「株式投資は長期的にはほぼ儲かる」という主張が完全に間違っている理由 | グローバルマクロ・リサーチ・インスティテュート
世界的なインフレが実体経済と株式市場を襲っている。インフレについてはここでは2020年から警告し続けていたことであり、株安についても年始から予想していたことである。 しかしはっきり言うが、まだ何も始まってさえいない。ここからが物価高騰という地獄の本番である。 長期投資 そもそもインフレの何が恐ろしいのかということを復習しておきたい。前回の記事では現在のいわゆるつみたてNISAによる株式投資ブームが最悪のタイミングで始まったことを説明した。 株式投資ブームに乗った時点で個人投資家の損失はほぼ確定している だが金融庁にそそのかされた素人たちはこう言うかもしれない。仮にこれから株価が暴落しても、積み立て続けていれば長期的にはプラスになるのではないか？ 特に米国株はこれまで40年、長期的には上がり続けたではないか。 先ず第一に、このつみたてNISA詐欺がよく出来ているのは、自分の保有する資産の価値
GPIFの年金運用3か月で14兆円の損失 年金受給に影響も（マネーポストWEB） - Yahoo!ニュース
あの手この手で減らされた年金をどうすれば取り戻せるか――。国民は知恵をしぼらなくてはならないわけだが、政府はその“原資”を都合のいい「打ち出の小槌」にした挙げ句、その失敗のツケを国民に回そうとしている構図がある。 2018年末、日経平均株価は1年3か月ぶりに2万円を割り込んだが、この急落により年金資産に甚大な影響が生じている可能性が高い。ファンドマネージャーとして20年以上の実務経験を持つ資産運用評論家で、年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）の運用に詳しい近藤駿介氏が指摘する。 「公的年金を運用するGPIFの2018年10～12月期の収益が、評価損、実損を合わせて14兆円を超える損失となる可能性が高い（2月1日に公表予定）。9月末時点で年金資産（約165兆円）の半分強を占めていた国内株式と海外株式の市況が大幅に悪化した。収益率はどちらもマイナス10％を大きく下回ることから、導き出され
ウォーレン・バフェット、バブルの原因を鮮やかに語る
ウォーレン・バフェット氏は2010年、金融危機調査委員会（FCIC）が行ったインタビューの中で、2007年の住宅バブルとそれに続く金融危機の原因について答えている。 また、バブルが生まれる理由についても極めて分かりやすく説明している。 インタビューは最近、アメリカ国立公文書記録管理局（National Archives）が公開したFCICの聞き取り調査資料や会議資料、機密保持契約書などの文書の中に含まれていた。FCICは金融危機の原因を解明するために連邦議会が立ち上げた組織。 バフェット氏の見解は明快で、投資や行動経済学に関心がある人にとって、面白い内容となっている。 バフェット氏の発言を紹介しよう。 私の元上司ベン・グラハム（Ben Graham）氏は、50年くらい前にある見解を話してくれた。以来、彼の言葉がずっと頭に引っかかっていたが、今、それが証明された。 彼は『投資では、虚偽の前提
まずはここから！株を正しく勉強するための8つのステップ【初心者向け】 - リクナビNEXTジャーナル
株式についての知識を深めれば、株式投資の成功率を上げることができます。単に株式の売買によって利益を得るだけでなく、人によっては株主優待券や配当金などによって、さまざまなメリットを感じることができるでしょう。 しかし、「どのように株を勉強するべきか分からない…」といった声は少なくありません。効率的に知識を深めるには、勉強時間の捻出や勉強方法など、具体的に起こすべき行動をしっかりとまとめておく必要があります。 また、世の中には国内全体の株式が上昇傾向に移ったタイミングで興味を持ち始め、勉強を始めるような方も多く見られます。しかし、上昇傾向に移ったタイミングは「買い時」のひとつであるため、そのタイミングで勉強を始めると買い時を逃してしまう恐れがあります。 したがって、株式に関する勉強は、できる限り早めにスタートさせることが望ましいと言えます。勉強方法や時期などにこだわらず、とりあえず行動を始める
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NYダウ、1週間で2度目の4桁下落 : 市況かぶ全力２階建
