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  • 普通金属のみでCO2からギ酸へ高効率変換可能な光触媒、東工大などが開発

    東京工業大学(東工大)と関西学院大学は9月1日、鉛-硫黄結合を有する配位高分子からなる可視光応答型の固体光触媒を開発し、貴金属や希少金属を用いない触媒として、従来にない高効率でCO2からギ酸への変換を行うことに成功したことを発表した。 同成果は、東工大 理学院化学系の鎌倉吉伸特任助教、同・前田和彦教授、関西学院大 理学部化学科の田中大輔教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、不均一系・分子・生体などの触媒作用に関連する学問全般を扱う学際的な学術誌「ACS Catalysis」に掲載された。 植物の光合成に倣った、光エネルギーを化学エネルギーに変換する「人工光合成」は、CO2の削減に加え、CO2を資源化できるできることから、注目を集めている。 その人工光合成で重要な役割を果たすのが、CO2を有用な化学物質に変換する固体光触媒で、一般的に固体触媒は狙った反応だけを選択的に進めるのが難しい一方

      普通金属のみでCO2からギ酸へ高効率変換可能な光触媒、東工大などが開発
    • CO2大幅減の石炭火力発電、広島で最終実験始まる - 日本経済新聞

      中国電力とJパワーが共同出資する大崎クールジェン(広島県大崎上島町)と新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は19日、二酸化炭素(CO2)の排出を大幅に減らせる石炭火力発電の実現を目指す「大崎クールジェンプロジェクト」の最終段階の実験を始めたと発表した。大崎クールジェンはNEDOの補助金を活用。広島県の離島、長島で2012年度から低炭素の石炭火力発電の実験に取り組んでいる。これまでの実

        CO2大幅減の石炭火力発電、広島で最終実験始まる - 日本経済新聞
      • TechCrunch

        On April 24, U.S. President Joe Biden signed a bill that would ban TikTok if its owner ByteDance doesn’t sell the app. The bill requires ByteDance to secure a deal within nine months, with a 90-

          TechCrunch
        • G7声明に初の「アンモニア」 日本の石炭火力廃止、周知へ前進

            G7声明に初の「アンモニア」 日本の石炭火力廃止、周知へ前進
          • iOSウィジェットにCO2濃度を表示する 【Raspberry Pi × CO2-mini × co2meter】 - Qiita

            WFH、捗ってますでしょうか。 我が家の場合、机やモニターなど家で仕事をするのに十分な設備は元々整っていたのですが、たったひとつだけオフィスにはあって自宅にないものがありました。 CO2モニターです。 成果物 パッと目につくところに表示させたかったので、iOSのウィジェットに置くことにしました。 最終的にこんな感じでCO2濃度、ついでに室温が見えるようになりました。 iPhone iPad 構成と概要解説 構成はこんな感じです ポイントは以下です。 CO2-miniでCO2濃度、室温を計測する CO2-miniとRaspberry Piを接続して定期的な計測を行い、Webサーバーとしてアクセス可能にする iOSアプリからWebサーバーへアクセスし、ウィジェットとして表示する 換気したくなる CO2濃度の計測は既製品であるこちらを使います。 CO 2モニター CO2-mini | 自然環境測

              iOSウィジェットにCO2濃度を表示する 【Raspberry Pi × CO2-mini × co2meter】 - Qiita
            • 電気をバカ食いするAIは背徳、脳をまねて省エネするグーグルSwitch Transformer

              人間の脳の消費エネルギーは電力に換算するとわずか20ワットほどであり、消費電力数百ワットのGPUを何百~何千個も学習に使う最先端のAI(人工知能)に比べるとはるかに省エネである。そこで脳の動きに習って、AIの省エネを図ろうとする動きが始まっている。代表例が米Google(グーグル)の言語モデルSwitch Transformerだ。 言語モデルは最近非常に注目されている自然言語処理用のAIだ。米国のOpenAI(オープンAI)財団が2020年6月に発表した言語モデルであるGPT-3は、あたかも人間が書いたような自然な文章を作ったことから大きな話題になった。しかしGPT-3は膨大なエネルギーを消費する。 GPT-3が高性能なのは、1750億個ものパラメーターを備えた機械学習モデルに45テラバイト(TB)、4100億単語からなる巨大な文書を学習させたからだ。その学習には米Microsoft(マ

