サクサク読めて、アプリ限定の機能も多数!
トップへ戻る
GPT-4o
group.ntt
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)と東京工業大学(以下、東工大)は、ハイブリッドワーク環境下における従業員のウェルビーイング向上を目的として、日本と米国のハイブリッドワーカーを対象とした調査を実施いたしました。本調査では、ハイブリッドワークにおける職場の暗黙の了解(以下、社会規範(注1))と、ハイブリッドワークをしている従業員のウェルビーイングの関係性を調査し、日本よりも米国のハイブリッドワーカーの方が、命令的規範(注2)を強く感じている人ほど、仕事におけるウェルビーイングが高い傾向にあることがわかりました。今後もリモートワークやハイブリッドワークにおける従業員のウェルビーイングの課題をさらに深く理解することを通じ、サスティナブルな分散型社会の実現に取り組んでまいります。なお、本成果は、2024年5月11日から16日まで、ハワイ・ホノルル
◆物性物理学の量子シミュレーションに必要とされる計算リソースに関する解析・試算を行い、量子計算機が古典計算機(スーパーコンピュータ)を凌駕する「量子優位性」の最小条件を、世界で初めて明らかにした。 ◆量子化学や暗号解読といった分野に比べ、物性物理学への応用は、計算時間・量子ビット数の観点で1桁以上も少ないリソースで量子優位性を達成可能であることを示した。 ◆本研究成果は、今後の量子計算機の研究開発に対して、中長期的な設計目標を示す役割を果たすものと期待される。また、本研究で用いられた解析手法・アルゴリズムは、材料科学・量子化学などの問題にも同様に応用可能であることから、理論的・基礎科学的なインパクトだけでなく、産業応用への知見も大きいものと期待される。 量子優位性を示すための要件:物性物理における量子シミュレーションは他の応用と比べて格段に 要求リソース(量子ビット数:計算機の規模、実行時
トップページ ニュースリリース 連合学習において一部のクライアントに異常や悪意がある場合にも高精度にAIモデルを学習可能な手法を開発~LLM tsuzumi の学習への適用やIOWN機能としての実用化を目指す~ 日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)と株式会社NTTデータ数理システム(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:箱守 聰、以下「NTTデータ数理システム」)は、複数のクライアント(個人や組織)でデータを保持したまま分散して学習する連合学習において、一部のクライアントに異常や悪意がある場合にも高精度にAIモデルを学習可能な学習手法を開発しました。クライアント間で統計的なデータの偏りがある場合において、耐障害性が最も優位なアルゴリズムです。 個人情報などの機微なデータを使って複数者で学習する場合、データを手元に置いたまま安全に学習可能な連合
◆深層学習において、過去の学習過程をモデル間で再利用する全く新たな仕組みとして「学習転移」技術を実現しました。 ◆本技術は、深層学習におけるパラメータ空間の高い対称性を活用し、実際に学習することなく低コストな変換により数秒~数分程度で一定の精度を実現できるため、モデルの再学習コストを抜本的に削減できることを示しました。 ◆これにより、NTTが研究開発を進める大規模言語モデル(LLM)「tsuzumi(*1)」をはじめとした多様な基盤モデル(*2)の運用コスト削減・消費電力の削減や、多数のAIで議論することで多様な解の創出をめざしたAIコンステレーション(*3)の構想具現化など、次世代のAI技術開発に貢献します。 日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、深層学習において過去の学習過程をモデル間で再利用する全く新たな仕組みとして「学習転移」技術
◆通信中の多種多様な光ファイバにおいても通信断を生じさせることなく分岐・合流させる施工技術を世界で初めて実証しました。 ◆コア直径を変化させた構造を有する分岐用光ファイバの作製方法の開発により、多様な実効屈折率を有する光ファイバとして使うことが可能です。 ◆本手法により新たなネットワークの増設が抑制され、設備構築コスト削減・工期短縮等が期待できます。 日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、用途ごと・設置場所ごとに異なる様々な種類の光ファイバにおいて、通信断を生じさせることなく分岐・合流させる施工技術を世界で初めて実証しました。 本成果により、通信事業者における設備構築コスト削減・工期短縮等が期待できます。今後、急速な利用拡大が想定されるIoT機器等の増加に対して、柔軟に対応可能となるなど、利用者のみなさまにおける利便性向上も期待されます。
