産総研：ウナギやワカサギの減少の一因として殺虫剤が浮上
島根県宍道湖におけるウナギやワカサギの漁獲量激減の原因を調査 水田から流出するネオニコチノイド系殺虫剤が川や湖の生態系に与える影響を世界で初めて検証 淡水と海水が混合した汽水域での毒性物質の影響評価の重要性を指摘 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）地質情報研究部門【研究部門長 田中 裕一郎】山室 真澄 特定フェロー（東京大学大学院新領域創成科学研究科 教授）と、東京大学、島根県保健環境科学研究所、名古屋市環境科学調査センター、千葉工業大学は、島根県の宍道湖を対象とした調査により、水田などで利用されるネオニコチノイド系殺虫剤が、ウナギやワカサギの餌となる生物を殺傷することで、間接的にウナギやワカサギを激減させていた可能性を指摘した。 ネオニコチノイド系殺虫剤はミツバチの大量失踪を招いた可能性が報告されており、欧米では規制を強化する傾向にあるが、
地球温暖化の停滞現象（ハイエイタス）の要因究明 ～2000年代の気温変化の3割は自然の変動～ 20140901｜学術ニュース＆トピックス｜東京大学大気海洋研究所
地球温暖化の停滞現象（ハイエイタス）の要因究明 ～2000年代の気温変化の3割は自然の変動～ 2014年9月1日 渡部雅浩（東京大学大気海洋研究所） 塩竈秀夫（国立環境研究所） 建部洋晶（海洋研究開発機構） 林未知也（東京大学大気海洋研究所） 石井正好（気象庁気象研究所） 木本昌秀（東京大学大気海洋研究所） 発表のポイント： 全球気候モデルによるシミュレーションにより、2000年以降の地球全体の気温上昇の停滞状態（ハイエイタス、注1）の再現に成功しました。気候の内部変動（注2）の地球全体の気温変化に対する寄与は、1980～2010年までの各年代で47%、38%、27%と無視できない大きさであることが分かりました。地球全体の気温変化における気候内部変動の寄与は、人為起源の温暖化が顕著になるにつれて減少しており、今後温暖化が進めば、この割合はさらに小さくなると示唆されます。 発表概要： 20世
近年の地球温暖化の停滞は海洋熱吸収の増大によるものか｜20130718｜学術ニュース＆トピックス｜東京大学大気海洋研究所
近年の地球温暖化の停滞は海洋熱吸収の増大によるものか 2013年7月22日 渡部 雅浩（気候システム研究系 准教授） 20世紀後半以降、地球全体（全球）平均の地表気温は上昇の傾向を示しており、2001年以降の10年間の平均気温は、1961～1990年の平均に比べ約0.5℃高くなっています。しかし、21世紀に入ってからの気温上昇率は10年あたり0.03℃とほぼ横ばいの状態を示しており、こうした停滞状態は気候のhiatus（ハイエイタス、注1）と呼ばれています。Hiatusの要因には諸説ありますが、その原因は解明されていません。 東京大学大気海洋研究所の渡部雅浩准教授らのグループは、観測データを簡単な理論モデルにあてはめることで、2000年以降のhiatus現象にともない海洋の約700ｍを超える深い層で熱の取り込み（熱吸収）が強まっていることを明らかにしました。さらに、最新の全球気候モデル群に
プレスリリース＜海洋研究開発機構
1．概要 独立行政法人海洋研究開発機構（理事長 平 朝彦、以下「JAMSTEC」）地球環境変動領域の中村元隆主任研究員は、ヨーロッパ中期予報センターの再解析データ(ERA-40、※1)、アメリカ海洋大気庁の再解析データ(NCEP/NCAR、※2)、イギリス気象庁（Hadley Centre）の1870年から現在までの全球海面水温データ（※3）を基本データとして取り入れ、特に北半球の気候変動について、北大西洋北部周辺の大規模な大気・海洋間の相互作用が大規模な大気の流れを引き起こす仲介となる力学要因の変動に着目して解析しました。その結果、1979年の2月から3月にかけてグリーンランド海の水温が急激に上昇し、周辺の大規模大気力学場を変えて気候が変化していることを見出しました。これらの事象について、その以前・以後のデータを総合的に解析し、この1979年の変化が、1940年代から1970年代にかけて
