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トップページ ニュースリリース 目先のことを過大評価してしまう人間の行動を分析し最適な介入を導出する数理モデルを開発~シミュレーション実験の計算コストをかけずに、個人の目標達成の成功を支援~ 日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、目先のことを過大評価してしまう人間の、長期的な目標達成行動を分析し、さらにそのような人間の目標達成のための最適な介入を求めることができる数理モデルを開発しました。このモデルを用いて導出した適切な介入を適用することにより、健康や教育などにまつわる個人の目標達成の成功を支援することができます。なお、本成果は2024年2月20日から27日までカナダ・バンクーバーで開催された、AI分野の最高峰国際会議 The 38th AAAI Conference on Artificial Intelligence(AAAI 202
2022年6月16日をもって、Microsoft社による Internet Explorer のサポートが終了します。 Internet Explorerでは当サイトの閲覧や動作に支障が 生じる場合がありますので、 下記ブラウザのご利用をお願いいたします。 Microsoft Edge(最新版) Mozilla Firefox(最新版) Google Chrome(最新版) Apple Safari(最新版) ダウンロードやインストール方法などにつきましては、 各ブラウザの提供元へお問い合わせください。
読売新聞グループ本社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:山口寿一、以下「読売新聞」)と日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田明、以下「NTT」)は、生成AIのガバナンスのあるべき姿についての共同検討を2023年の秋に開始し、現時点での提言として以下の通り「生成AIのあり方に関する共同提言」を本日発表します。 共同提言の概要 【生成AIに関する基本的な現状認識】 生成AIは人間にとって使いやすいインターフェースやエクスペリエンスを備えており、その活用により労働生産性の向上が期待される。一方で、現状は結果に対する正確さを担保しきれず、その無制限な利用は人間・社会にとって様々な課題をもたらす側面もある。人間は生成AIの規律と活用を両立する方策を、技術・制度双方の観点から実現する必要がある。 【主要論点】 ■論点1:「AI×AE(アテンション・エコノミー)の暴走」への
1) 3/25「tsuzumi」の商用サービス開始 NTTは3/25、NTT版大規模言語モデル(LLM)「tsuzumi」の商用サービス提供を、NTTコミュニケーションズ、NTTデータより開始することを発表しました。今後、NTT東日本、NTT西日本をはじめとするNTTグループ各社においても順次提供を開始します。 軽量でありながら世界トップレベルの日本語処理性能を持つ「tsuzumi」の詳細については以下を参考ください。 満を持してデビュー!大規模言語モデル(LLM)「tsuzumi」記者会見速報 https://group.ntt/jp/magazine/blog/tsuzumi/ NTT版大規模言語モデル「tsuzumi」 https://www.rd.ntt/research/LLM_tsuzumi.html 2) さまざまな環境・業界で利用可能なトータルサービス 「tsuzumi」は
日本電気株式会社(本社:東京都港区、取締役 代表執行役社長 兼 CEO:森田隆之、以下 NEC)と日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田明、以下 NTT)は世界で初めて、標準的な外径(0.125mm)の光ファイバーに光信号の伝送路を12本設けた12コア結合型マルチコアファイバー(注1)を用いて、大洋横断級7,280kmの伝送実験に成功しました。本成果は、将来の光海底ケーブルをはじめとする大容量光ネットワークの実現に貢献する、次世代の伝送基盤技術として期待されます。 図1. シングルコアファイバー(左)と12コア結合型マルチコアファイバー(右)の断面 ■背景 グローバルにおける5Gの普及や分散するデータセンター間の通信増などにともない、2018年から2022年における国際インターネット通信量は年平均成長率30%で増加し(注2)、この傾向は今後も続くと予想されています
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、IOWN構想の一環として、Red Hat、NVIDIA、および富士通の協力のもと、IOWN技術を用いて郊外型データセンタを活用したリアルタイムArtificial Intelligence(AI)分析を省電力に実現する技術を開発しました。本AI分析基盤では、IOWNオールフォトニクス・ネットワーク(All-Photonics Network、以下、APN)、およびIOWNデータセントリック基盤(Data Centric Infrastructure、以下、DCI)のデータ処理高速化手法を活用しています。本実証実験を通じ、郊外型データセンタによるAI分析において、従来の方式と比べて、遅延時間(センサ設置拠点でデータを受信してから郊外型データセンタでAI分析を完了するまでの時間)を、最大で60%削減できる
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、太陽光エネルギーを利用する半導体光触媒と二酸化炭素(CO2)を還元する金属触媒を電極として組み合わせた人工光合成デバイスを作製し、世界最長の350時間連続炭素固定を実現しました。CO2変換反応による累積炭素固定量は420g/m2に達し、これは樹木(スギ)が年間で固定する単位面積当たりの炭素量を上回る量に相当します。 今後は、より高性能な人工光合成デバイスを実現するために、電極での反応の高効率化、電極の長寿命化の両立を図ります。さらに、屋外試験を通じて、太陽光エネルギーを用いたCO2削減技術のひとつとして確立し、気候変動の抑制に寄与し、持続可能な社会の実現に貢献します。 本成果のベースとなる技術は、2023年11月14日~17日に開催されるNTT R&D フォーラム― IOWN ACCELERATION