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)とリージョナルフィッシュ株式会社(本社:京都府京都市、代表取締役社長:梅川 忠典、以下「リージョナルフィッシュ」)は合弁会社「NTTグリーン&フード株式会社」を設立し、2023年7月1日より事業を開始します。「自然の恵みを技術で活かし、地球と食の未来をデザインする」という企業理念のもと、「水産業の衰退」、「食料不足」、「環境問題」等の課題解決に貢献する事業を行ってまいります。 1.背景と目的 現在、地域の基幹産業である農林水産業は就労者の減少や高齢化が加速し、食料自給率の低下など多くの課題を抱えています。特に水産業においてはその傾向が顕著であり、かつて水産王国であった日本は約30年で就労者、水産生産量ともに60%程度減少※1するなど、その輝きを失いつつあります。また、気候変動による海水温上昇や乱獲等により
トップページ ニュースリリース 目先のことを過大評価してしまう人間の行動を分析し最適な介入を導出する数理モデルを開発~シミュレーション実験の計算コストをかけずに、個人の目標達成の成功を支援~ 日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、目先のことを過大評価してしまう人間の、長期的な目標達成行動を分析し、さらにそのような人間の目標達成のための最適な介入を求めることができる数理モデルを開発しました。このモデルを用いて導出した適切な介入を適用することにより、健康や教育などにまつわる個人の目標達成の成功を支援することができます。なお、本成果は2024年2月20日から27日までカナダ・バンクーバーで開催された、AI分野の最高峰国際会議 The 38th AAAI Conference on Artificial Intelligence(AAAI 202
新型コロナウイルス感染症の拡大で社会のあり方は大きく変化しました。特に医療の分野ではICTなどの技術の積極的導入が進み、リモート診療や電子カルテの普及率が高まっています。日常生活のなかにAIスピーカーやスマートウォッチなどのスマートデバイスが浸透し、人々とITの接点が多様化する昨今、「マルチエクスペリエンス(MX)」という考え方に注目が集まっています。 NTTでは、ウェアラブル端末などから得られる身体データを収集・分析し、デジタルツインコンピューティング技術によってサイバー空間上に写像する「バイオデジタルツイン」の実現をめざしています。 そこで、今回はマルチエクスペリエンスの意味やメリットをわかりやすく解説しながら、日常での事例、今後の展望、NTTの取組みなどについて紹介します。 マルチエクスペリエンスとは? マルチエクスペリエンスとは、さまざまなデバイスやテクノロジーを通じて得られる、総
2022年6月16日をもって、Microsoft社による Internet Explorer のサポートが終了します。 Internet Explorerでは当サイトの閲覧や動作に支障が 生じる場合がありますので、 下記ブラウザのご利用をお願いいたします。 Microsoft Edge(最新版) Mozilla Firefox(最新版) Google Chrome(最新版) Apple Safari(最新版) ダウンロードやインストール方法などにつきましては、 各ブラウザの提供元へお問い合わせください。
株式会社NTTドコモ(以下、ドコモ)、日本電信電話株式会社(以下、NTT)、日本電気株式会社(以下、NEC)、富士通株式会社(以下、富士通)は、100GHz帯および300GHz帯のサブテラヘルツ帯に対応した世界最高クラス※1の無線デバイスを共同で開発し、100GHz帯および300GHz帯において100Gbpsの超高速伝送を実現しました。 6G時代のネットワークの活用として、メタバースや自動運転などさまざまなユースケースが考えられており、その増大する通信需要に応えるためには、広い帯域が利用可能なサブテラヘルツ帯(100GHz~300GHzの周波数帯)を活用した大容量の無線通信が期待されています。サブテラヘルツ帯は、現状の5Gで使用されているミリ波帯(28GHz帯など)に比べ非常に高い周波数帯であるため、無線通信の基本要素である通信用ハードウェア(以下、無線デバイス)の開発から行う必要がありま
イギリス・アメリカ各国にて遠距離データセンタ間を接続する実証実験に成功 ~約100km離れたデータセンタ間をIOWN APNで接続し、1ミリ秒以下の低遅延通信の実現と分散型リアルタイムAI分析等への適用可能性を確認~ 日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)と株式会社NTTデータグループ(本社:東京都江東区、代表取締役社長:本間 洋、以下「NTTデータグループ」)は、イギリスおよびアメリカ国内においてNTTグループ保有のデータセンタ間をIOWN APN※1で接続する実証を行いました。本実証では約100km離れたデータセンタ間をIOWN APNで接続し、データセンタ間の通信を1ミリ秒以下の低遅延で実現しました。これは、同一のデータセンタと同等の統合ITインフラとして機能するものであり、分散型リアルタイムAI分析や金融分野への適用可能性を示すもので