「地球温暖化は進行しているのか？」研究者とメディア関係者の対話
1. はじめに 2013年1月23日、一橋大学一橋講堂中会議場において、第5回温暖化リスクメディアフォーラムが開催された。本フォーラムは、地球温暖化にかかわる研究者と温暖化を報道するメディア関係者が集まり、最近の温暖化科学に関する話題提供と参加者による意見交換の場をもつことを目的として、2009年3月の第1回から年1回行われている。2011年度までは環境省環境研究総合推進費S-5の一環として開催されていたが、S-5の終了にともない、2012年度からは文部科学省気候変動リスク情報創生プログラムが引き継ぐ形で、同プログラムの一環として開催された。今回は「地球温暖化は進行しているのか？ —最近の疑問にお答えします—」と題し、長期的な気候変動の中での近年の気温変動傾向の捉え方や、中長期的な太陽活動や北極海の海氷の変動等、地球温暖化を取り巻く最近の疑問について、気候学の立場から議論した。参加者は研究
人工的に火山噴火現象を起こして温度を下げる実験 | スラド サイエンス
地球温暖化を和らげる目的で、成層圏に水を散布して火山の噴火が起きたときのような現象を人工的につくり地球の温度を下げるという実験が行われるとのこと (Telegraph の記事、本家 /. 記事より) 。 今回の実験では、飛行船に管を繋ぎ地上から 1 キロメートル上空まで吊り上げてから水を汲み上げて上空に散布するが、最終的にはウェンブリー・スタジアム程もある飛行船で 20 キロメートル上空までいくことを目指しているとのこと。火山が噴火した時に噴出する硫酸ミストは、太陽光を遮って地球の温度を下げる働きがあるが、水の散布による「人工的な火山現象」でも同様の効果を得ることが出来るだろうと期待されている。実験は来月、ノーフォーク州北部のスカルソープにある、現在は使用されていない飛行場で行われることになる。 フィリピンのピナトゥボ火山が噴火した 1991 年、地球の温度は 2 年連続で 0.5 度低く
IPCC信頼性 市民のための環境学ガイド
この一週間ほどでの新体験の報告。 （１）秋田新幹線、盛岡から秋田まで初乗車 この区間で最高速が出るのは、トンネルの中。理由は、多分、曲がりが少ない。地図で見ると真っ直ぐ。 もう一つ。珍しくはないが、大曲から秋田まで、進行方向が変わるのだ。 （２）乳頭温泉郷黒湯温泉に宿泊 時代が４０年ほど戻った感覚。朝の気温は７℃と冷え込んだが、部屋に暖房がない。もっと驚いたことには、部屋にコンセントが無い。そのかわり、電球型蛍光灯が使われている。にもかかわらず、結論として、なかなか良い温泉宿だった。お薦め。 （３）木星の衛星を見た 小型の双眼鏡がなぜかコントラストが下がって、使用不能に。旅行用に何かと思って探した。小型ではなく重いが、Canon 10×30 ISなる機種を選択。手ぶれ防止装置が付いていること、単三型Ni-H電池が使えること、値段が驚くほど高くはないこと、が選択理由。なぜ、すべての双眼鏡に手
武田邦彦 （中部大学）: ウソが続くＩＰＣＣ
