits uncovers uni

                                                                            ブロックチェーンは本当に分散的で非中央集権的なのかを詳細に分析した研究レポートをDARPAが発表
                                                                          • 「仮想通貨に構造的欠陥」 国際決済銀行、金融リスク警鐘 - 日本経済新聞

                                                                            【ベルリン=南毅郎】世界各国の中央銀行が参加する国際決済銀行(BIS)は21日、デジタル通貨に関する報告書を公表した。価格変動が激しい暗号資産(仮想通貨)は「構造的な欠陥があるため通貨システムの基盤には不向きだ」と警鐘を鳴らした。仮想通貨の仲介会社への規制が不十分なまま投機が過熱すればリスクを伴い、金融システムの安定を損なうと警戒する。代表的な仮想通貨のビットコインは18日に一時、2万ドル(お

                                                                              「仮想通貨に構造的欠陥」 国際決済銀行、金融リスク警鐘 - 日本経済新聞
                                                                            • サービス向上への重要なパイプ役!ヘルプデスクの業務と役割 - シー・エス・エス イノベーションラボ(ブログ)

                                                                              こんにちは。株式会社リライフ・ジャパン 証券ソリューション本部の鈴木です。 私は現在、金融法人様や資産運用会社様(以下、ユーザー様)が使用するバックオフィスシステムのヘルプデスク業務を担当しています。 このブログでは私が所属しているヘルプデスクの業務や役割についてお伝えさせていただきます。 1.ヘルプデスクとは? 2.ヘルプデスク業務について 3.ヘルプデスク業務で大切なこと ①    要約スキル ②    コミュニケーションスキル ③    IT知識 ④    投資知識 4.終わりに 1.ヘルプデスクとは? 簡単にいうと『ユーザー様の困りごとを解決するところ』です。 たとえば、お客様が思い通りにシステムを使えなかったり、不具合が起きたりすることがあります。そこで、ヘルプデスクがユーザー様に状況をヒアリングし、使い方をご案内したり、システムの不具合を開発に報告したりして、ユーザー様がスムー

                                                                                サービス向上への重要なパイプ役!ヘルプデスクの業務と役割 - シー・エス・エス イノベーションラボ(ブログ)
                                                                              • Rust言語でSymbolブロックチェーンを使いこなす方法 - Qiita

                                                                                SymbolブロックチェーンのトランザクションをRustで作成しネットワークに通知する方法を解説します。 今回はオフライン署名とボンデッドトランザクションの実行について検証します。 基本的な解説は省略しますので以下の記事を事前にお読みください。 トランザクションの起案者をAliceとしてネットワークに通知し、埋め込みトランザクションに送信者として指定されたBobとCarolについては連署者として別途署名します。 オフライン署名 共通ロジック extern crate ed25519_dalek; extern crate hex; extern crate sha3; extern crate rand; extern crate base32; extern crate ureq; extern crate chrono; use chrono::{DateTime, Local}; u

                                                                                  Rust言語でSymbolブロックチェーンを使いこなす方法 - Qiita
                                                                                • 仮想通貨のアビトラで稼ぐってどうやるの総まとめ(2022年版)|くりぷとべあー

                                                                                  はじめにこんにちは!くりぷとべあーです。今日は唐突ですが仮想通貨のアビトラでどうやって稼ぐかを列挙してみたいと思います。 どっかでみたことがあるタイトルだなって思った方は鋭いですね。ヨーロピアンさんが書いてくださっている「ビットコイン ・ 仮想通貨で稼ぐってどうやるの総まとめ」のアビトラ版ですw 僕はこれをよんで仮想通貨界隈に足を踏み入れました。今から書く内容で、誰か新しく仮想通貨界隈に興味を持ってくれる人がいるといいなと思いながら書きます。 と言いつつ全然初心者向けの内容じゃないし丁寧に書いてないのでご容赦ください。また、以下ではほぼ国内取引所の話はしません。基本的に海外取引所、DEXの話になります。 アビトラという主語が大きすぎたので全然網羅できてないと思います。抜け漏れあればこっそり教えてください。(こっそりじゃなくてもいいけど) あと、なんでこれ書いてないの?みたいなところあったら

                                                                                    仮想通貨のアビトラで稼ぐってどうやるの総まとめ(2022年版)|くりぷとべあー