こうなったら開けたくなる人と絶対開けない人に分かれそうです。
所属事務所の廃業は社長のコロナ後遺症「らんまん」出演の大東駿介が生報告 仕事継続を明言 2枚 NHK連続テレビ小説「らんまん」で、神木隆之介演じる主人公槙野万太郎と同じ長屋に住む倉木隼人を演じていた俳優・大東駿介が31日、所属事務所「A.L.C.Atlantis有限会社」が廃業したことを報告した。マネジャー名義の公式SNSで「A.L.C.Atlantis有限会社は諸般の事情により2023年8月31日をもって廃業致します。今まで応援してくださった皆さま、関係者各位のみなさまには心より感謝申し上げます。」と伝えた。 大東は同日、自身のインスタグラムでインスタライブを行い「ぼくがアトランティス入って10年近くですかね。社長ががんばってくれてたんですが、体調不良で、コロナもあって、コロナの後遺症もあって体があんまりよろしくなかったんですね」と社長の体調が原因であると語った。「一度、ゆっくり体調を万
Topline X—the recently rebranded version of Twitter—removed a fact-check from a Tuesday post by company owner Elon Musk that linked the cardiac arrest suffered by college basketball player Bronny James to the Covid-19 vaccine—the latest assertion from the billionaire who’s increasingly promoting conspiracy theories and fringe ideas.
新型コロナウイルスに感染し自宅療養中に亡くなった北端明さんのお墓に手を合わせる妹の久保田純子さん=兵庫県尼崎市で2023年6月9日午後2時35分、村田拓也撮影 明るくて強くて、いつも笑っていた兄。しかし、あの時ばかりは、絶望の淵にいて、どうしようもなく真っ暗な気持ちだったと思うのだ。 新型コロナウイルスに感染し、自宅で療養していた兄。パルスオキシメーターで血中酸素飽和度を測定すると、命の危機に直面していることを示す値が出た。 助けを求めた先の保健所の職員は電話口で告げた。「機械が壊れているか何かの間違いです」。そして自力で医師に連絡を取るよう求めた。 兄を亡くした女性は、何度も保健所に問おうとした。「なぜ兄を信じなかったのか。なぜ、はねつけたのか」 遺族は記録開示を求めた 2021年8月下旬、デルタ株の感染「第5波」は、東京都では新規感染者数でピークを迎え、重症者用病床の使用率は連日90%
","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下(中⑤企画)パーツ=1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下(中⑥デジ編)パーツ=8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠)ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag PC誘導枠5行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"
新型コロナウイルスの国産ワクチンの薬事承認について審議する厚生労働省の専門部会=東京都港区で2023年7月31日午後6時、添島香苗撮影 厚生労働省の専門部会は31日、第一三共(東京都)が開発した新型コロナウイルスワクチンの製造販売の承認を了承した。厚労相が近く承認する見通し。承認されれば、国内の製薬会社が開発した新型コロナワクチンでは初めて。塩野義製薬(大阪市)が開発した新型コロナワクチンについては「提出されている治験成績のみでは、有効性を明確に説明することが難しい」として継続審議とした。 いずれも流行当初の武漢株に対応するワクチン。政府が9月に全年代向けに始める無料の追加接種は、オミクロン株の派生型「XBB」対応を使うため、国産のワクチンは用いない。第一三共は、来春以降の接種をにらみ、変異株対応ワクチンの開発を急ぐ方針だ。
新型コロナの流行状況をより正確に把握するため、厚生労働省は新たに入院患者や重症者の数について指定した医療機関から報告してもらい、公表していくことになりました。 新型コロナウイルスの全国の感染状況について、厚生労働省は感染症法上の位置づけが「5類」に移行した5月以降、全国およそ5000の医療機関から新規の患者数について報告を受け、1つの医療機関あたりの平均の患者数などを毎週金曜日に公表する「定点把握」を行っています。 一方、新たな入院者数や人工呼吸器を使用しているなどの重症者の数についてはすべての医療機関からの報告がいまも行われていますが、9月下旬から指定した医療機関からの報告をもとにした「定点把握」を始める予定だということです。 具体的には、全国およそ500の医療機関から報告を受け、毎週金曜日に公表するということです。 入院者数や重症者数の「定点把握」は季節性インフルエンザでも行われていて