日本ではＮＨＫをはじめとしたマスコミが、オリンピック報道だけをしているので「ＩＰＣＣ温暖化のウソ」に触れていないが、２０１０年２月２０日現在、欧米のマスメディアが報じた「IPCCのウソ」は次の通り。 （以下、ＩＰＣＣのウソ事件名、報道機関、簡単な内容の順） １） ClimateGate (多数の報道) 歴史的気温のねつ造事件 ２） FOIGate （イギリス政府） データ提出拒否事件 ３） ChinaGate （Gaudian newspaper） 中国の気温の偽造事件 ４） HimalayaGate （多数の報道） ヒマラヤの氷河が溶けるウソ事件 ５） PachauriGate （ＩＰＣＣ議長のヒマラヤウソ隠し事件） ６） PachauriGateII （London Times） コペンハーゲン虚偽発言事件 ７） SternGate (U.K.Telegram
東大IR3S『地球温暖化懐疑論批判』名誉毀損訴訟
文部科学省科学技術振興調整費（戦略的研究拠点育成）プロジェクト”IR3S”サステイナビリティ学連携研究機構（東洋大学・国立環境研究所・東北大学・千葉大学・早稲田大学・立命館大学）から、反・CO2地球温暖化懐疑論をテーマにした書籍、IR3S/TIGS叢書No.1『地球温暖化懐疑論批判』が刊行された。 内容は、東北大学の明日香壽川の個人的レポート『温暖化問題懐疑論へのコメント』を下敷きに、多少手を加えた程度のものである。このIR3Sによる『地球温暖化懐疑論批判』という冊子の内容は、およそ科学の名に値しないものである。CO2地球温暖化仮説に対して異議を唱える私を含めて12名の研究者らに対して、なんら科学的な理由を説明せぬまま、反論を封殺した上で謂れなき誹謗・中傷によって個人に対する卑劣な人格攻撃を行った。槌田氏は、IR3Sおよび東大に対して、名誉回復措置をとるように再三申し入れを行ったが、彼ら
気象庁 | 平成２１年報道発表資料 - 平成21（2009）年の世界と日本の年平均気温について（速報）
2009年の世界の年平均気温の平年差は+0.31℃で、統計開始以来、第3位（タイ）の高い値となる見込みです。 2009年の日本の年平均気温の平年差は+0.58℃で、第7位の高い値となる見込みです。 世界の年平均気温 2009年の世界の年平均気温(陸域における地表付近の気温と海面水温の平均)の平年差＊1（1月～11月のデータに基づく速報値）は+0.31℃で、統計を開始した1891年以降では1998年、2005年に次いで、3番目に高い値（2006年、2003年、2002年とともに第3位タイ）となる見込みです。世界の年平均気温は、長期的には100年あたり0.68℃の割合で上昇しており、特に1990年代半ば以降は高温となる年が多くなっています。地域的にみると、北アメリカ大陸や中央シベリアを除く多くの地域で、平年より気温が高くなっています。 なお、陸域のみの年平均気温の平年差（速報値）は+0.55℃
記者発表2009年7月6日「自動車CO２排出量マップ」サイトの公開について(お知らせ) | 国立環境研究所
国立環境研究所では、市区町村別の自動車からのCO２排出量推計値を国民の皆様に分かりやすい情報として提供するとともに、市区町村等の地方公共団体における運輸部門の地球温暖化対策を推進するための基礎データとして活用いただけるよう、国立環境研究所「環境ＧＩＳ」ホームページに「自動車CO２排出量マップ」サイトを開設しました。 公開されたマップでは、例えば、「関東地域」の自動車CO２の総排出量は、横浜市など政令指定都市に次いで、水戸市、宇都宮市等、地方自治法上の中核市や特例市となっている都市で多く、地球温暖化対策推進法でこれらの都市に義務づけられた「地方公共団体実行計画」策定の必要性が高いことがわかります。また、同じ「関東地域」で「人口一人あたりの自動車CO２排出量」をみると、公共交通網があまり整備されていない都心から離れた市町村において比較的高い値が多く、こうした地域で地球温暖化対策を進めるためには
