TL; DR 社内に眠るダークデータ、会議関連のデータを活用することで、有識者検索エンジンを作ります。 こんなやつ これで、社内の有識者やその有識者へのコンタクトパスを探せるようにします。 1. 背景。。。 1.1 働き方改革とはなんぞ 働き方改革あるあるとして、ジタハラがよく言われますね。 ジタハラ： 残業時間削減のための具体策がないまま、社員に「残業をするな」「定時に帰れ」などと退社を強要すること とあります。真面目な皆さんは、言われたとおりに帰ります 持ち帰ってサービス残業することになります。 んなアホな！！！ 1.2 会議・・・減らしてみる？ 朝日新聞によると、 大企業でのムダな会議の損失 年間６７万時間と１５億円 だそうですよ。単刀直入に聞きます。 あなた、会議減らせます？ 15億円削減できたら、ゴーン氏くらい報奨があってもいいんじゃない？ 世の中には、こんなにたくさんのノウハウ
リクルートが「リクナビ」上の行動履歴を利用して学生の内定辞退率を予測し、38社に有償提供していたことを認めました。個人情報保護委員会の調査を受け、7月末に販売を停止したとのことですが、HRTech業界に及ぼす影響は甚大です。 リクルートによる企業への「内定辞退率」情報の提供 就職情報サイト「リクナビ」で企業の新卒採用支援市場において独占的な地位を築いたリクルート。 そのサイト上での学生の行動履歴を利用して当該企業の内定辞退率を予測し、企業に有償提供していたことが、個人情報保護委員会の調査と8月1日付日本経済新聞の報道により明らかになりました。 ▼ 就活生の「辞退予測」情報、説明なく提供 リクナビ リクナビは2018年から、就活生がどの企業情報を閲覧したかなどを人工知能（AI）で分析。「選考や内定の辞退確率」を予測し、大手メーカーなどに販売した。 （中略） 内定辞退は企業を悩ませる問題で、予
最近話題のサイバーセキュリティ“事案”を振り返る ～キャッシュレス、HRTech、仮想通貨～ | セキュリティブログ | 脆弱性診断（セキュリティ診断）のGMOサイバーセキュリティ byイエラエ
イエラエセキュリティの顧問を務める川口洋が、イエラエセキュリティを支える多彩なメンバーと共にゲストを迎え、サイバーセキュリティやサイバーリスクの今を語り合う座談会シリーズ、第7回をお送りします。 前回に引き続き、ゲストとして登場するのは取締役の林達也です。 最近、大きく問題になったサイバーセキュリティのインシデントや認証問題について、サイバーセキュリティ、ID、認証のプロフェッショナルは、どのような視点からインシデントから学んでいるのか？ 本当の“問題”はなんなのか、忌憚ない意見と今後の展望が次々と飛び出してきます。どうぞお楽しみください！ イエラエセキュリティ顧問/株式会社川口設計 代表取締役 川口 洋 2002年 大手セキュリティ会社に就職。社内のインフラシステムの維持運用業務ののち、セキュリティ監視センターに配属2013年～2016年 内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)に出
ビズリーチCTO×HRTechカンパニー長が語る、ものづくりとビジネスの理想の関係性 ビズリーチ取締役対談 即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」や、挑戦する20代の転職サイト「キャリトレ」、人材活用クラウド「HRMOS」、8月には新たにオープンソース脆弱性管理ツール「yamory」をリリースするなど、さまざまな領域でインターネットサービスを展開している株式会社ビズリーチ。IT企業として急成長を遂げる同社の成長の源泉はどこにあるのか？ プロダクト開発を率いるCPO兼CTOの竹内真氏と、ビジネス開発部を率い、現在はHR Techカンパニー カンパニー長の多田洋祐氏がビズリーチにおけるものづくりとビジネスの関係性を紐解きます。 ビズリーチのビジネスとものづくりの関係性 竹内真氏（以下、竹内）：よろしくお願いします。多田さんがビズリーチに入社したのは2012年ですよね。 多田洋祐氏（以
HRTech SaaSのエンジニアリングマネージャーが読んで良かったと思う書籍10選【2023年版】 - Qiita