福岡市動物園では、コロナワクチン保管用だった冷凍庫にシロサイのフンを保存し、動物の健康管理に役立てている=同園提供 全額公費負担での新型コロナウイルスのワクチン接種(特例臨時接種)が3月末に終わり、ワクチン保管用に国から全国の自治体に配られるなどした冷凍庫約2万2000台が役目を終えた。超低温の冷凍庫は大きく、電気代もかかるため家庭用には向かないが、多くの自治体の呼びかけに大学や病院などが手を挙げた。中には意外な場所で第二の道を歩み出した冷凍庫もあった。 福岡市動物園のバックヤードに2月末、10台の冷凍庫が設置された。現在、飼育スタッフが冷凍庫に入れているのは、シロサイのフン。健康管理のために採取したものを冷凍保存している。これから夏に向けては、エサとなる果物や氷の保管場所としても重宝されそうだ。同園広報の川島佑介さん(41)は「広い園内で各獣舎の近くに冷凍庫を設置できるため、スタッフの負
6月5日放送の「大竹まこと ゴールデンラジオ」(文化放送)では、パーソナリティの大竹まことと経済アナリストの森永卓郎氏が、新型コロナウイルス感染者数が緩やかな増加傾向にあるニュースに付随し、最近よく目にする「体調不良」という言葉について語った。 大竹 「体調不良の人がたくさんいると。コロナってもう近頃は体調不良っていう言葉がつかわれているような。そういう言葉で波風を抑えているような気も少しするんですけど、森永さんいかがですか」 森永 「もう明らかに出演者がコロナにかかりましたというのをテレビでもラジオでも言わなくなっているんですよ。今までは毎日のように感染者数は全国何人ですって言ってきましたよね。でも5類への移行に伴って政府がコロナを無かったことにしようというふうにしているとしか考えられない。実はコロナの感染者数の全数調査をするというのはそんなに大変なことじゃないんですよ。でも報告するなと
新型コロナウイルスの「JN.1」(ジェイエヌ・ワン)はオミクロン株の一種で、おととし2022年に日本でも広がっていた「BA.2」系統のウイルスがさらに変異したものです。世界的に拡大し、日本でも広がりを見せています。JN.1についてわかっていることをまとめました。 新型コロナウイルスのBA.2系統のウイルスがさらに変異したJN.1について、アメリカCDC=疾病対策センターは、12月23日までの2週間に、新型コロナウイルスに新たに感染した人のうち、およそ44%がJN.1に感染しているとする推定を発表しました。 前の2週間と比べると20ポイントほどの増加で、検出される割合が急増しています。 国内 コロナ新規感染者の31%まで急増
イタリア、ASL3ジェノバ心臓リハビリテーション科でリハビリを受ける新型コロナ後遺症患者。同科では2020年から、新型コロナウイルス感染症で入院した患者のためのリハビリテーションプログラムを実施している。(PHOTOGRAPH BY MARCO DI LAURO/GETTY IMAGES) 新型コロナウイルス後遺症(罹患後症状)の患者の多くは、主な症状として運動機能の低下を訴える。心身に負荷をかけすぎた後は激しいだるさ(倦怠感)に襲われて、その繰り返しにより病状が悪化するおそれがある。「運動後(労作後)倦怠感」(PEM)として知られるこの症状は、「筋痛性脳脊髄炎/慢性疲労症候群」(ME/CFS)の特徴的な症状でもある。 このほど、新型コロナ後遺症患者にみられる倦怠感に一つの説明を与える論文が2024年1月4日付けで学術誌「ネイチャー・コミュニケーションズ」に発表された。新型コロナ後遺症の患
新型コロナウイルスの全国の感染状況は、今月15日までの1週間では、1つの医療機関あたりの平均の患者数が3.76人で、前の週の0.72倍となっています。 厚生労働省は「ピークを過ぎて6週連続減少しているが、引き続き感染対策は続けてほしい」としています。 厚生労働省によりますと、今月15日までの1週間に全国およそ5000の医療機関から報告された新型コロナの患者数は、前の週から7043人減って1万8587人となりました。 1つの医療機関あたりの平均の患者数は3.76人で、前の週の0.72倍となりました。 前の週から減少が続くのは6週連続です。 都道府県別では多い順に ▽北海道が6.61人 ▽岐阜県が6.13人 ▽石川県が5.58人 ▽沖縄県が5.54人 ▽長野県が5.38人などとなっていて 香川県のみ前の週より増加しています。 また、今月15日までの1週間に、全国およそ500の医療機関から報告さ