                電気をバカ食いするAIは背徳、脳をまねて省エネするグーグルSwitch Transformer
              • 水素開発にEU60兆円 次代制す「究極の資源」 第4の革命 カーボンゼロ(4) - 日本経済新聞

                海水から「緑色の水素」を作れ。オランダ北部の洋上でこんなプロジェクトが進行中だ。欧州最大級の水素事業「NortH2(ノースH2)」。2030年までに最大400万キロワットの洋上風力発電所を整備し、その電力で海水を電気分解して水素を生み出す。水素は製法別に色分けされる。化石燃料から取り出すと「グレー」、製造過程で生じる二酸化炭素(CO2)を回収できれば「ブルー」、再生エネで水を電気分解して作れば

                  水素開発にEU60兆円 次代制す「究極の資源」 第4の革命 カーボンゼロ(4) - 日本経済新聞
                • イーロン・マスク氏、賞金1億ドルの二酸化炭素回収技術コンテスト開催へ

                  世界一の富豪、イーロン・マスク氏は1月21日(現地時間)、自身のTwitterアカウントで「最高の二酸化炭素回収技術に1億ドル(約104億円)の賞金を提供する」とツイートした。詳細は来週発表するとしている。 二酸化炭素回収技術とは、地球温暖化の原因になる二酸化炭素を排出源から分離・回収する技術(環境省より)。これまでにもX-Prizeなどが同様のコンテストを開催してきたが、1億ドルの賞金は破格だ。 20日に発足したジョー・バイデン新政権は7つの優先事項の2つ目として地球温暖化問題対策を掲げている。 関連記事 Tesla、SpaceXのイーロン・マスク氏、世界一の富豪に Amazonベゾス氏抜く 米Teslaなどを経営するイーロン・マスクCEOが、米Amazon.comのジェフ・ベゾスCEOを抜いて世界一の富豪の座に就いたと米Bloombergが報じた。 AIに負けるな──イーロン・マスク「

                    イーロン・マスク氏、賞金1億ドルの二酸化炭素回収技術コンテスト開催へ
                  • CO2を大気から回収 成否のカギはドライアイス 子会社出向が転機:朝日新聞デジタル

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                      CO2を大気から回収 成否のカギはドライアイス 子会社出向が転機:朝日新聞デジタル
                    • COP26、立ちはだかった中印 土壇場で文書修正 - 日本経済新聞

                      【英北部グラスゴー=竹内康雄】13日夜に閉幕した第26回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP26)。最大の焦点だった石炭火力の利用に関する合意文書の表現は「段階的廃止」から「段階的削減」に最終局面で書き換えられた。土壇場で表現を弱めざるを得なかったのは、10月31日に開幕して以降、先進国ペースで交渉が進んできたことへの新興国の強い反発があったからだ。もともと新興国に不満はくすぶっていた。そ

                        COP26、立ちはだかった中印 土壇場で文書修正 - 日本経済新聞
                      • 2050年にカーボンニュートラルを達成するには電力量は現在の約5倍必要 | スラド ハードウェア

                        電気事業連合会の公式サイトに「2050年カーボンニュートラルのために必要な電力量は現在の約5倍」という内容の記事が掲載されている。Energy Transistions Commission(ETC)が4月末に発表した報告書が元となっている(電気事業連合会、Energy Transistions Commission)。 この記事によると、脱炭素化の手段には電化の促進と電化が困難な分野に関しては水素エネルギー利用が合理的だとしている。2050年に温室効果ガスを差し引きゼロにするネットゼロ(Net Zero)は可能であるとするものの、、2050年の最終エネルギー消費量では、電力比率は現在の現在の20%から約70%にまで拡大すると指摘している。年間消費電力量に関しても、現在の27兆kWhから130兆kWhまで増加するとした。 これを実現するためには太陽光および風力発電設備の割合を2050年に7

                        • ブルーカーボンって何?最前線に迫る 海の中で吸収される二酸化炭素 | NHK | ビジネス特集

                          「ブルーカーボン」ということばをご存じでしょうか。 森林などが吸収する二酸化炭素を「グリーンカーボン」と呼ぶのに対し、海藻など海の生き物を通じて海の中で吸収される二酸化炭素を「ブルーカーボン」と呼びます。 いまブルーカーボンをめぐるさまざまな動きが活発になっているんです。その最前線を取材しました。 (仙台放送局記者 北見晃太郎)