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)が長年研究開発を行い標準化活動を推進し主導してきた、データを暗号化したままで処理ができる秘密計算技術について、初の標準規格『ISO/IEC 4922-1:2023』が国際標準化機構(International Organization for Standardization、以下ISO)から発行されました[1]。 今回の規格化により、世界中の秘密計算技術の開発者や利用者の秘密計算技術についての認識を一致させ相互理解を深めて、技術開発や技術活用を正確かつ容易に行うことができるようになります。ユーザにとっては、本規格に準拠し開発されたものであれば、安心して使うことが出来るようになります。 本標準をベースに、秘密分散技術を利用した秘密計算を規定する、ISO/IEC 4922-2も規格化の最終段階に入っており、N
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)と、国立大学法人北海道国立大学機構北見工業大学(北海道北見市、学長:鈴木 聡一郎、以下「北見工大」)は、1本の通信用光ファイバを用いて、高速かつ良好な通信品質を維持したまま10km以上先の無電源地点へ1W以上の電力を供給することに世界で初めて成功しました。本成果により、非電化エリアを含むあらゆる光通信の未踏エリアに高速光通信が提供可能になるほか、災害時に電源供給が失われた場合にも応急対応として光ファイバを用いた通信を確立できると期待されます。 今回の成果は、スコットランドで開催される光通信技術に関する世界最大の国際会議(49th European Conference on Optical Communications(ECOC))に採択され、現地時間の2023年10月4日に発表いたします。 1.研究背景
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)と学校法人早稲田大学(本部:東京都新宿区 理事長:田中愛治 以下、「早稲田大学」)は、情報漏洩やサービス停止の原因となりうる文字列抽出機能の誤りを自動修正する技術を世界で初めて実現しました。Webサービスにおけるユーザの入力値などから任意の文字の並び(文字列)を抽出する場合、一般的に文字列パターンを表すために正規表現(※1)と呼ばれる記法が利用されています。正規表現は複雑な文字列パターンを簡潔に記述可能である反面、非常に難解であり、誤った記述が修正されないまま残っている事例が確認されています。 本技術により、専門知識を持たない開発者でも正規表現の誤りを自動修正することが可能になるため、安全なサービスの実現が期待できます。 本技術の詳細は、2023年6月17日に開催されるプログラミング言語分野の最難関国際会
トップページ ニュースリリース 世界初、ブロックチェーンを用いた無線アクセス共用技術の実証実験に成功~社会全体の設備コストや消費電力の削減につながる個人間のICTリソース共用の実現に貢献~ 日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、いたるところに設置された無線アクセス装置を、誰でも都度契約し利用可能とする、ブロックチェーンを用いた個人間の無線アクセス共用技術の実証実験を実施し、世界で初めて※1成功しました。 本技術では、Web3で注目されるブロックチェーンと無線アクセス技術を組み合わせることで、無線アクセス共用に関するインセンティブやセキュリティ、コストといった課題を解決することが可能になります。これにより、従来難しかった個人間の無線アクセスの共用が可能となり、これまでは自身の用意した無線LANや契約済みWi-Fiサービス・セルラ回線のみの利
理化学研究所(理研)量子コンピュータ研究センターの中村泰信センター長、産業技術総合研究所3D集積システムグループの菊地克弥研究グループ長、情報通信研究機構超伝導ICT研究室の寺井弘高室長、大阪大学量子情報・量子生命研究センターの北川勝浩センター長(大学院基礎工学研究科教授)、藤井啓祐副センター長(大学院基礎工学研究科教授、理研量子計算理論研究チームチームリーダー)、富士通株式会社量子研究所の佐藤信太郎所長、日本電信電話株式会社コンピュータ&データサイエンス研究所の徳永裕己特別研究員らの共同研究グループは量子コンピュータの研究開発について検討を進め、2023年3月27日に理研より量子コンピュータ[1]をクラウド公開し、外部からの利用を開始します。 本研究成果は、国内の量子計算プラットフォームの利用拡大に貢献します。 量子力学の基本原理を計算・通信・計測といった情報科学・情報処理技術にも適用す
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)、および国立大学法人北海道大学(北海道札幌市、総長:寳金 清博、以下「北海道大学」)は共同で、中性子のもつエネルギーごとの半導体ソフトエラー※1発生率※2を今までは測定がされていなかった10 meV~1 MeVの低エネルギー領域において、"連続的な"データとして実測することに成功し、その全貌を世界で初めて明らかにしました(図1)。 現在の社会インフラを支える電子機器においては、宇宙線(太陽フレアや銀河から飛来する放射線)に起因する誤動作であるソフトエラーの対策が不可欠です。中性子エネルギーごとのソフトエラー発生率の解明は、その対策を行う上で最も重要なものです。今後は、この結果を活用しソフトエラー対策をさらに進展させることで、より安全・安心な社会インフラの実現が可能となります。 本成果は米国東部時間2023
