糖尿病予防にも、ダイエットにも、参考になるお話しだと思います。 後半には、食後の血糖値の上昇とインスリンと肥満・糖尿病の関係についての解説ツイートをまとめました。
動画には「描写がステレオタイプ的だ」「複雑な背景をあまりに簡略化している」との批判が相次いだ(NHKは9日に動画を削除し、謝罪)。中には、米国の人種差別の実態を理解するには、「制度的人種差別」を学ぶことが欠かせないとする声もあった。 BLM運動や米国の人種差別についてより詳しく知るため、米国史の専門家で、米国研究者がNHKに提出した同動画への要望書の呼びかけ人の1人でもある一橋大学教授の貴堂嘉之先生にお話を伺った。 ◆ ◆ ◆ 社会構造に組みこまれている「制度的人種差別」って? ——白人警官によるジョージ・フロイドさんの殺害、そしてその後のBLM運動を受けて米国では「制度的人種差別」についての議論が活発に行われています。「制度的人種差別」とは何か、教えてください。 貴堂嘉之先生(以下、貴堂)英語ではinstitutional racism(インスティトゥーショナル・レイシズム)というのです
今年入社した。 既に上司の不快な言動は数知れず。 「結婚しないの」「女の子特有の病気にかかってない?」「のどにほくろがあるんだね」「どうしてここにシミがあるの?」(死ねや、私が知りたいわ)「彼氏はいる?」「唇がふっくらしてるね」「まつげ長すぎるよ、自然な方がいいよ」 何一つ答えたくなかったし、労働への意欲もそがれた。 手の写真を勝手に撮られて「白くて細っこいね」とか言われた。 毎日これが続くのか。後から振り返ったとき、この日々の繰り返しだったという事実に全部捨てたくなる気がするよ。 でも上司に悪意が無いのは知っているし、もう彼の中ではそれがデフォルトなのだ。彼が人と距離を縮める手段であり、この国で「女」として見られることや生きることに了解しているという前提でとるコミュニケーションなのだろう。 キモ。かわいそう。時代がどうとかではなくて、そんな風にしか人を見る事が出来なくてかわいそう。 同期
Ahmad Zaki @ahmadzakijp 塩崎悠輝(Ahmad Shiozaki Yuki)。日本人ムスリムです。 『クルアーン的世界観――近代をイスラームと共存させるために』作品社、2017年7月末発売 https://t.co/FprO7zDDxO… Ahmad Zaki @ahmadzakijp トルコ人と話していて、「日本に何年も住んでも日本人の友人が1人もできない。家に招待してくれた日本人が1人もいない。」と言っていましたが、彼ら(というよりたぶん世界の過半数)は毎日何時間も友人の家で漫然としゃべって生きていますからね。 >日本人は他の家への訪問に費やす時間が少ない 2021-12-06 11:55:56
東京電力福島第一原発の処理水海洋放出に中国が激しい反発を続ける中、あるメディア関係者が記した文章が中国のネット上で広く拡散されている。文章は、激高した若者が七つの質問によって態度を一転させたことをつづったものだ。以下はその概要。 私はここ数日、日本の処理水の海洋放出に理性的な判断を呼び掛ける文章を書いた。「パニックにならないこと。国際原子力機関(IAEA)、そして科学と常識を信じること」が文章の核心的観点だ。文章の発表後、私はある若者から電話を受けた。彼は開口一番、私を「売国奴」とののしり、日本人から金をもらったのかとも言った。私は辛抱強く七つの見方を伝えることにした。 私は一つ目に、12年前、地震で起きた津波で原発が破壊され、未処理の汚染水が海に流出したことを覚えているかと尋ねた。続けて「12年後、日本はIAEAの監督の下、汚染水を処理して30年という時間をかけてゆっくり海に放出する計画
1931年の満州事変後、中国東北部を占領し、満州国を建国した日本政府。「100万戸移住計画」を閣議決定、村に補助金を出すなどして積極的に推し進めた。結果、全国各地から800以上の開拓団、およそ27万人が入植した。しかし“開拓“とは名ばかりで、多くは中国人が開墾した土地を安い値段で立ち退かせていた。そして岐阜県・旧黒川村から渡った600人余りが暮らしたのが、満州国の首都・新京とハルビンの間にある陶頼昭だった。 しかし日本の敗戦間際、ソ連軍が満州に侵攻。敗走する関東軍に置き去りにされた開拓団は、ソ連兵や現地住民の略奪に遭った。 小学6年まで現地にいた安江菊美さん(85、当時7)の記憶に焼き付いているのは、当時の緊迫した状況だ。「終戦で国が無くなっちゃったから、守ってくれる人は一人もいませんよ。ましてや関東軍はみな逃げちゃってるから」。 戦況の悪化で、開拓団の働き手の男性は関東軍に根こそぎ召集さ
前回の記事は、思っていた以上の皆様に読んでいただけたようです。ありがとうございます! shouyutechou.hatenablog.com というわけで、第二回をやっていきます。 第二回の元記事はこちらですね。 toyokeizai.net ここもまあ、あれでして。 元記事が短いのでそんなに多くはないのですが、例によって例のごとくツッコミを入れていきます。 日本人が知らない「激安お酒」のヤバすぎる裏側、を問題視する 2ページ目のツッコミどころ 3〜4ページ目のツッコミどころ 日本人が知らない「激安お酒」のヤバすぎる裏側、を問題視する 2ページ目のツッコミどころ じっくり時間をかけて発酵させることで甘味、酸味、辛味など、日本酒の複雑で深い味わいが醸成されます。 うーん、何といいましょうか。厳密では間違いではないかもしれないんですが、正確ではないということで一応。 それは日本酒に「辛味」があ