めぐろLT Advent Calendar 2023 24日目の記事です。 はじめに こんにちは。@yug1224(Yuji Yamaguchi)です。 HRTech SaaSでプロジェクトマネジメントやピープルマネジメントを担当しています。 今回は2023年に読んだ書籍の中から、個人的に良かったと思ったものを10冊ご紹介します。 1on1系 ヤフーの1on1―――部下を成長させるコミュニケーションの技法 シリコンバレー式 最強の育て方 ― 人材マネジメントの新しい常識 1on1ミーティング 1on1といえばやはりヤフーですかね。これまで1on1文化がある企業で働くことが多かったので、体験として知っていることも多かったですが、言語化された1on1のノウハウを再確認することができました。 1on1系の書籍ではシリコンバレー式の書籍も良かったです。ヤフーの1on1よりも具体的な型化の例が多く載
日本発世界に通用すると思われるHRTech企業はどこだと思いますか？現在日本にあるXTechにおいて世界でも十分通用すると思う企業は僕が知るだけでもたくさんあります。 特に医療、バイオ、化学、AI、ハードなどの領域ではさすが日本と言われるくらいあるのではないでしょうか。 一方、例えばMobilityやHRにおいては海外から見ていて海外でも絶対ウケるなと個人として感じるところはあまりないです。Mobilityに関して言えば、規制産業を守ろうとする老害が多く、既にインフラがある程度あるということも遅れの原因としてあると思います。 既存インフラという意味においてはペイメントも同じですが、日本では少しずつ賑わってきていますね。一方でベトナムも現金利用率が東南アジアの中でも特に高く、成長の余白があり今後の成長が期待される分野であり、どんどん企業が投資をしています。 そして、日本のHRという領域を見て
海外HRTechサービスから日本での機会を考える - Lattice（The People Management Platform）｜Ichiro Shoda @HERP ,inc.
海外HRTechサービスから日本での機会を考える - Lattice（The People Management Platform） 欧米のHRTechサービスを研究し、日本での可能性についても示唆を得ようという本企画。第三回はタレントマネジメントサービスのLatticeをチェックしていきます。タレントマネジメントサービスは社内の目標管理・個々人のパフォーマンス管理・1on1の管理等、組織戦略全体をマネジメントするためのサービスです。Latticeはリモート環境でもスムーズな組織戦略を実行できるというメリットを訴求しコロナ禍において利用企業を拡大しています。日本においてもメジャーなサービスとなってきており、活用している会社も多いのではと思います。 今回で三回目になりますが、どのサービスも簡潔にコンセプトを説明した動画を作っていることが共通します。調べる側としてもとてもわかりやすく、サービス
1. HRTechをはじめ、「○○×Tech」が注目される時代に 少子高齢化による採用難、働き方改革による働き方の多様化の影響もあり、人事に求められるものは質・量ともに非常に増えてきています。 そういった背景から、「人事業務の効率化」や「質の高い人事戦略の構築」を実現するために、「人事業務にITを活かそう」という考え方が注目されており、多くの企業がHRTechサービスの導入や検討を進めています。 また、HRTechだけでなく、他の領域でもITの活用は進んでいて、さまざまな「○○Tech」が存在しています。 【◯◯×Techの事例】 金融：FinTech（Finance×Technology） 仮想通貨やクラウドファンディング、ソーシャルレンディング、電子マネー、電子決済などが代表的なサービスとなっています。 農業：AgriTech（Agriculture×Technology） 作物や家畜
採用管理システム（ATS）について質問を受けることが多くなりました。 「採用管理システムを導入すべきか？」 「どれを入れるべきか？」 「使い方はどうしたら良いのか？」 顧問として経営会議などに参加する機会がありますが、このような議論が増えてきています。経営者や人事の方にとって、採用管理をどうするのかについてはサービスが増えすぎて頭を悩ませているケースも少なくないようです。大型調達をして、採用をするから採用管理システムを入れる。このような流れも出てきており、スタートアップでの導入も増加傾向にあります。 ただしシステムについてはどの会社も全て導入したほうが良いということでもないわけで、採用数や人事の体制によっても検討が必要かと思います。ついつい経営をしていますと、KPI、特に面接数を追ってしまうのですが、候補者の質や中身の方が大事であることが多く、数字を追った結果かえって無駄に時間を使っている