記者発表2008年1月23日大気中酸素濃度の減少量から二酸化炭素の陸域生物圏吸収量の推定に成功-放出された化石燃料起源の二酸化炭素の30％が海洋に、14％が陸域生物圏に吸収- | 国立環境研究所
(独) 国立環境研究所の遠嶋康徳大気動態研究室長らは、沖縄県波照間島及び北海道落石岬で採取された大気試料の精密分析によって、両観測点における大気中の酸素濃度が季節変化を伴いながら年々減少してゆく様子を明らかにした。さらに、観測された酸素濃度の減少量に基づいて大気・海洋・陸域生物圏の間のグローバルな炭素収支を計算した結果、1999年から2005年の6年間に大気中に放出された化石燃料起源の二酸化炭素のうち30％が海洋に、14％が陸域生物圏に吸収されていることがわかった。海洋や陸域生物圏が大気中の二酸化炭素を今後も吸収し続けるかどうかは将来の大気中二酸化炭素濃度を予測する上で非常に重要な問題であるが、今回の解析結果は、米国の研究による1990年代の炭素収支計算結果とほぼ一致するもので、2000年代前半においても引き続き海洋・陸域生物圏の吸収が続いていることが分かった。 本研究は、当研究所が推進し
理科年表オフィシャルサイト
国立天文台が編纂する「理科年表」のオフィシャルサイトです。 理科年表は大正14年（1925）創刊以来の歴史と伝統を持つ科学データブックであり、自然科学のすべての分野を網羅したユニークなものです。このサイトでは、理科年表のデータを使いこなすためのガイドを提供いたします。ぜひともお役立てください。
「日本気象学会」を科学論争を封殺した行為で提訴
６．「日本気象学会」を科学論争を封殺した行為で提訴 既に2009年5月27日の新聞などで報道されたとおり、槌田敦氏は日本気象学会における人為的CO2地球温暖化仮説についての論争をめぐって、同学会より不当に同学会員の権利である主張の機会を奪われたとして27日に東京地方裁判所に損害賠償をもとめて提訴した。 問題の一つである気象学会への投稿論文「大気中のCO2濃度増は自然現象であったⅠ」については私自身が共著者として名を連ねているため、気象学会員ではないが事実上当事者の一人である。そこで、この訴訟について当事者として多少説明を加えておくことにする。 1）訴訟の目的 もちろん、この訴訟の目的は人為的CO2地球温暖化仮説に対する槌田･近藤の主張の科学的な妥当性を争うものではない。しかしながら、今回の日本気象学会の異常な対応の背景には人為的CO2地球温暖化仮説に対する槌田･近藤の主張が大きく関
地球温暖化のエセ科学(田中 宇)
２００７年２月２０日 田中 宇 記事の無料メール配信 ２月２日、国連の「気候変動に関する国際パネル」（ＩＰＣＣ）が、地球温暖化に関する４回目の、６年ぶりにまとめた報告書の要約版「Summary for Policy Makers」を発表した。 この概要版報告書は、海面上昇や氷雪の溶け方などから考えて、地球が温暖化しているのは「疑問の余地のないこと」（"unequivocal"、５ページ目）であり、今後２１００年までの間に、最大で、世界の平均海面は５９センチ上昇し、世界の平均気温は４度上がると予測している。（１３ページ、６種類の予測の中の一つであるA1Flシナリオ） また、過去５０年間の温暖化の原因が、自動車利用など人類の行為であるという確率は、前回（２００１年）の報告書では６６％以上を示す「likely」だったのが、今回は９０％以上を示す「very likely」に上がった。確率の上昇は、
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渡辺 正のプロフィール | JBpress (ジェイビープレス)
人為的CO2地球温暖化を巡る裁判の終結
原子力百科事典 ATOMICA
２０１０年６月号 【時評】地球温暖化の考え方 ●増田耕一 :: ActiBook