NTT R&Dは、究極のフェールセーフを実現するMaaSや究極の臨場感を実現するエンターテインメントサービス等、今のインターネットでは実現できない新しいスマート社会の到来を思い描いています。 新たな世界の実現のためには、超低消費電力・高速信号処理の実現や、現実と同等以上の仮想世界と高度な予測技術の融合等、現状技術の延長では達成できないイノベーションが必要です。 NTTグループは新たな世界を実現するIOWN構想(アイオン:Innovative Optical and Wireless Network)を提案し、その実現に向けて取り組んでいます。 What's IOWN? IOWNは、今のインターネットだけでは実現できない新たな世界を実現する革新的な構想です。 IOWNは主に、ネットワークだけでなく端末処理まで光化する「オールフォトニクス・ネットワーク」、サイバー空間上でモノやヒト同士の高度か
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)は、IOWN構想(※1)の柱の1つであるデジタルツインコンピューティング(以下、DTC)において、新たな未来社会を切り拓くための4つのグランドチャレンジ(※2)に取り組んでいます。具体的には、 の実現をめざしています。これらのグランドチャレンジを通じて、多様な個人間で調和的かつ発展的な関係が築かれる社会作りに取り組んでいます。今回、この取り組みの第一歩として、コミュニケーションを通じて相互に理解し合い、他者や社会との繋がり作りを支援するための技術を開発し、ドコモが技術提供するバーチャル空間構築技術に試験実装しました。 本技術を用いた新たなコミュニケーションサービスMetaMe™を、2023年2月2日から28日までオンライン開催される「docomo Open House'23」(※3)にて展示発表します。
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:島田 明、以下「NTT」)、株式会社NTTデータ(本社:東京都江東区、代表取締役社長:本間 洋、以下「NTTデータ」)、株式会社香味醗酵(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:久保 賢治、以下「香味醗酵」)は、NTTが開発を進める次世代光イジングマシンLASOLV(※1)とNTTデータのデータ分析技術(※2)を活用し、香味醗酵が保有する数千種類の匂い成分から最適な組み合わせを計算することで、少数の匂い成分でさまざまな匂い・香りを瞬時に再構成する実機検証を2022年11月より開始しました。今後3社にて香料開発の効率化・高度化や映像産業やメタバースへの匂い情報の実装をめざした匂いの再構成技術の研究開発に取り組んで参ります。 1.背景 ヒトの嗅覚による匂いの情報を可視化する方法として、ヒトの主観となる官能試験がありますが、試験官の体調や加
トップページ ニュースリリース 世界初、SMPTE ST 2110による非圧縮8K120pに対応した超低遅延映像伝送技術を開発~IOWN時代の距離を意識させない最高品質映像コミュニケーションの実現へ~ 日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:澤田 純、以下「NTT」)は、超高精細度テレビジョン(UHDTV:Ultra-high Definition Television)規格における最高の解像度とフレーム周波数を有する8K120p映像(※1)を、光パスを通してSMPTE ST 2110規格(※2)で送受信することが可能な非圧縮映像伝送技術を世界で初めて開発しました。本技術では、SDI信号(※3)を光伝送装置に直収し、大容量の光パスに非圧縮のSMPTE ST 2110ストリームとしてダイレクトに送出することにより、映像伝送の長距離化と低遅延化を実現しました。さらに、映像デ
日本電信電話株式会社(以下、「当社」)は、NTTグループのグローバル持株会社であるNTT株式会社(以下、「NTT, Inc.」)及びグローバル通信事業を営むNTT Limited(以下、「NTT Ltd.」)を、株式会社エヌ・ティ・ティ・データ(以下、「NTTデータ」)の傘下に移管し、NTT, Inc.及びNTT Ltd.の下で営むグローバル事業とNTTデータグループのグローバル事業を統合することを決定しましたのでお知らせします。 1.背景 NTTグループのグローバル事業は、2018年にグローバル事業を統括する中間持株会社であるNTT, Inc.を設立し、2019年NTT, Inc.傘下に、NTTコミュニケーションズグループ、Dimension Dataグループ(当時)、NTTセキュリティグループ(当時)の各グローバル事業をNTT Ltd.グループとして再編成しました。その後"One NT
日本電信電話株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:澤田 純、以下「NTT」)は、窒化アルミニウム(AlN)を用いたトランジスタ動作(※1)に成功しました。トランジスタは半導体パワーデバイス(※2)として家電、電気自動車、産業機器などの電力変換に使われており、その低損失化は消費電力の削減によるカーボンニュートラルの実現に向けて重要です。ウルトラワイドバンドギャップ半導体(※3)のAlNは絶縁破壊電界が大きく、パワーデバイスの超低損失化に有望な材料です。NTTでは有機金属気相成長(MOCVD)(※4)による高品質AlN半導体の作製技術、良好なオーミック特性(※5)やショットキー特性(※6)を有する電極構造の作製技術を開発し、これら要素技術の確立により、AlNトランジスタの動作を実現しました。また、AlNトランジスタは500℃の高温においても動作することを明らかにしました。本成果は、半
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