ぷち社食サービス「オフィスおかん」を展開しているOKANは、離職の約8割の理由とされている「ハイジーンファクター」に特化した、調査・改善サービス「ハイジ」を、7月17日からリリース。HR分野に参入する。 同社では、厚生労働省の調査における離職理由の約8割に、自身の健康状態や家庭との両立、同僚との関係、職場環境などに起因するハイジーンファクターとされていることを背景に、サービスを開発。従業員がオンラインで10分程度のアンケート回答をすることで、離職発生のバロメーターになる「職場推奨度」および、影響を及ぼしている「ハイジーンファクター」を12要素に分類／数値化。部署や年齢といった区分ごとのに結果を一覧で比較することができ、企業における改善すべき問題の原因と、その優先順位を明確にすることができるとしている。問題に対する打ち手の相談や解決策の成果を継続的に測ることができるため、組織状態の根本的な改
リモートワーク案件専門のエージェントサービス「Remoters（リモーターズ）」（TERAZ）がサービス開始｜HRtech NEWS for tenshoku
2021年11月の求職者に役立つHRtech NEWSを紹介します。 自分の転職活動に活かせるニュース、転職活動してる誰に教えたくなるようなニュースをまとめたので参考になれば幸いです。 今回のHRtech関連のニュースの内訳は以下の通りです。 新規サービス・新機能リリース（15件） 《リモートワーク案件専門》のエージェントサービス「Remoters（リモーターズ）」（TERAZ） フリーランスのITエンジニアを対象に、リモートワーク専門でお仕事を紹介するエージェントサービスを公開。年々増加するリモートワーク案件へのご要望に応え、豊富なリモートワーク案件を掲載 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000088998.html 株式会社TERAZ（本社：東京都港区、代表：今中 更）がリモートワーク案件専門のエージェントサービス「Remoter
海外HRTechサービスから日本での機会を考える - Beamery（Talent Operating System）｜Ichiro Shoda @HERP ,inc.
個人的に記事を流し読むだけになっていた海外のHRTechサービスについてブログで書き綴っていこうと思います。海外サービスと日本のサービスの差分を明確に理解していくこと、そして逆にそこからアイデア・着想を得て日本でも同様のサービスが生まれたらいいなと思っています。第一回はいわゆるタレントプールであり、直近コロナ禍で爆伸びしていると言われる、ロンドンをベースに世界展開するBeameryを。 ※文中に出てくる潜在候補者とは、喫緊転職を検討しているわけではないが、当該企業にとっては将来魅力的な候補者になり得る、採用したいと考えている人のこと、タレントも同義で扱っています。対して顕在候補者とは転職活動を行なっている候補者のことを指しています。 <想定している読者（こんな方に読んで欲しい）> ・HRTechサービスに興味がある ・HRTechサービスの提供をしている会社で働いている、働きたいと思ってい
近年のAI技術の進化は、HRTechや人事、マネジメント領域全般に大きな変化をもたらしています。中でも、ChatGPTはその最前線に位置しており、今後さらなる進化が期待されています。 この記事では、ChatGPTがどのように人事やマネジメントの未来を変えていくのか、そして具体的なサービスやアプリケーションについて紹介します。 まず、海外HRTechサービスではBeamryというサービスがTalent GPTというサービスをリリースしました(リリースでは、世界初の人事向け生成AIサービスと銘打っています)。具体的には、チャット形式で社内の人員やスキルの検索(社内の従業員の活用を促すタレントモビリティ)ができるようになっています。また、ChatGPTとも連携しており、職務経歴書を簡単に作成できるようになっています。 AIを活用した採用やタレントモビリティサービスAIが職務経歴書を作成し、また社