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、大規模言語モデル(LLM)によって文書を視覚情報も含めて理解する視覚読解技術を実現しました。実験において、文書画像を提示しながら、あらゆる質問への回答を行う人工知能(AI)の実現への可能性を示唆する結果が得られており、デジタルトランスフォーメーション(DX)におけるコア技術として期待されます。 なお、本成果はNTT版大規模言語モデル「tsuzumi※1」のアダプタ技術として採用・導入されております。本成果は、LLMベースの視覚文書読解に関する具体的な方法論を示した世界初の論文として、2024年2月20日~2月27日にカナダ・バンクーバーで開催されたAI分野における最高峰の国際会議であるThe 38th Annual AAAI Conference on Artificial Intelligence※
読売新聞グループ本社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:山口寿一、以下「読売新聞」)と日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田明、以下「NTT」)は、生成AIのガバナンスのあるべき姿についての共同検討を2023年の秋に開始し、現時点での提言として以下の通り「生成AIのあり方に関する共同提言」を本日発表します。 共同提言の概要 【生成AIに関する基本的な現状認識】 生成AIは人間にとって使いやすいインターフェースやエクスペリエンスを備えており、その活用により労働生産性の向上が期待される。一方で、現状は結果に対する正確さを担保しきれず、その無制限な利用は人間・社会にとって様々な課題をもたらす側面もある。人間は生成AIの規律と活用を両立する方策を、技術・制度双方の観点から実現する必要がある。 【主要論点】 ■論点1:「AI×AE(アテンション・エコノミー)の暴走」への
トップページ ニュースリリース 大規模データ間の類似度や対応関係を高速/高精度に算出する技術を開発~データの関係性を「素早く正確に測る」ことで、生成AIやメディア情報処理の革新的効率化を可能に~ 日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、データ間の類似度や対応関係を求める最適輸送問題(※1)に対して、実世界のデータに潜む巡回対称性(※2)を利用することで、完全に同等な解を高速に求めることが可能な新しいアルゴリズムを提案し、その効果を理論的かつ実験的に世界で初めて示しました。 今回提案したアルゴリズムは、入力データの巡回対称性や様々な最適化技術を用いて、最適輸送問題を非常に少数の変数で構成された別の最適化問題に帰着し、それを元の最適輸送問題の代わりに解くことで、計算コスト削減を実現しました。 これにより、熟練者と初心者間での身体動作の比較、定量
◆NTTで行っているグリーンソフトウェア開発・運用技術の知見や実験データをもとに、受託開発ソフトウェア製品のCO2排出量算定ルールを策定しました。 ◆本算定ルールは、経済産業省の「カーボンフットプリント ガイドライン」に整合したものです。 ◆世の中のソフトウェア製品のグリーンな調達の実現を通して、サプライチェーン全体のCO2排出量削減に貢献していきます。 日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、ソフトウェア分野の脱炭素化にむけた取り組みの一環として、受託開発ソフトウェア製品のCO2排出量算定について開発者のCO2排出量削減努力の反映が可能な算定ルールを、NTTデータグループ、NTTアドバンステクノロジ株式会社、NTTテクノクロス株式会社、NTTコムウェア株式会社、株式会社クニエ、株式会社日立製作所、日本電気株式会社、富士通株式会社とともに策
◆金属元素不使用(メタルフリー)でありながら、室温大気下で安定に動作する、カーボン系材料のみで構成された相補型アナログ・デジタル回路を開発しました。 ◆高いキャリア移動度を持つp型およびn型有機半導体の薄膜単結晶、それらに適した電極特性と回路パターニング可能なプロセス性を併せ持つ導電性カーボン、そして優れたプロセス耐性と絶縁性を有する高分子材料の組み合わせにより、有機トランジスタから成る本回路の作製に成功しました。 ◆本成果を電子タグやセンサデバイス等の電子デバイスへ展開することで、従来の電子ゴミ(e-waste)に関連する様々な問題の解消への貢献が期待できます。 カーボン系材料のみで構成された相補型アナログ・デジタル回路のイメージ図 将来はディスポーザブルエレクトロニクスへの展開を見込む。 発表内容 国立大学法人東京大学(以下「東京大学」)大学院新領域創成科学研究科の渡辺 和誉 特任助教