沖縄県では、新型コロナが流行しています。県が公表している定点当たり報告数では、年齢階級別にみて80歳以上が最多となっています。 もちろん、高齢者を中心として流行するなどということはありえません。最近では、風邪症状で救急受診しても、コロナの検査を希望しない方が増えています。この傾向は若者に特にみられ、検査に自己負担が生じることが影響していると考えられます。その結果、若者の感染状況は過小評価されている可能性があります。 一方、定点医療機関で院内感染が発生すると、広範囲にわたるスクリーニング検査が行われ、有症者も無症候者も全てが患者として報告されます。これにより、高齢者の感染が過大評価される傾向があります。実際には、定点当たりの報告数は、定点医療機関の院内感染の影響を強く受けており、市中での流行を正しく反映できていません。 筆者作図 市中での流行は捉えにくくなりましたが、集団生活を送る場所での感
新型コロナウイルスの患者数が増えています。都内にある病院では感染力が強いとされる新たな変異株、通称「エリス」の割合が増えて一般の医療にも影響が出ています。 新型コロナの感染者数が、いわゆる“第9波”を迎えています。先月28日から今月3日までの1週間に報告された感染者数は全国で10万1289人。医療機関1カ所あたりの平均は20.50人で、5月8日に「5類」に引き下げられて以降、最も多くなっています。 昭和大学病院 相良博典院長:「感染拡大していく強さというのは今、流行しているEG.5は強いんじゃないかなと思っています」 現在、感染が広まっているのは世界保健機関が先月、注目すべき変異株に指定したオミクロン株の新たな系統「EG.5」、通称「エリス」とみられています。 東京・品川区にある昭和大学病院です。コロナ患者が増えるなか、解析の結果、約6割がEG.5だということです。現在、コロナ病床12床に
新型コロナウイルスの新たなEG.5系統が急速に広がっている。またマスクを着用する時が来たのだろうか。医療関係者が新型コロナウイルス陽性患者からの感染を防ぐ上で欠かせないのが、このN95マスクで、ウイルスを含む飛沫とエアロゾル(空間に浮遊する微粒子)を吸い込むのを大幅に防げる点が、他のサージカルマスクとの最大の違いだ。(PHOTOGRAPH BY ROGER LEMOYNE/REDUX) 世界保健機関(WHO)が5月5日に新型コロナウイルス感染症(COVID-19)緊急事態宣言の終了を発表してからまだ3カ月だが、強い感染力をもつ新たな新型コロナウイルス変異株が急速に拡大している。 オミクロン変異株XBB系統から派生したEG.5は、今年2月17日にインドネシアで初めて確認された後、徐々に広がり、6月中旬には感染者数が急増し始めた。夏の旅行を楽しもうと記録的な数の旅行客が飛行機などで移動する一方
がんの治療などで免疫不全の状態にある人が新型コロナウイルスに感染すると体内にウイルスが残り続けて症状が再発するなど、治療が長期化する傾向にあるとして、国立感染症研究所などの研究グループは、こうした患者の診療を支援するための指針案を新たに作ることになりました。 がんの治療などで免疫の働きが低下している人が新型コロナに感染した場合、ウイルスの排除に時間がかかり、症状が再発したり、長期間、検査で陽性になったりするなどして治療が長期化することがあるほか、治療が長引く間に薬が効きにくい「耐性ウイルス」に変異する可能性も指摘されています。 このため、国立感染症研究所などの研究グループは免疫不全の感染者を対象にした診療を支援するための情報を集めた新たな指針案を作ることになりました。 研究グループでは、新型コロナに感染し、各地の病院に入院した免疫不全のコロナの患者およそ90人を対象に治療の経過やウイルスの
米テキサス州のケン・パクストン司法長官は11月30日、同国製薬大手ファイザーが開発した新型コロナウイルスワクチンの有効性の説明に偽りがあったとして提訴した。2022年5月撮影のイメージ写真(2023年 ロイター/Dado Ruvic/Illustration) [30日 ロイター] - 米テキサス州のケン・パクストン司法長官は30日、同国製薬大手ファイザー(PFE.N)が開発した新型コロナウイルスワクチンの有効性の説明に偽りがあったとして提訴した。 訴状でパクストン氏は、ファイザーがワクチンを接種した人に「相対的なリスク低減」をもたらすとの理由でワクチンの有効性を95%とする主張は誤解を招いたと指摘した。 同氏はこの主張はわずか2カ月の臨床試験データに基づくもので、ワクチン接種者の「絶対的なリスク低減」を基準にすれば、ワクチンの有効性は0.85%にとどまることを示していると述べた。 同氏は