あつまれ どうぶつの森発売(直前)記念投稿！ なれそめ イントレプレナーキックオフな集まりでは名前順だったり、着想の類似度でチームビルディングされるけど、性格のタイプが違っても噛み合うパートナーって知ってますよね？ Mark ZuckerbergとSheryl Sandberg Steve JobsとStephen Wozniak 藤子・F・不二雄と藤子不二雄A 名前が似てる？ 違う そうじゃ そうじゃない。 そう、宮本 茂と岩田 聡！！！ んで？ 同テーブルの人への自己紹介とかネットワーキングタイム。あの時間を空振りにしないようにマッチングに使ったら良いじゃない？ しでかしたこと 自己紹介を文字起こしからの、宮本さん度、岩田さん度を分類してマッチングすると強いチームが作れるはず。なんてったってレジェンドな宮本さん、岩田さんの相性なんだもの。 なので宮本さんと、岩田さんのメディアでの発言を
新卒・中途採用において会社・業務への適性を測るために行う適性検査。2018年にはクラウド市場規模だけで250.8億円に達するなど右肩上がりのHRTechの成長とともに改めて注目を集める分野です。新たなツールの導入を考えているという方も多いでしょう。自社に合った適性検査を導入し活用することができれば、採用選考だけでなく自社分析や候補者の配属・育成まで幅広く役立ちます。 この記事ではHRTechと相性の良いWebベースで使える適性検査を8種類に絞って紹介します。それぞれの特徴などわかりやすくまとめていますので、ぜひ参考にしてみてください。 【1】新卒採用の定番「SPI」 最もポピュラーな適性検査の一つで、2019年7月現在は3バージョン目のSPI3がリリースされています。性格検査と基礎能力検査に分かれていて、結果は即日確認することができます。 年間202万人もの受験者から得た圧倒的なデータ量が
HRTechクラウド市場が急成長、2020年度は前年度比136.4％の476億円へ─ミック経済研究所 | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ 経営課題一覧 ＞ 組織と人材 ＞ 調査・レポート ＞ HRTechクラウド市場が急成長、2020年度は前年度比136.4％の476億円へ─ミック経済研究所 組織と人材 組織と人材記事一覧へ [調査・レポート] HRTechクラウド市場が急成長、2020年度は前年度比136.4％の476億円へ─ミック経済研究所 2020年1月21日(火)日川 佳三（IT Leaders編集部） リスト ミック経済研究所は2020年1月7日、クラウドやAIなどの技術を活用して人事・人材管理業務を支援する製品・サービスを「HRTechクラウド」と定義し、同製品市場規模の調査を行い、その一部を公表した。HRTechクラウドの2019年度の国内市場規模は349億円で、前年比136.1％の伸びとなっている。 ミック経済研究所は、HRTechクラウド（クラウドやAIなどの技術を活用して
これからの戦略人事を推進する「HRTech Meetup」が2月19日（水）開催 | Nagoya Startup News
最先端のHRTechスタートアップと地域の事業会社のマッチングを目的とした「HRTech Meet」が、2020年2月19日（水）に開催されます。日本の生産年齢人口の減少、高まる求人倍率、働き方の多様化など、事業を取り巻く人事環境は日々変化しています。こうした環境の中で継続的に事業拡大を推進していくために、HRTechに注目が集まっています。 登壇者・企業紹介 株式会社タレントアンドアセスメント 代表取締役 山﨑 俊明 氏 24時間365日、いつでも世界中のどの場所でも面接することを可能にした世界初の対話型AI面接サービス「SHaiN」 株式会社スキルシフト 執行役員 鈴木 秀逸 氏 あなたの業務スキルを地方で活かせる 都市部の正社員と地域企業を結ぶ副業プラットフォーム「Skill Shift」 株式会社one visa 代表取締役 岡村アルベルト 氏 ビザ取得・管理の手間を無くし外国人が
海外HRTechサービスから日本での機会を考える - TheOrg（company org charts）｜Ichiro Shoda @HERP ,inc.
