広告の自動化で 「ネット広告営業」は無くなる？今後も残り続ける価値とは？
D2C 代表取締役社長 宝珠山卓志氏 1972年生まれ。東京出身。1995年4月、早稲田大学 社会科学部卒業後、電通に入社。マーケティング局に配属後営業局に異動。2000年6月、NTTドコモと電通、NTTアドの共同出資によるディーツー コミュニケーションズ（現D2C）設立と同時に出向し、営業部長、営業統括部長、取締役COOを歴任し、2010年から現職。インターネット広告推進協議会（JIAA）理事、ad:techボードメンバー、世界経済フォーラム（WEF）のグルーバル・グロス・カンパニーズメンバー。 デジタルと非デジタルの違いは無限か有限か 旧４マス媒体が中心だった時代を知らない人がいるほど、広告業界にデジタル人材が増えてきました。デジタルだけでマーケティングが完結していたりもして、時代は大きく変化したと感じます。デジタルと非デジタルの事業モデルで「決定的な違いは何か？」と考えたとき、僕には
凸版印刷「Shufoo!」、お気に入りの店舗に近づいたユーザーにチラシを配信
これは「Shufoo!」のAndroid用アプリが、GoogleのAndroid用パーソナルアシスタント「Google Now」の情報表示用カード（Nowカード）に対応して実現した。具体的には、ユーザーは事前に、Shufoo!アプリでお気に入りのスーパーマーケットなどの店舗を登録。登録した店舗の半径500m圏内にユーザーが入ると、その店舗のチラシがNowカードに表示される。Nowカードはカレンダーに登録した予定や、移動時間、通勤経路を最適なタイミングで表示する機能。 関連記事 顧客ごとに最適なクーポン配信へ：凸版印刷、電子チラシサービス「Shufoo!」に会員ID連係機能を追加 凸版印刷は、電子チラシサービス「Shufoo!」に、会員ID連係機能を追加した。2015年4月15日より本格的な提供を開始する。 買い物客のハートつかむ：イオン、クックパッドで店舗の特売情報を配信 ～レシピも提案～
“押しつけ”の反省から生まれた検索時代の新手法：日経ビジネスオンライン
現在、マーケティングをする上で最も理解しておかなければならないのは、人々の情報行動の変化だろう。あなたは1日当たり何回検索エンジンを使うだろうか？ ソーシャルメディアで知った情報のうち、どれぐらいのサイトを訪れているだろうか？ こうした情報行動の大半は企業がコントロールした「広告」によってではなく、人々の日常的な興味関心事から発生している。つまり、これまでの広告などに依存したマーケティングは、企業側が出すタイミングや量をコントロールできたが、インターネットで欲しい情報が手に入ると考えられるようになって生まれた検索などの情報行動については、企業側のコントロールは非常に難しいわけだ。 「インバウンドマーケティング」とは「インバウンド」、つまり「あちらからこちらに向かっている」、何かを調べている人に適切な情報を提供することで、つながりを作ろうというのが基本的な考え方だ。
Huluのサービス大放出は限界
うまみ減 有料版のHuluプラスが登場した裏には業界のさまざまな思惑が渦巻く Scott Eells-Bloomberg/Getty Images 映画やテレビ番組が見放題の動画配信サービスＨｕｌｕは、ユーザーにとってあまりにおいしい（日本では月額９８０円だが、アメリカでは無料）。最近少しうまみが減ったが、今のところまだまだ十分おいしい。 ネット局とケーブル局のおびただしい数の番組を、無料で高解像度で、おまけに好きなときに見られるのだ。テレビよりはるかに魅力がある。ただし問題は、これからＨｕｌｕがどうサービスを改悪するつもりかということだ。 私はケーブルテレビに加入したことがない。年１０００ドルほどの料金がばからしいと思うからだ。しかし仮に加入したとしても、08年にＨｕｌｕが登場したときに間違いなく解約していただろう。Ｈｕｌｕなら放送から１日待ちさえすれば、ケーブル局のほとんどの番組を無料
「マスメディア広告万能の時代は終わった」・休刊する「広告批評」の天野祐吉氏 インターネット-最新ニュース:IT-PLUS
電通、三菱UFJ信託銀行など大手企業が相次ぎ参入を表明する「情報銀行」。ここに挑むベンチャー企業がDataSign（東京・渋谷）だ。同社の太田祐一社長は情報銀行という言葉が生まれる…続き 中部電力が「情報銀行」参入へ 電力データを活用 ［有料会員限定］ 「情報銀行」説明会に２００社 データ流通の枠組み始動
「広告批評」元編集長が語る雑誌の未来 - 日経トレンディネット
老舗雑誌ですら生き残れない！ 雑誌の休刊・廃刊が相次いでいる。この春にも「フロム・エー」（リクルート／2009年3月休刊）、「YOMIURI PC」（読売新聞東京本社／2009年3月休刊）、「Cawaii!」（主婦の友社／2009年5月休刊予定）などが休刊となった。これらは、それぞれアルバイト情報誌、パソコン誌、ファッション誌であり、分野はバラバラ。休刊・廃刊が特定の分野の問題ではなく、雑誌全体の問題となっているのが分かる。 加えて、最近の休刊雑誌の中には「諸君!」（文藝春秋／1969年創刊）、「月刊現代」（講談社／1966年創刊）、「主婦の友」（主婦の友社／1917年創刊）、「広告批評」（マドラ出版／1979年創刊）など、30年以上も続く長寿雑誌もある。これは“老舗ブランド”でも生き残れないという現実を浮き彫りにする。雑誌の構造不況はかなり深刻だ。 なお「休刊」と呼ぶからには、また復刊さ
Business Media 誠：ロサンゼルスMBA留学日記：あえて言う「新聞に未来はない」 (1/2)
著者プロフィール：新崎幸夫 南カリフォルニア大学のMBA（ビジネススクール）在学中。映像関連の新興Webメディアに興味をもち、映画産業の本場・ロサンゼルスでメディアビジネスを学ぶ。専門分野はモバイル・ブロードバンドだが、著作権や通信行政など複数のテーマを幅広く取材する。 ネット全盛のいま、“紙の新聞に未来はあるのか？”といった議論がしばしばなされる。先日は大手新聞社の社会部長が、「ネットと比べ、新聞は見出しや記事の大きさからニュースの価値判断が分かる」と話した（参照リンク）。今回は、新聞業界についてMBA的知識を織り交ぜつつ分析してみよう。 筆者の結論は、単純だ――新聞社に未来はない。新聞のどこが強くて、どこが弱いのか？ なぜ、新聞のビジネスモデルは崩壊したのだろうか。 新聞社の「圧倒的取材力」 まず最初に、大手新聞社のどこが強いか確認しておこう。多少なりと報道現場を見てきた者として言わせ
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