理化学研究所(理研)生命機能科学研究センター 老化分子生物学研究チームの村田 梢 研究員(臨床橋渡しプログラム[1]・升本研究室 研究員)、升本 英利 上級研究員(同升本研究室研究リーダー、京都大学 医学附属病院 心臓血管外科 特定准教授)、京都大学 医生物学研究所 ウイルス感染研究部門の朝長 啓造 教授、牧野 晶子 准教授らの共同研究チームは、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の持続的な感染が心不全のリスクを高める可能性があることを、ヒトiPS細胞[2]を用いた実験で明らかにしました。 本研究成果は、これまでほとんど報告のないヒト心臓組織に対するSARS-CoV-2の持続感染の影響を示したものであり、「ポストコロナ」においてパンデミック[3]が危惧される心不全(SARS-CoV-2心筋症)の発症・進行メカニズムの解明や、治療法の開発に貢献すると期待できます。 2019年から始まっ
WHO=世界保健機関は、新型コロナウイルスワクチンの公平な分配を目指す国際的な枠組み「COVAXファシリティ」を年内に終了すると発表しました。 「COVAXファシリティ」は、先進国などの資金拠出をもとに、途上国に対して無償で新型コロナウイルスのワクチンを分配する国際的な枠組みで、新型コロナが世界的に感染拡大した2020年に、WHOなどが立ち上げました。 この枠組みについて、WHOは19日「これまで146の国と地域に対し、およそ20億回分のワクチンを提供し、少なくとも270万人の命を救った」と指摘したうえで今月(12月)31日で終了すると発表しました。 ワクチンを必要とする途上国は、今後2年間は途上国でのワクチン接種に取り組む国際団体「Gaviワクチンアライアンス」から供給を受けられるということです。 「COVAXファシリティ」について、WHOは、グローバル・サウスと呼ばれる途上国や新興国で
《前編》岸田首相と15分の面会で終了…日本のコロナ「専門家」が評価されない理由 安倍、菅、岸田…なぜどの内閣もコロナ対策で苦戦したのか ――新刊『奔流』を面白く読みました。サブタイトルの通り、日本を襲ったコロナ禍と最前線で闘った専門家たちが、「政治(家)」によって、どのように“消されていったのか”を追跡した迫真のドキュメントですね。 ――広野さんは、2020年に始まり現在にいたるコロナ対策の推移を、3つの段階に分けて考えていらっしゃいます。 【第1期】未知のウイルスとの遭遇、試行錯誤を重ねた時期 【第2期】医療逼迫が繰り返された時期 【第3期】社会・経済を動かすステージに向けて踏み出した時期 広野(以下、同) これは私というより、尾身茂さんが3年間のことを振り返って語った区分です。これはウイルスがつくり出した感染状況による区分ですが、興味深いことにそれぞれの時期が安倍、菅、岸田という政権期
新型コロナウイルスに感染したバレーボール部員を「せき込み君」と揶揄(やゆ)する暴言を繰り返すなどしたとして、熊本市教育委員会は26日、部の顧問だった市立中の男性教諭(53)を停職2カ月の懲戒処分にした。聞き取りに対し「毎日一緒に練習しているから多少厳しくしても大丈夫だと思った」と話した。市教委は「教師にあるまじき言動だ」としている。 市教委によると、教諭は令和4年4月~5年7月、男子バレー部の指導で「チキン」「あまちゃん」と人格を否定する発言をした。他にも「しばくぞ」「ミスりやがって」など計約70種の暴言を繰り返した。 新型コロナに感染した部員には「何でかかってるんだ」と10分間責め、精神的苦痛を与えた。同部では、生徒1人が退部し、欠席が多くなっているという。 5年7月、保護者から市教委に相談があり、顧問や担任を外れた。教諭は過去にも部活動の指導を巡り、市教委から2度注意されていた。
もう日本は真っ二つに割れている。「新型コロナ感染を防ぎきりたい派」と「感染しても別に構わない派」だ。後者の方には、 風邪と異なり、脳や心臓や血管など全身に感染して炎症を起こす病気であり、老化を引き起し、急性期後も体内で炎症が続くこと 後遺症リスクが極めて高く、軽症で済んだとしても、急性期後に心疾患など血管系の病気で死亡する可能性が高くなること 免疫がダメージを受けるので、他の病気にかかりやすくなること 複数回感染で大きな健康被害を受ける可能性が高いこと をお伝えしたい。最後の項目が大事だ。「感染したけれど、たいしたことなかった」という人こそ、感染対策をしっかりやり、二度目三度目の感染を防いだほうがいい。以下の記事で詳述しているので、そちらをご覧いただきたい。 cf. パンデミック2.0が始まった さて、このように二つに分かれてしまうと、手のうちようがなくなる。新型コロナウイルスの強大な感染