欧米のHRTechサービスを研究し、日本での可能性についても示唆を得ようという本企画。毎回欧米のHRTechサービスを一つ取り上げ、機能等のリサーチを行い、日本で同様のサービスを展開するには？という視点で私の個人的な考えをまとめております。 ありがたくも今月から日経COMEMOの執筆者として記事を書かせていただくことになったので、毎月HRTech関連の記事を発信していければと思います。 かなり久しぶりの投稿になりましたが、第五回目は企業の組織図データベースである「TheOrg」を見ていきます。TheOrgはLinkedInの企業版であるとも言われており、HRTech領域においても新しいアングルのサービスとして注目されています。2021/9/16にシリーズB調達をTigerGlobalリードで完了したことを発表しています。組織図をフックに人材データベースを作っていくというアイデアはとても新し
世界のHRTech事情から見る、グローバル人事が今取り組んでいること｜Workday宇田川 博文氏 ｜HR NOTE
こんにちは。N2i 採用担当 清水です。 今回は、N2iの新卒採用向けHRtechを開発している田中へ、開発の進め方をインタビューしました。N2iでエンジニアとして働くイメージが湧くといいなと思っています！ ーーまずは開発プロジェクトの進め方をお伺いできますか？私達のチームは５人で開発していますが、実際にコードを書いているプログラマーメンバーは３名になります。既存の採用管理ツールに新機能を追加してリリースしていくのが主な仕事になります。 基本的な仕事の流れとしては ・プロジェクトの開発スケジュールに沿って、機能ごとにイシューを切る ・イシューをメンバー各自が期限内に完成させる ・チェックやテストを行い確認した上でリリースする 上記の流れにそって開発を進めています。あらかじめ余裕を持ったスケジュールになっていますので、めったに開発が遅れることはありません。 ーーなるほど。イシュー単位で開発を
海外HRTechサービスから日本での機会を考える - Deel（Payroll for remote teams） 第7回は、話題のDeelを取り上げます。2年以内にARR1億ドルを突破したという、化物SaaSです。Deelは、海外人材を雇用する際の手続きを全て代行してくれるサービスです。コロナ禍におけるリモートワークの世界的な一般化により、海外人材雇用が積極化した流れに乗って急激に成長しました。 今年に入ってからもファイナンスを実施しており、2022年5月時点でのバリュエーションが12B$（現在のレートで約1 もっとみる
日本で働く172万人の外国人労働者を救う！次世代HRTechサービス「CROSLAN」が株式投資型クラウドファンディングを開始手間のかかる外国人の採用から申請・管理までをオンラインで一括管理！ 株式会社CROSLAN (大阪府 代表取締役：川村 敦)は、外国人労働者と企業のマッチングサービス「SMILEマッチング（スマイルマッチング）」の制作、およびオンラインでの外国人労働者受け入れ企業の申請・管理業務サポートサービス「SMILEVISA（スマイルビザ）」をリリースいたしました。 今回、「SMILEVISA（スマイルビザ）」のリリースに伴い、株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO（ファンディーノ）」において、2021年9月25日（土）より募集による投資申込みの受付を開始することをお知らせします。 *本案件は新株予約権のお取り扱いになります。 【当社プロジェクトページ】
世界55万人のDX人材プラットフォームを持つHRTech企業Freecracy株式会社が、本田圭佑さんと共にリブランディング及びHPを刷新。
世界55万人のDX人材プラットフォームを持つHRTech企業Freecracy株式会社が、本田圭佑さんと共にリブランディング及びHPを刷新。本田圭佑さん出演のCMや本邦初公開の特別インタビュー動画を公開。 ■Freecracy株式会社とは： エンジニアを中心とした世界55万人の独自DX人材プラットフォームを基軸とし、日本・東南アジアから世界へとHRTechサービスを展開するスタートアップです。 ■リブランディング・新HPに込めた想い： Freecracyはこれまで人依存で旧態依然とした人材広告や人材紹介を新しいビジネスモデル、UX、テクノロジーによって変えるべく東南アジアを起点に採用領域のDXに挑戦して参りました。その結果として、これまでに2万5000社の企業様、55万人の候補者の皆さんにご利用頂けるサービスとなりました。 今後は地域、事業領域双方を拡大したいと考えております。具体的には拡
1on1やマネジメント強化・支援の「ピープルサクセスプラットフォーム｜カケアイ」、アジア太平洋地域のHRtechサービスTOP10に選出。