                            ブルーカーボンって何?最前線に迫る 海の中で吸収される二酸化炭素 | NHK | ビジネス特集
                          • トヨタの危機感を共有できているか 脱炭素からは誰も逃れられない

                            日本でもあらゆる産業でカーボンニュートラル(脱炭素)を強く意識した動きが加速しています。日経BPではこうした新しい経済潮流をテーマに、日経ビジネス、日経クロステック、日経BP総合研究所の共催で、11月25日(木)から4週にわたってオンラインセミナー「ゼロカーボノミクスを勝ち抜く経営ビジョン ~日本企業はどう取り組むべきか~」を開催いたします(視聴無料、事前登録制・先着順、記事末尾に詳細)。 >>申し込み(11月25日開催分)はこちら 世界で主導権争いが加速するカーボンニュートラルはこれまでのビジネスルールを一変させ、既存産業を崩壊させる。事業環境を壊す気候変動、企業を追い込むESG(環境・社会・企業統治)の潮流、脱炭素市場での中国の独走……。こうした動きを背景に勃興する新たな経済競争について、日本総合研究所の井熊均フェローら4人は「ゼロカーボノミクス」と名付け、21世紀の企業の盛衰を左右す

                              トヨタの危機感を共有できているか 脱炭素からは誰も逃れられない
                            • “使える”二酸化炭素 | NHK | ビジネス特集

                              脱炭素社会の実現に向けて、いまや世界各国でいかに二酸化炭素の排出を減らすかが大きな課題になっています。 “やっかいもの”扱いされる二酸化炭素ですが、微生物のエサや資源になることをご存じですか? いかに「出さないか」ではなく、いかに「利用するか」。逆転の発想の技術開発、その最前線に迫ります。 (経済部記者 野中夕加・室蘭局記者 臼杵良)

                                “使える”二酸化炭素 | NHK | ビジネス特集
                              • 世界中の主要な湖の50%以上が干上がり始めていると判明! - ナゾロジー

                                日本も例外ではないようです。 米国のコロラド大学ボルダー校(CU-Boulder)で行われた研究によって、世界各地に存在する1972個の主要な湖を30年に渡り観測したところ、全体の53%にあたる湖において水量が減少していることが示されました。 また水量が減少した湖は乾燥地帯や人口過密地帯だけでなく雨が多い湿潤な地域や寒冷な高緯度地域でも起きていました。 これまでアラル海やカスピ海、死海などで水量が減少している様子がたびたび報告されていましたが、今回の研究により「湖の水量減少」は全地球レベルで起こっている現象であることが示されました。 このままのペースで乾燥化が続いた場合、地球全域で水を求める争いが激化する可能性があります。 なぜ陸地の水は失われつつあるのでしょうか? 研究内容の詳細は2023年5月18日に『Science』にて公開されました。

                                  世界中の主要な湖の50%以上が干上がり始めていると判明! - ナゾロジー
                                • EUの新環境規制 2035年のHV販売禁止だけではない苛烈な中身

                                  欧州委員会のフォンデアライエン委員長は14日の記者会見で、「交通部門のCO2排出量は減るどころか、増えている。これを逆転させなければならない」と述べ、自動車産業に厳しい姿勢をみせた(写真:Abaca/アフロ) 7月14日、欧州連合(EU)の執行機関である欧州委員会が、自動車業界を揺るがす規制を発表した。 2035年に発売できる新車は、排出ガスゼロ車のみとする規制を提案した。文面を解釈すれば、対象となるのは電気自動車(EV)や燃料電池車(FCV)のみ。ガソリン車やディーゼル車だけではなく、実質的にエンジンを搭載したハイブリッド車(HV)やプラグインハイブリッド車(PHV)の販売も禁じることになる。自動車メーカー関係者は「予想していたシナリオの最も厳しいものとなった」と話す。 同時に、30年の二酸化炭素(CO2)排出規制も見直した。従来は走行1km当たりのCO2排出量を21年比で37.5%削減

                                    EUの新環境規制 2035年のHV販売禁止だけではない苛烈な中身
                                  • アングル:水不足で世界の水力発電ピンチ、温暖化阻止に脅威

                                    [米カリフォルニア州サクラメント/ブラジリア/上海 13日 ロイター] - 米国や中国、ブラジルなど世界各国で、気候変動による水不足から水力発電所が電力供給の縮小に追い込まれている。火力発電への依存が高まっている国もあり、地球温暖化に対する国際的な取り組みにとっても脅威となりかねない。