岸田首相は、政府の宇宙開発戦略本部で2020年代後半に日本人宇宙飛行士の月面着陸を実現させると表明しました。 【動画で見る】日本人、月面へ 20年代後半に 岸田首相が表明 米国人以外で初 岸田首相 「2020年代後半には日本人宇宙飛行士の月面着陸の実現をはかってまいります」 今日行われた会議では国の宇宙政策の基本方針「宇宙基本計画」の工程表を改定すると決めました。 岸田首相は、日本人宇宙飛行士の月面着陸について「2020年代後半の実現をはかる」と表明し、工程表の中に盛り込みました。「アメリカ人以外で初となることをめざす」とも記載します。 また、新たな工程表には、▼アメリカが進める有人月面探査「アルテミス計画」において月面での移動手段の開発研究に民間と協力して取り組むことや、▼2024年度に火星衛星探査機を確実に打ち上げることなどが盛り込まれました。
もう、楽しい毎日は戻ってこない 日本では先週末、ようやく東京都が外出自粛の呼びかけを行いました。しかし、海外在住の日本人は、このような日本の「ゆるい対策」にドン引きしている人が大半です。 現在、私が住んでいるイギリスを始めとする欧州では、空気は何とも重苦しく、「もうコロナ以前の世界は終わったのだ」という意識の人が大半です。 もう、あの平和で気楽な世界は戻ってこないのです。 我々は現在、世界中を舞台とした大戦争の最中にいます。 これはただの「感染爆発」ではありません。はっきりいって、第3次世界大戦です。煽っているわけではありません。大げさなわけでもありません。 これは残酷な事実です。我々はこのウイルスに試されているのです。 世界大戦はテロリストとの戦いでもなく、スカイネットとの戦いでもありませんでした。相手は理性も交渉も全く通用しないウイルスだったのです。よくできたSF 映画もパニック小説も
私たちが日々追っている様々なニュース。しかし、日本のニュースは他国に比べて明らかに「異様」であったのだ。 知りたくない、恐ろしい「数字」 全世界で最新の情報を配信している『Yahoo!』。なかでも、人々が最も興味のあるものを並べるのがページの最初にくる「トップニュース」だ。 下記の数字は、とある一週間、「アメリカ」「イギリス」「日本」の『Yahoo!』を開くと出てくる「トップニュース」のカテゴリーの割合を比べたものである。実は、ひとつだけ空欄をつくったのだが、そこにはとあるカテゴリーが入る。 それは何なのか?あなたはおわかりになるだろうか。 【アメリカ】 世界のニュース:24% 自国のニュース:65% スポーツニュース:7% ●●:3% その他:1% 【イギリス】 世界のニュース:22% 自国のニュース:51% スポーツニュース:15% ●●:12% その他:0% 【日本】 世界のニュース
「犯罪者扱い」ハワイで日本人女性“入国拒否” 売春疑われる?若い女性から相談急増[2023/09/12 09:45] 観光目的でハワイを訪れた若い日本人女性が入国を拒否され、強制帰国させられるケースが急増しています。その背景には何があるのでしょうか。 ■別室で長時間の取り調べ「犯罪者みたいな扱いを…」 インフルエンサー 大阪市の女性(32):「絶対に入国できるって思っていたので、すべて嘘をつかずに話したんですけど。向こうは全部嘘ついてるっていうふうに疑いの目ですごく見てきたので。もう悔しいのと悲しいの、どん底に急に落とされた気持ちでつらかったです」 こう訴えるのは、大阪市に住むインフルエンサーの女性です。 今月1日から3泊5日で、ハワイ旅行を楽しむ予定でした。しかし、ハワイに到着した際の入国審査で、まさかの事態に遭遇します。 審査官:「宿泊先は?」 女性:「ホテルです」 審査官:「なぜ一人
8月28日、会見で辞意を表明する安倍晋三首相(写真:代表撮影/ロイター/アフロ) 安倍首相が退陣を表明した。安倍一強ともいわれる強固な政権基盤を築き、7年8カ月に及んだ長期政権も、持病の潰瘍性大腸炎と新型コロナウイルス感染症という2つの病気には勝てなかった。ただ、この時期の、こういう形での辞任には、今後をにらんだ安倍首相自身の打算も見え隠れする。 安倍流政治では通じなかった新型コロナ対策 首相は、持病再発による体調悪化が退陣の理由と説明した。ただ、8月に入って2回の通院治療の効果は出ているようで、報道される閣僚などのコメントを見ても、体調は一時より持ち直していたようだ。第一次政権での「投げだし」批判の再現となるのを恐れた、という政治評がもっぱらだが、果たしてそれだけなのだろうか。 新型コロナウイルスの蔓延は、持病以上に大きなダメージを安倍首相にもたらしたのかもしれない。安倍首相にとって最大
韓国では、屋内でのマスク着用義務が解除された。日本も近々、屋内でのマスク着用を不要にしようとしている。台湾は、2月末に義務化を撤廃する予定だ。 このように規則が緩和されているにもかかわらず、東アジアの人々は頑なにマスクを手放そうとしない。もう何ヵ月も前からほとんどの場所でマスクをしなくてもよくなった欧米や東南アジアの人々にとって、この現象は奇妙に映る。そこで、米「ニューヨーク・タイムズ」紙が、その「謎」について解説している。 同紙はまず、そうした理由の一つに習慣を挙げる。アジアの多くの国では、2年以上にわたってマスク着用が義務付けられてきた。そのためマスクが日常生活の一部になってしてしまい、なかなか変えられないというのだ。横浜市でバレエを教えるニシムラ・ミズキ(24)は、「マスクをしていないと何かが足りないように感じる」とコメントする。
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