1on1やマネジメント強化・支援の「ピープルサクセスプラットフォーム｜カケアイ」、アジア太平洋地域のHRtechサービスTOP10に選出。https://kakeai.co.jp/ 株式会社KAKEAI（本社：東京都港区 代表：本田英貴）は、同社が提供する1on1やマネジメント強化・支援の「ピープルサクセスプラットフォーム｜カケアイ」が、世界有数のHRtechメディア『HR TECH Outlook 』によりアジア太平洋地域のTOP10HRtechサービスに選出されたことをお知らせいたします。 ※11月4日（水）「1on1」機能を中心とした、サービス紹介オンラインセミナー開催。詳細・ご予約はこちら▶︎https://kakeai.co.jp/seminar-20201104/ ◾️HR TECH Outlookについて 世界の10万人以上のCHROやHRマネジャー、CEO向けに、HR業界
暗号化資産とは？ 「暗号資産」とは、物理的な実態のない電子データ資産で、法定通貨のように国等の保証はありません。そのため、全ての資産は主にブロックチェーンという仕組みで管理されています。インターネット上で、送金・決済に用いられ、世界中の取引所で法定通貨とまたは暗号資産同士の売買が行われています。 「暗号資産」は、インターネット上でやりとりできる財産的価値であり、「資金決済に関する法律」において、次の性質をもつものと定義されています。 不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨（日本円や米国ドル等）と相互に交換できる 電子的に記録され、移転できる 法定通貨または法定通貨建ての資産（プリペイドカード等）ではない 暗号資産の代表例として、「ビットコイン」や「イーサリアム」などがあります。暗号資産は、銀行等の第三者を介することなく、財産的価値をやり取りすることが可能な仕組みとして
時給350円？！日本に住む外国人労働者の賃金事情を知った若者が、日本で働く172万人の外国人労働者を救う！HRTechサービス「SMILEVISA」を開発するに至るまで｜kawamura
日本で働く172万人の外国人労働者を救う！HRTechサービスを開発中です。そのため、株式投資型クラウドファンディングサービス「ファンディーノ」を通じて、資金調達に挑戦することにしました 今回の挑戦の背景を丁寧にお伝えしたいため、Noteにまとめました。 #1 時給350円？！日本に住む外国人労働者の賃金事情 学生の時に、留学で初めての海外にいきました。行き先は、ベトナムの最大商業都市であるホーチミンです。空港からおりた時、日本との匂いの違い、人々の熱気、多さに驚いたことが記憶に焼き付いています。 コロナ前のホーチミン市中心にあるNGUYEN HUE通りの歩行者天国の様子 初日は、本当に信号の渡り方がわからず、先に歩くベトナム人の後を追っかけるように渡りました。留学生活にある程度慣れてから、知り合いができ始めました。特に、元技能実習生たちの出会いが、自分にとって衝撃的でした。当時、技能実習
今後労働人口の大幅な減少が見込まれる中、「社員一人一人の力をもっと伸ばすことができれば」と考えている経営者も多いと思う。社員数を増やせない環境では、社員個々人の力を伸ばさない限り企業の業績を伸ばすのは困難だからである。社員の生産性向上に注目が集まるのも当然だろう。 そこで今回は、社員の生産性を向上させ組織を「増力化」するHRTechの活用を紹介してみたい。 1.「適材適所」配置で現在の組織を「増力化」する 「適材適所配置」と古くから言われるが、従来は感覚的な「適材適所配置」だったところ、現代はデータに基づいた「適材適所配置」へと変化しているように感じる。データに基づいて人材の配置を最適化できれば、本人の適性や指向性が考慮された配置になるため、社員のポテンシャルは最大限発揮され、生産性の向上につながる。では、社員の生産性を向上させる「適材適所配置」を実現するためには何が必要なのだろうか。大き
こんにちは！広報部の関口です☺ WILLCOでは常に採用活動に力を入れていて、新しい人材がどんどん入ってきています。 もちろん欠員募集ではなく、事業拡大のための増員募集です。 現在は、HRtech企業を目標とする第二創業期に向けて、その要となるマーケティングチームのメンバーの募集に力を入れてるようです。 今回のストーリーから2本立てで『第二創業期のマーケティングチーム』について特集いたします！ まずは、第二創業期について社長に伺ってみました。 ーーと、その前に、そもそも『HRtechサービス』と言われても聞きなれない方もたくさんいるかと思いますので、まず『HRtechサービス』について簡単に説明します。 HR Techは、Human Resources（人事・労務）とTechnology（技術）を組み合わせた造語です。 テクノロジーの活用によって人材育成や採用活動、人事評価などの人事領域の