検査を受けようと列に並ぶ人ら=1日午前、那覇市安里 新型コロナウイルスの感染者が再び急増し、沖縄県那覇市内のPCR検査所では朝の時間帯などに行列ができ始めている。5類移行を境に検査は有料になり、検査数はいったん落ち着きつつあったが、次第に増加し陽性率も上昇している。入院患者は増え続け、医療も逼迫(ひっぱく)。感染の最大波が押し寄せていた昨夏のような光景が再び現れている。 「沖縄PCR検査センター」を県内5カ所で運営するミタカトレード沖縄支社によると、ゴールデンウイークが明けて1週間あたりから検査数が増え始めた。6月後半には陽性者数は連日100人を超え、陽性率が5割を突破する日もある。 通常のPCR検査費は5千円だが、感染急増を受け7月1日から抗原検査を含め2週間限定で千円にした。同日朝、那覇市内の店舗ではオープン前から数十人が列を作った。子どもと並んだ30代女性は「親にうつしたくないので、
「薬の認可は政治力のおかげ?」「安倍政権に救われた」「開発失敗しても75億円返さなくていい」…大阪万博を仕切る教授が操る「国民もビックリするしかない国のデタラメなカラクリ」 もはや延期論まで出始めた大阪・関西万博で、それをテコにきな臭い動きをしている人物—現役の阪大教授の周囲を探ると、「わるいやつら」が次々と顔を出す。このセンセイ、いったい何者か。 突然の新薬認可に唖然 大阪府市のパビリオン総合プロデューサーとして「2025大阪・関西万博」を取り仕切る森下竜一大阪大学教授(61歳)は、医学部助教授だった1999年12月、創薬ベンチャー「アンジェス」を立ち上げた。 慢性動脈閉塞症向けのコラテジェンなる遺伝子治療薬の開発を打ち出し、'02年9月、東証マザーズ市場にアンジェスの株式上場を果たす。 ところが、一夜にして億万長者となった森下に対し、アンジェス未公開株のばら撒きが発覚し、薬の有効性にも
米ミズーリ州にあるセントルイス・ワシントン大学の研究チームが、室内に漂う新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)を約5分で検出し、変異株の種類まで判別できるリアルタイム空気環境モニターを開発した。 この概念実証装置を手掛けたのは、同大マッケルビー工学部のラジャン・チャクラバーティ准教授(エネルギー・環境・化学工学)とジョセフ・プトゥセリー博士研究員、医学部のジョン・シリト教授(神経学)とカーラ・ユーディ准教授(精神医学)らのチーム。研究結果と技術の詳細は、英オンライン科学誌ネイチャー・コミュニケーションズで7月10日に発表された。 この装置は、新型コロナウイルスだけでなく、インフルエンザウイルスやRSウイルスなど、呼吸器感染症を引き起こすさまざまなウイルスのエアロゾルを検出できる点で画期的だ。商用化されれば、病院や福祉施設、学校、共同生活施設といった公共施設での活用が見込める。 シリト教
国内で新型コロナウイルスの感染が初めて確認されてから、1月15日で4年です。新たな変異ウイルスが世界的に増加しつつあることに加えて、感染後の後遺症の相談も各地で相次いでいて、今後も感染対策とあわせて後遺症への対策をどう進めるかが課題になっています。 新型コロナウイルスは、4年前、2020年の1月15日に、国内で初めての感染が確認され、新型コロナで亡くなった人は、人口動態統計で去年8月までに※9万5830人に上っています。 (※人口動態統計から算出した死者数) 去年5月に感染症法上の位置づけが5類に変更されて以降、国は患者や医療機関への公費での支援を縮小してきました。 現在も ▽新型コロナワクチンの無料接種や ▽高額なコロナ治療薬への一部公費負担 ▽入院医療費の補助 ▽医療機関への支援などは続けていますが、これらの支援は今年度末までが期限となっています。 このうち、新型コロナのワクチン接種は
ことし1月1日現在の日本人の人口は1億2242万人余りで、去年よりおよそ80万人減り、14年連続で減少しました。減少数、減少率ともに、調査を始めた昭和43年以降最大となったほか、初めて47都道府県すべてで人口が減りました。 ことし1月1日現在の住民基本台帳をもとに総務省がまとめた国内に住む日本人の人口は1億2242万3038人でした。 これは、去年の同じ時期と比べて80万523人、率にして0.65%減り、14年連続の減少となりました。 減少数、減少率ともに、調査を始めた昭和43年以降最大となり、人口減少に歯止めがかからない状況が続いています。 また、去年1年間に生まれた人は77万1801人と調査を始めた昭和54年以降最も少なくなったのに対し、亡くなった人は156万5125人と最も多くなりました。 この結果、亡くなった人が生まれた人を上回る「自然減」の数は79万3324人と15年連続で拡大し
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く