日本電信電話株式会社(以下、NTT)は、新中期経営戦略「IOWNによる新たな価値創造(構想から実現へ)」の一環として、電力負荷問題への問題提起とそれにつながる解決策「光電融合技術」を取り上げ解説します。 <全2回の前編/後編へ> (1) デジタル社会の根幹を支えているデータセンター コロナ禍をきっかけに急速に普及したテレワークをはじめ、クラウドやAIを活用したサービスの利用拡大、さらには自動車の自動運転システムにいたるまで、私たちの暮らしのデジタル化に伴って発生するデータ量は増加の一途を辿り、今後もさらにその需要は広がっていくことが予想されます。 これらのサービスを維持するために欠かせないのが大規模なデータセンターです。データセンターとはサーバーやネットワーク機器を設置するために作られた建物のことで、その内部にはサーバーを収納するラックが並び、インターネットなど外部と接続できる高速回線や冷
◆NTTのIOWN APN技術とオリンパスの内視鏡に対する高度な技術を活用し、クラウド上で内視鏡の映像処理をリアルタイムで実現するクラウド内視鏡システムの実証実験を開始します。 ◆本実証などを通じて、クラウド内視鏡システムのビジネス化にむけたリファレンスモデルを確立し、両社で内視鏡装置の処理性能の限界の克服やメンテナンス性の向上と同時に、柔軟で迅速な市場対応に貢献します。 日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)とオリンパス株式会社(本社:東京都新宿区、取締役・代表執行役社長CEO:シュテファン カウフマン、以下「オリンパス」)は共同で、内視鏡の映像処理機能をクラウド上で実現するクラウド内視鏡システムの実証実験を開始しました。 クラウド内視鏡システムはオリンパスの内視鏡に対する高度な技術を活用し、内視鏡装置内で処理されてきた映像処理を遠隔地に設
1) 3/25「tsuzumi」の商用サービス開始 NTTは3/25、NTT版大規模言語モデル(LLM)「tsuzumi」の商用サービス提供を、NTTコミュニケーションズ、NTTデータより開始することを発表しました。今後、NTT東日本、NTT西日本をはじめとするNTTグループ各社においても順次提供を開始します。 軽量でありながら世界トップレベルの日本語処理性能を持つ「tsuzumi」の詳細については以下を参考ください。 満を持してデビュー!大規模言語モデル(LLM)「tsuzumi」記者会見速報 https://group.ntt/jp/magazine/blog/tsuzumi/ NTT版大規模言語モデル「tsuzumi」 https://www.rd.ntt/research/LLM_tsuzumi.html 2) さまざまな環境・業界で利用可能なトータルサービス 「tsuzumi」は
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)、日本仮想化技術株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:宮原 徹、以下「VTJ」)、ジャパン・マルチハンターズ株式会社(本社:神奈川県小田原市、代表取締役:並木 未来子、以下「ジャパン・マルチハンターズ」)、NPO法人おだわらイノシカネット(本社:神奈川県小田原市、理事長:穂田 芳雄、以下「おだわらイノシカネット」)は、ジャパン・マルチハンターズとおだわらイノシカネットによって野生鳥獣対策が行われている小田原市の山林において、VTJが提供する屋外設置型IoT端末にNTTが開発した拡張低レイヤデータ通信技術を実装し、罠にこれらIoT端末を組み合わせることで、これまで猟師の人力稼働に依存していた日々の設置罠見回り作業時間を従来の半分以下に効率化できることを確認しました。 本実証実験結果により、地方で問題
日本電気株式会社(本社:東京都港区、取締役 代表執行役社長 兼 CEO:森田隆之、以下 NEC)と日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田明、以下 NTT)は世界で初めて、標準的な外径(0.125mm)の光ファイバーに光信号の伝送路を12本設けた12コア結合型マルチコアファイバー(注1)を用いて、大洋横断級7,280kmの伝送実験に成功しました。本成果は、将来の光海底ケーブルをはじめとする大容量光ネットワークの実現に貢献する、次世代の伝送基盤技術として期待されます。 図1. シングルコアファイバー(左)と12コア結合型マルチコアファイバー(右)の断面 ■背景 グローバルにおける5Gの普及や分散するデータセンター間の通信増などにともない、2018年から2022年における国際インターネット通信量は年平均成長率30%で増加し(注2)、この傾向は今後も続くと予想されています