                                      アングル:水不足で世界の水力発電ピンチ、温暖化阻止に脅威
                                    • 【更新】急ブレーキかかった欧州「2035年EV化法案」。日系メーカーの「二正面戦術」は正しかった

                                      土田 陽介 [三菱UFJリサーチ&コンサルティング 調査部 副主任研究員] Mar. 09, 2023, 03:15 PM ビジネス 127,226 上海モーターショーで展示されたメルセデスベンツのEV「EQS 580 4MATIC」。ドイツメーカーもBEVに力を入れる一方、内燃機関車を2035年に一気に排除する動きが性急だとの声がついに具体化した形だ。 REUTERS/Aly Song/File Photo 2021年7月14日、欧州連合(EU)の執行部局である欧州委員会は「気候変動対策に関する包括的な法案の政策文書(コミュニケーション)」を発表した。その中で、EUでは2035年以降の新車登録を、いわゆるゼロエミッション車(走行時に二酸化炭素などの温室効果ガスを排出しない車両)に限定する方針を示した。

                                        【更新】急ブレーキかかった欧州「2035年EV化法案」。日系メーカーの「二正面戦術」は正しかった
                                      • 東芝が実用化30年前倒し、2025年にも合成燃料量産へ

                                        “炭素の灰”であるCO2を有機材料に変える技術は人工光合成と呼ばれているが、効率が低く実現は2050年ごろと見込まれていた。東芝はそれを既に実用化可能な水準にした。CO2を工業的に有用な一酸化炭素(CO)に変えることで、有機材料や合成燃料を容易に生産できるようになる。全日空などと共同で2025年にも航空機用ジェット燃料を量産する計画だ。 二酸化炭素(CO2)の資源化技術としては第1部で紹介したように、CO2を合成メタン(CH4)に変えるメタネーション技術の開発が進んでいる。非常に有用な技術ながら、実用化には、グリーン水素以上に厳しい価格競争が待っている。天然ガスのCH4との“CH4同士の対決”になるからだ。この競争にメドが立つのは、やや楽観的なシナリオでもグリーン水素の単位質量当たりの価格が天然ガスに並ぶ2050年ごろになるかもしれない(第1部図13参照)。 これには原理的な理由がある。C

                                          東芝が実用化30年前倒し、2025年にも合成燃料量産へ
                                        • JERAや東京ガス、豪でCO2地下貯留 1000億円投じ参画 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞

                                          東京電力ホールディングスと中部電力が折半出資するJERAと東京ガス、INPEXは、オーストラリアで豪サントスが計画する世界最大級の二酸化炭素(CO2)の回収・貯留事業に参画する。液化天然ガス(LNG)の生産過程で出るCO2を地中に埋めるほか、日本で出たCO2を海上輸送して処分することも検討する。投資額は最大1000億円規模の見通し。日豪が手を組み、アジア太平洋地域の脱炭素需要を取り込む。資源開

                                            JERAや東京ガス、豪でCO2地下貯留 1000億円投じ参画 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
                                          • 人類の炭素排出量、火山より「100倍多い」 国際研究

                                            工場の煙突から立ち上る煙(2016年10月24日撮影、資料写真)。(c)TOBIAS SCHWARZ / AFP 【10月2日 AFP】人的活動によって毎年大量に排出される地球温暖化原因物質の炭素量は、世界のすべての火山から放出される炭素量の最大100倍に達するとの研究結果が1日、発表された。 科学者500人強で構成される国際共同研究機関「深部炭素観測(ディープ・カーボン・オブザーバトリー、DCO)」が発表した一連の論文では、自然過程と人為過程によって炭素がどのように貯蔵、排出、再吸収されるかを説明している。 DCOの研究は10年に及んだ。この中で研究チームは、進行する温暖化への寄与の度合いでは、人為的な二酸化炭素が火山の二酸化炭素を大きく上回っていることを明らかにした。温暖化ガスを噴出する火山は、気候変動に大きな影響を及ぼす要因として指摘されることが多い。 学術誌「エレメンツ(Eleme

                                              人類の炭素排出量、火山より「100倍多い」 国際研究
                                            • 太陽光でCO2を分解可能に、合成が簡単な光触媒の開発に成功