はじめに こんにちは。レバレジーズ株式会社エンジニアの加藤です。 今回は、私が所属しているHRテック事業部における新規SaaSの開発についてご紹介したいと思います。 事業領域について 私たちの事業部が扱う領域はHRTechといい、主に会社の人事業務に対するサービスを展開しています。「人事」と聞くと採用活動をイメージされることも多いですが、ここでは「従業員が入社し、退職するまでに関わる業務の全般」を指します。そのため、採用管理や勤怠管理、タレントマネジメント、給与管理などをはじめとした、さまざまなSaaSが存在しています。勤怠管理サービスなどは使ったことのある方も多いのでイメージしやすいのではないでしょうか。 HRTechの役割 人事業務は人材採用、人材育成、離職対策、人事評価、労務管理など多岐に渡り、従業員が入社から退職するまでなくてはならない業務です。適切に人事業務が提供されない会社では
【発 刊】 2020年1月7日 【資料体裁・価格】 [1]PDF版 価格230,000円 [2]CD-ROM版 価格380,000円 [3]セット版（CD-ROM+製本） 価格540,000円 [4]セット版（CD-ROM+PDF） 価格570,000円 ※[1]PDF版の複数ユーザー利用は424,000円になります。 ※[2]及び[3][4]セット版の複数ユーザー利用は700,000円になります。 注1)価格は消費税を含みません。 注2)すべて現物での配送です。（PDF版をメールでお受け取りご希望のお客様は申し込みフォームの備考欄にその旨ご記載ください） 注3)コピー製本資料はコピー厳禁。PDF版及びCD-ROM版(Excel及びWordデータ)はコピー・編集厳禁。 注4)資料/CD-ROMにご請求書を同封し発送致しますのでご確認の上、弊社指定銀行
【発 刊】 2023年2月13日 【資料体裁・価格】● 特別価格は2023年2月13日の17時で終了しています。 2023年6月1日をもちまして、ハードコピー版の提供が終了となりました。詳細はこちら 注1)いずれの提供形態も購入法人様の社内用途向け利用に限ります。社内には子会社・関連会社を含みません。 注2)１Ｕ利用の「サーバ共有」「データ複製」「編集・加工」「印刷＋製本」は厳禁（×）、PDF版は1冊のみ印刷＋製本が可能です。 注3)ＰＤＦ版（印刷＋製本１冊のみ可）はお客様ご自身で印刷＋製本が可能です。 注4)複数Ｕ利用はユーザー数を問いません。何ユーザーでも、何冊でも複製、印刷＋製本が可能です。 注5)コンサルティングファーム、シンクタンク及びライブラリー（図書室）様は複数U（ユーザー）利用のみ購入可とさせていただきます。１U（ユーザー）利用の購入は不可です。詳細はこちら ■ご連絡いただ
「日本の人事を科学する 因果推論に基づくデータ活用」HRTechブームの現在、非常に参考になる本 - どらちゃんのポッケ
日本の人事を科学する 因果推論に基づくデータ活用 作者: 大湾秀雄出版社/メーカー: 日本経済新聞出版社発売日: 2017/06/15メディア: 単行本（ソフトカバー）この商品を含むブログ (2件) を見る 手に取ったきっかけ nakamichi @__nakamichi__ AI人事とか胡乱なこと言わずにこれ読んだ方がいいですよ的な． / 日本の人事を科学する 因果推論に基づくデータ活用 | 大湾 秀雄 http://ow.ly/MLzn30d7F1D nakamichi @__nakamichi__ 経済学者による因果推論の一般向け本のひとつだけど，著者が実際に企業と人事データ活用研究会みたいなのをやった経験がベースになっているので，こういうことを調べたいときはこれを目的変数にしてあの変数をコントロールして回帰分析する，というような実践的な話が色々載っているのがおもしろい． nakam
1. 成長期に入りつつあるHRTech HRTechが注目されるようになって久しい。日本でHRTechという言葉が巷で使われるようになったのは、2016年ぐらいからだろうか。経済産業省が後援している「HRテクノロジー大賞」も2016年に創設されている。その後6年が経過し、日本でもHRTechは随分浸透したように感じている。事実、HRTech関連のマーケットは堅調に推移しているようだ。ミック経済研究所の調査によれば、HRTech関連市場は、2019年度以降平均30%以上のペースでマーケットが拡大しており、2025年度には1700億円以上のマーケットになるという。 HRTechは、マーケットの成長とともに「何かやってくれそうな新しいソリューション」から、「企業が必要とするソリューション」へと存在感を高めている（図1）。 図1：HRTech関連市場動向 引用：ミック経済研究所 2. HRTech
2021年1月の採用担当者に役立つHRtech NEWSを紹介します。 採用に活かせるニュース、採用担当者が知っておきたいニュースをまとめたので参考になれば幸いです。 今回のHRtech関連のニュースの内訳は以下の通りです。 新規サービス・新機能リリース（5件） リクルート、カムバック採用を支援する新サービス『Alumy』の実証実験を開始（株式会社リクルート） https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001367.000011414.html 株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村 吉弘、以下リクルート）は、カムバック採用(元従業員を再び雇用すること)を支援するサービス『Alumy(アルミー)』の実証実験を開始。 提供サービスは、①退職者情報を簡単かつ安全に管理できるシステム ②企業と退職者をつなぐカムバックコーディネーターの2点。