コンピュータ&データサイエンス研究所の徳永裕己特別研究員が提案した研究課題「分散量子コンピューティングの共創的マルチレイヤー設計とその実装」がJST CREST「量子フロンティア」の新規採択課題に選ばれました。 コンピュータ&データサイエンス研究所の徳永特別研究員が提案した研究課題「分散量子コンピューティングの共創的マルチレイヤー設計とその実装」が、JST(国立研究開発法人科学技術振興機構)の2023年度戦略的創造研究推進事業(CREST)の戦略目標:「量子フロンティア開拓のための共創型研究」、研究領域:「量子・古典の異分野融合による共創型フロンティアの開拓」において新規採択課題に選ばれました(44件の応募から7件採択、本件は研究費3億円型での採択)※1。 CRESTは、我が国が直面する重要な課題の克服に向けて、独創的で国際的に高い水準の目的基礎研究を推進し、社会・経済の変革をもたらす科学
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、IOWN構想の一環として、Red Hat、NVIDIA、および富士通の協力のもと、IOWN技術を用いて郊外型データセンタを活用したリアルタイムArtificial Intelligence(AI)分析を省電力に実現する技術を開発しました。本AI分析基盤では、IOWNオールフォトニクス・ネットワーク(All-Photonics Network、以下、APN)、およびIOWNデータセントリック基盤(Data Centric Infrastructure、以下、DCI)のデータ処理高速化手法を活用しています。本実証実験を通じ、郊外型データセンタによるAI分析において、従来の方式と比べて、遅延時間(センサ設置拠点でデータを受信してから郊外型データセンタでAI分析を完了するまでの時間)を、最大で60%削減できる
○6Gでの実用化が期待される300GHz帯フェーズドアレイ送信機を安価で量産性に優れたCMOS集積回路により実現 ○300GHz帯増幅器、アンテナおよびビームフォーマをオールCMOSの同一チップ上に集積することに世界で初めて成功 ○16×4の2次元フェーズドアレイ送信機を開発、100Gbps超のデータ速度を達成 東京工業大学 工学院 電気電子系の岡田健一教授らと日本電信電話株式会社の研究グループは、テラヘルツ帯(用語1)で通信が可能なアクティブフェーズドアレイ(用語2)送信機を、アンテナや電力増幅器を含めすべてCMOS集積回路で実現することに世界で初めて成功した。安価で量産が可能なシリコンCMOSプロセスチップによる300GHz帯の無線機実現が可能となり、100Gbps超の次世代無線通信システムの実現を大きく進展させることができた。 今回開発したテラヘルツ送信機は64系統の送信回路を持ち、
トップページ ニュースリリース セキュリティ・トランスペアレンシー・コンソーシアム活動ビジョン「セキュリティ透明性の向上と活用に向けて」を公表~SBOM等の利活用を通じたサプライチェーンにおける包括的なサイバーセキュリティ能力の向上推進~ 日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)および日本電気株式会社(本社:東京都港区、取締役 代表執行役社長 兼 CEO:森田 隆之、以下「NEC」)を幹事事業者とし、2023年9月サプライチェーンセキュリティリスクの低減を目的とする「セキュリティ・トランスペアレンシー・コンソーシアム(Security Transparency Consortium、以下「本コンソーシアム」)」を発足しました。 発足時の参加事業者であるアラクサラネットワークス株式会社、株式会社NTTデータグループ、株式会社FFRIセキュリティ、
NTTでは、新中期経営戦略「IOWNによる新たな価値創造(構想から実現へ)」の一環として、電力負荷問題への問題提起とそれにつながる解決策「光電融合技術」の取組を行っています。 その解決につながる「光電融合技術」デバイスの製品開発並びに市場投入と事業拡大を掲げ設立したNTTイノベーティブデバイス株式会社は2023年9月6日に事業内容ならびに光電融合デバイスの開発に関する記者会見を行いました。 今回は記者会見後、NTTイノベーティブデバイス株式会社 代表取締役社長(CEO)塚野英博に事業にかける想いとこれからの戦略についてインタビューを行いましたので、その内容をお伝えします。 また、光電融合技術とは何か?NTTイノベーティブデバイス株式会社の記者会見の内容も紹介しています。合わせてご覧ください。 (1) 代表取締役社長(CEO)塚野英博インタビュー マーケットインの視点で従来の事業プロセスを見
次のページ
このページを最初にブックマークしてみませんか?
『NTT / NTT Group | Nippon Telegraph and Telephone Corporation』の新着エントリーを見る
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く