                                              名古屋工業大学の研究グループが、太陽光に含まれる可視光を有効利用して、温室効果ガスである二酸化炭素(CO▽▽2▽▽)を分解する光触媒を開発したと発表した。カーボンナノチューブを利用した触媒で、温室効果ガス削減への貢献が期待できる技術としている。 名古屋工業大学の研究グループは2021年5月13日、太陽光の中で光強度が大きい可視光を有効利用し、温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)を分解する光触媒を開発したと発表した。カーボンナノチューブを利用した触媒で、温室効果ガス削減への貢献が期待できる技術としている。 温室効果ガスを削減する手法の一つとして、大気中のCO2を自然エネルギーである太陽光を利用して分解(還元)する触媒技術の研究開発が進められている。CO2を効率よく還元できる触媒としてヨウ素酸銀(AgIO3)が知られているが、可視光を効率よく利用できないという問題がある。この課題を可視光を吸

                                                太陽光でCO2を分解可能に、合成が簡単な光触媒の開発に成功
                                              • エンジン車でも脱炭素?グリーンな液体燃料「合成燃料」とは

                                                2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、2020年末に策定された「グリーン成長戦略」(「カーボンニュートラルに向けた産業政策“グリーン成長戦略”とは?」参照)のもと、あらゆる分野・産業でさまざまなチャレンジがおこなわれています。グリーン成長戦略については、2021年6月よりさらなる具体化がおこなわれているところですが(「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略を策定しました」参照)、そのひとつに位置づけられるのが「合成燃料」の開発です。合成燃料とはどんなものか、どのような分野での活用が期待できるのか、研究が進む合成燃料について解説します。 CO2とH2から製造される「合成燃料」 合成燃料は、CO2(二酸化炭素)とH2(水素)を合成して製造される燃料です。複数の炭化水素化合物の集合体で、 “人工的な原油”とも言われています。 原料となるCO2は、発電所や工場などから排出され

                                                  エンジン車でも脱炭素?グリーンな液体燃料「合成燃料」とは
                                                • 航空便よりCO2排出多い海上輸送、このソーラー船が革命もたらすか

                                                  Peter Charaf/Race for Water/Julien Girardot & Charlotte Guillermot ベルギーの起業家であり経済学者でもあるグンター・パウリ氏は、「ポリマ号」に乗船した最初の数日間、ソーラー船の静けさに唖然(あぜん)としたという。 パウリ氏は電話インタビューの中で、「エンジンが動いていない時は静寂に包まれており、畏敬(いけい)の念や立ち直る力を感じる。熟考する時間はたっぷりある。『ああ、私はもろく弱い存在だ。今あるものを大切に使わなければ』という気持ちになる」と語った。 限られた資源を有効に活用することこそ、環境研究を中心としたコンセプトボート、ポリマ号を支える基本理念である。ポリマ号は、持続可能な技術がいかにして海運業界に革命をもたらすかを示すことを目指している。 海上輸送は世界貿易の80%以上を占める。だが海上輸送は、海洋生態系を破壊し、

                                                    航空便よりCO2排出多い海上輸送、このソーラー船が革命もたらすか
                                                  • 水素回収の新技術開発 既存の精製過程不要―大阪大:時事ドットコム

                                                    水素回収の新技術開発 既存の精製過程不要―大阪大 2022年10月28日07時13分 天然ガスなどから水素を製造する際、不純物として生じる一酸化炭素(CO)や二酸化炭素(CO2)などを簡単に除去し、水素だけ高純度で回収する基礎的な技術が開発された。大阪大大学院工学研究科の星本陽一准教授らが27日、米科学誌サイエンス・アドバンシズに発表した。 東芝、水電解装置用電極で新技術 イリジウム量10分の1に 水素製造は精製過程がネックになっており、実用化されればコストが大幅に下がり、自動車の燃料電池などへの利用が加速すると期待される。 この技術は、水素を一時的に取り込ませ、貯蔵する液体の有機化合物「2―メチルキノリン」とホウ素などから成る触媒「B1」の組み合わせ。 耐圧反応容器内で有機化合物に触媒を混合した上で、COやCO2を含む水素ガスを加えて100度で2時間加熱すると、水素だけ有機化合物に取り込

                                                      水素回収の新技術開発 既存の精製過程不要―大阪大:時事ドットコム
                                                    • 日本初の民間液体ロケットエンジンは脱炭素、北海道大樹町が民間宇宙産業の中心に