採用管理システムsonar ATS、リファレンスチェックサービス「ASHIATO」とのデータ連携を開始｜HRtech NEWS for saiy｜HRtable編集部
採用管理システムsonar ATS、リファレンスチェックサービス「ASHIATO」とのデータ連携を開始｜HRtech NEWS for saiy 今回、転職・キャリアの情報メディアHRtable（ https://jinjijyuku.com/ ）にて、2023年10月にリリースされた採用担当者向けのHRtech NEWSを公開しました。 記事はこちら 新機能・新リリース（5件） ・採用管理システムsonar ATS、リファレンスチェックサービス「ASHIATO」とのデータ連携を開始 ・社内の人材を見える化し、自律性に基づく最適なキャリア開発・人材配置を実現するタレントマーケットプレイス「muuv（ムーブ）」正式提供開始 ・人工知能による面接診断AIサービスで、ユーザー課金型モデルをローンチ ・沖縄県に特化した転職・正社員求人サイトをリリース。コロナ後に増加した求人の採用課題を『採用課金型
テクノロジーで、 人事業務をもっと自由に、 クリエイティブに。 リクナビHRTechは、あらゆる企業の人事領域へのテクノロジー導入を応援します。 人工知能（AI）を活用した中途採用支援サービス。独自開発したAIがお薦めの候補者を毎日レコメンドいたします。また、経験豊富なエージェントが入社までフォローするため、採用のノウハウがなくても安心です。 詳しくはこちら
HRTech業界でよく使われる用語まとめ | HR Techナビ|HR Techに関する国内外の最新のトレンドをキャッチアップ
HR Techナビでは、国内外のHR Techに関する最新トレンド、活用事例などHR Techに関わる人にとって役に立つ情報をお届けいたします。 「Human Resources」と「Technology」を組み合わせた造語であるHR Tech。 今回紹介する用語の種類は人事に関する言葉（アメリカなどで使われている言葉がそのまま使われることが多い）、テクノロジーに関する言葉の大きく2つに分けられます。 本記事では、この春からHR Tech業界に入ってこられた方やHR Tech関係の事業を始められた方のためにHR Tech業界でよく使われる用語を解説いたします。 AI（artificial intelligence）Alumni（アルムナイ）AR（Augmented Reality）ATS（Applicant Tracking System）Bigdate（ビッグデータ）Block Chai
HRtechの会社プレゼン資料ランキングTOP5【2022年最新】
SmartHRはユニコーン企業として有名なベンチャー企業です。 そして、そのSmartHR社の会社プレゼン資料は会社の歴史や人事制度などを中心とした求職者向けの会社プレゼン資料と言えます。 この会社プレゼン資料は2022年2月時点で約270万回見られており、HRtechの会社に限らず最も有名な会社プレゼン資料と言えます。 会社プレゼン資料の作成を考えている方は一読しておくべきです。 HRtechの会社プレゼン資料ランキング2位：HRBrain（約20万View） HRBrainは、タレントマネジメントシステム「HRBrain」を提供するHRtechベンチャーです。 参考プレスリリース：HRBrain、18億円の資金調達を実施 こちらも全職種向けの採用に使う会社プレゼン資料となります。 特定の部分にフォーカスするというよりも全体像イメージしてもらう内容となっています。 HRtechの会社プレ
採用MAサービスを活用した、第二新卒人材の採用メソッド～日系大手企業が取り組む、新卒内定辞退者のデータを活用した質の高い第二新卒層の採用施策～
テクノロジーで、 人事業務をもっと自由に、 クリエイティブに。 リクナビHRTechは、あらゆる企業の人事領域へのテクノロジー導入を応援します。 人工知能（AI）を活用した中途採用支援サービス。独自開発したAIがお薦めの候補者を毎日レコメンドいたします。また、経験豊富なエージェントが入社までフォローするため、採用のノウハウがなくても安心です。 詳しくはこちら
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社内の会議情報を機械学習して有識者検索エンジンを開発するというHRTechしてみた - Qiita
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