                                                      2023年12月7日、インターステラテクノロジズ(以下、IST)は、人工衛星打ち上げ用ロケット「ZERO」開発のためのサブスケール燃焼器燃焼試験を報道公開した。日本で初めての、民間企業が主体となって開発中の液体ロケットエンジンの燃焼試験だ。 「地産地消」バイオメタンで飛ぶ宇宙ロケット 今回試験を公開した燃焼器は、2024年度以降の打ち上げを目指している、IST初の人工衛星打ち上げロケットとなるZEROのメインエンジンの主要部品。この中で液体推進剤を燃焼して高温高圧のガスを発生させ、ノズルから噴射することで推進力を得る。 推進剤には、酸化剤として液体酸素、燃料として液化メタンを採用した。従来の観測ロケット「MOMO」では燃料にエタノールを使用していたが、ZEROではより高性能で将来の発展性の高い、メタンを採用している。メタンの原料は液化天然ガス(LNG)ではなく、大樹町の酪農家が生産したバイ

                                                        日本初の民間液体ロケットエンジンは脱炭素、北海道大樹町が民間宇宙産業の中心に
                                                      • 卓上CO2モニター | ファイルとテプラのキングジム

                                                        ※正しく安全にご使用いただくため、ご使用の前に取扱説明書を必ずお読みください。 ※精密機械ですので取扱いにご注意ください。 ※直接日光の当たる場所や、高温・多湿の場所での使用または保管はしないでください。 ※本製品の故障、修理、検査、電池消耗などに起因するデータの損失および逸失利益につきましては、当社では一切その責任を負いかねますのであらかじめご了承ください。 ※本製品は日本国内専用です。FOR USE ONLY IN JAPAN. ※直接日光の当たる場所や、高温・多湿の場所での使用または保管はしないでください。 ※<本体価格>は、メーカー希望小売価格です。消費税の金額は含んでおりません。 ※商品の見直しなどのため、仕様・価格・デザインその他は予告なく変更する場合があります。 ※商品の色は撮影などの関係で実際の色とは異なって見えることがあります。 ※画面はイメージです。実際の画面とは見え方

                                                          卓上CO2モニター | ファイルとテプラのキングジム
                                                        • 日本のキャッシュレス比率は36% 現金よりCO2排出が少ない

                                                            日本のキャッシュレス比率は36% 現金よりCO2排出が少ない
                                                          • 「人工光合成」実証で日本がリード CO2から化学原料 TechMAP - 日本経済新聞

                                                            植物をまねて、太陽光をエネルギーに水と二酸化炭素(CO2)から化学原料などを作る「人工光合成」が、カーボンニュートラルを目指す有望技術として浮上してきた。日本の研究グループが規模を大きくした装置を作り実用性の検証に乗り出しているためだ。特許出願でも日本の研究機関が世界をリードしている。正林国際特許商標事務所(東京・千代田)の分析などを基に、主要国の研究開発動向を探った。人工光合成には、水を水素

                                                              「人工光合成」実証で日本がリード CO2から化学原料 TechMAP - 日本経済新聞
                                                            • 欧米の偽善、国連会議で振りかざす「緑の植民地主義」を糾弾する|ニューズウィーク日本版

                                                              国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)に集まった各国代表の一部 CHRISTOPHER FURLONGーPOOLーREUTERS <先進国中で最も化石燃料への依存度が高いのがノルウェーだが、北欧をはじめ富裕国は、温暖化対策の名を借りてアフリカの貧困国に「天然ガス開発をやめろ」と告げている> 欧州各国が天然ガス価格の高騰に悲鳴を上げるなか、実は笑いの止まらない国がある。北欧のノルウェーだ。 ロシアを除き、この国は欧州一帯に最も多くの天然ガスを供給しており、つい最近も20億立方メートルの供給増で合意したばかりだ。 そのノルウェー政府が、一部の最貧国に対しては天然ガスを使うな、掘るなと圧力をかけている。 フォーリン・ポリシー誌の入手した非公開文書によれば、他の北欧諸国やバルト3国と足並みをそろえて世界銀行に働き掛け、アフリカ諸国などでの天然ガス事業への融資を2025年までにやめろ

                                                                欧米の偽善、国連会議で振りかざす「緑の植民地主義」を糾弾する|ニューズウィーク日本版
                                                              • CO2センサー、空気品質センサーの測定値を比較する – Ambient

                                                                そこで、M5Stackを2台使い、MH-Z19B、BME680、CCS811を1台のM5Stackが、S-300L-V3をもう1台のM5Stackが制御して、同時に測定しました。写真は四つのセンサーが一つのブレッドボードに載っていますが、単に同居しているだけです。5分間隔で4日間データーを測定し、比較しました。 「MH-Z19B」と「S-300L-V3」 二つのNDIR方式のCO2センサーの測定値です。絶対値ではS-300L-V3の方が300〜400ppm高い値ですが、同じ傾向を示しています。 相関は次のようになっており、ほぼ比例関係にあることが確認できます。 S-300L-V3は電源オンから24時間ごとに自動校正するとのことなので、最後の約24時間のデーターの相関を調べると、ほぼ直線になっています。 校正によって絶対値は修正されるものの、校正と校正の間はMH-Z19BとS-300L-V3

                                                                • 人工光合成ではない「P2C」でCO2からCOを生成、東芝が工業化にめど

                                                                  人工光合成ではない「P2C」でCO2からCOを生成、東芝が工業化にめど:研究開発の最前線(1/2 ページ) 東芝がCO2(二酸化炭素)を燃料や化学品の原料となるCO(一酸化炭素)に電気化学変換する「Power to Chemicals(P2C)」を大規模に行う技術を開発。一般的な清掃工場が排出する年間約7万トンのCO2をCOに変換でき、CO2排出量が清掃工場の数十倍になる石炭火力発電所にも適用可能だという。

                                                                    人工光合成ではない「P2C」でCO2からCOを生成、東芝が工業化にめど
                                                                  • トヨタの豊田章男会長が「人々はEVの現実に目覚めた」と語る

                                                                    10月26日(木)から11月5日(日)まで、東京ビッグサイトにて、「ジャパンモビリティショー2023」が開催されている。 1. ジャパンモビリティショーでのEV発言 日本のメディアでは報じられていないが、海外のニュースメディアでは、トヨタ自動車の豊田章男会長兼前CEOが記者団に対して、「EVの需要が減少しているのは、EVがよく言われるようなCO2排出の悪弊に対する特効薬ではなく、誇大宣伝され欠点があるという現実に、人々が目覚めていることの表れだ」と語ったと報じられていた。 また、「気候変動憂慮論者がEVを台座に乗せ、その欠点を軽視して利点を誇張しながら推進している夢物語から、消費者がようやく目覚めたのだ」と触れながら、「カーボンニュートラルの山を攻略する方法は色々ある」と語ったということである。 豊田氏の発言は、世界市場においてEV需要の伸びが鈍化し、一部の企業が電動化計画を縮小する事態を

                                                                      トヨタの豊田章男会長が「人々はEVの現実に目覚めた」と語る
                                                                    • アングル:大気中のCO2回収、気候変動防ぐ切り札になるか

                                                                      2月4日、アイスランド南西部の荒涼とした丘陵地帯で、労働者たちが巨大なファンを設置している。写真はグリーンピースの船から飛ばされたドローンが撮影した、北極海の流氷。2020年9月撮影(2021年 ロイター/Natalie Thomas) [オスロ 4日 トムソンロイター財団] - アイスランド南西部の荒涼とした丘陵地帯で、労働者たちが巨大なファンを設置している。空気中から二酸化炭素を取り込み、地中深くに固形化して埋蔵するという、画期的ではあるがコストのかかる地球温暖化対策の1つである。 マイクロソフトなどの企業や、中国、米国、欧州連合の指導者らが、「ネットゼロ」という排出量削減目標の達成に向けた長期計画に取り組むなかで、2021年には、工学的な気候変動対策が注目と投資を集めつつある。

                                                                        アングル:大気中のCO2回収、気候変動防ぐ切り札になるか
                                                                      • 中国・大連で「グリーンメタノール」大量生産へ

                                                                        次世代の船舶燃料「グリーンメタノール」を製造する世界初の年産1万トン級の量産プラントが、遼寧省大連市の長興島に建設される。 浙江省の国有エネルギー企業の浙能集団と国有造船大手の中国船舶集団傘下の大連船舶重工集団が6月27日、同プロジェクトに関する戦略提携の覚書に調印した。総投資額は6000万ドル(約86億円)を見込み、2023年8月からプラントの建設に着手、2024年6月の稼働を目指している。 (訳注:グリーンメタノールは、風力発電や太陽光発電などの再生可能エネルギーから得られた電力で製造した水素と、火力発電所や石油化学プラントなどから回収した二酸化炭素[CO2]を合成して作られる) プロジェクトの主たる推進役は、浙能集団の子会社で船舶用エンジンの脱硫システムを手がける浙能邁領環境科技だ。同社は今回のプロジェクトを通じてグリーンメタノールの量産技術を確立し、2024年後半に年産50万トンの

                                                                          中国・大連で「グリーンメタノール」大量生産へ
                                                                        • 東芝が世界最高効率のCO2資源化装置、航空燃料を2026年までに量産へ

                                                                          東芝は展示会「CEATEC 2022」(幕張メッセ会場での展示は2022年10月18~21日)に、二酸化炭素(CO2)を水と共に電気分解して一酸化炭素(CO)と酸素(O2)を生産するPower to Chemicals(P2C)用のCO2電解セルスタックの大型モジュール(模型)を展示した(図1)。

                                                                            東芝が世界最高効率のCO2資源化装置、航空燃料を2026年までに量産へ
                                                                          • 元凶は電力会社? 太陽光発電が増えてもCO2排出量は減らない日本の闇=田中優 | マネーボイス

                                                                            プロフィール:田中優(たなか ゆう) 「未来バンク事業組合」理事長、「日本国際ボランティアセンター」理事、「ap bank」監事、「一般社団 天然住宅」共同代表。横浜市立大学、恵泉女学園大学の非常勤講師。著書(共著含む)に『未来のあたりまえシリーズ1ー電気は自給があたりまえ オフグリッドで原発のいらない暮らしへー』(合同出版)『放射能下の日本で暮らすには?』(筑摩書房)『子どもたちの未来を創るエネルギー』『地宝論』(子どもの未来社)ほか多数。 ※本記事は有料メルマガ『田中優の‘持続する志’(有料・活動支援版)』2020年1月15日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月すべて無料のお試し購読をどうぞ。 環境より利益優先。電力会社の損失は一般家庭の電気代へ上乗せ… 家庭の太陽光発電「固定価格買取制度」は終了へ 2019年末に「FIT(再生可能エネルギー固定価格買取制度)」が終

                                                                              元凶は電力会社? 太陽光発電が増えてもCO2排出量は減らない日本の闇=田中優 | マネーボイス
                                                                            • 「いまさら」6気筒エンジンは、マツダの暴走か?

                                                                                「いまさら」6気筒エンジンは、マツダの暴走か?
                                                                              • 二酸化炭素を「化学品」に変える脱炭素化技術「人工光合成」

                                                                                日本は、気候変動問題に関する国際的な枠組み「パリ協定」(「今さら聞けない『パリ協定』~何が決まったのか?私たちは何をすべきか?~」 参照)を踏まえて、地球温暖化対策と経済成長を両立させながら、2050年までに80%の温室効果ガスの排出削減を目指すことという長期的目標を掲げています。 この高い目標を現実のものとするためには、CO2の排出削減に関する努力を継続することにとどまらず、石油や石炭など「化石燃料」への依存度を引き下げることなどによって、CO2を低減していく「脱炭素化」のための技術の開発が急がれます。そこで、植物がおこなう「光合成」を人の手で実施することで、CO2を低減しようという驚きの研究が進められています。今回は、脱炭素化に向けた技術のひとつ、「人工光合成」について解説します。 日本が誇る触媒技術を活用した「人工光合成」 さまざまな産業分野のうち、CO2を多く排出しているのはどの産

                                                                                  二酸化炭素を「化学品」に変える脱炭素化技術「人工光合成」
                                                                                • CO2から食品や燃料 水素細菌、脱炭素で脚光 Techワード - 日本経済新聞

                                                                                  二酸化炭素(CO2)からたんぱく質や化学品を生み出す「水素細菌」の研究開発が活発だ。水素をエネルギー源にCO2を有機物に変換するため、CO2削減に貢献する一方、食品やプラスチック製品、バイオ燃料などをつくることができる一石二鳥の細菌だ。「水素細菌があればCO2を効率的に資源に変換できる」。東大発ベンチャー、CO2資源化研究所(東京・江東)の湯川英明・最高経営責任者(CEO)はこう胸を張る。同社

                                                                                    CO2から食品や燃料 水素細菌、脱炭素で脚光 Techワード - 日本経済新聞