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ブックマーク / www.tokyo-np.co.jp (14)

  • ボカロ発 音楽界の主流に 制作者が優先権を持つ時代:東京新聞 TOKYO Web

    YOASOBIのAyase、米津玄師、Ado-。歌声合成ソフト、ボーカロイドで楽曲を作ったり、歌ったりしていたアーティストが音楽シーンの主流に躍り出てきた。彼らを育んだのが、楽曲の受け手と送り手がインターネット上で共感し合う「ボカロ文化」。ボーカロイドの一つ「初音ミク」を開発したクリプトン・フューチャー・メディア社(札幌市)の伊藤博之社長(59)に、ボカロ文化からビッグアーティストが生まれた背景を聞いた。 (川上義則) 伊藤さんは、ボーカロイドを「歌声を奏でる楽器」と位置づけ、1970年前後のフォークギターに重ねる。「ギターをかき鳴らし、若者の気持ちを歌ったフォークソングのムーブメントから吉田拓郎や泉谷しげるらの才能が開花した」。ボカロ文化で育ったアーティストの活躍は、この現象に似ているという。 2007年8月に初音ミクのソフトが登場、歌えなくてもコンピューターで楽曲を完成できるようになる

    ボカロ発 音楽界の主流に 制作者が優先権を持つ時代:東京新聞 TOKYO Web
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    stack00 2024/06/03
    ボカロが出てから4年位は熱心に聞いてたけど、今は全然分からないわ。ボカロがもう当たり前になったのも、数多の人々の熱量のおかげなんだろうな。
  • 鳥山明さんとの出会いを鳥嶋和彦さんが語る Dr.マシリトは「いちばん嫌いなやつを描いてこい」で誕生:東京新聞 TOKYO Web

    1日に死去した漫画家鳥山明さんは、集英社「週刊少年ジャンプ」に「Dr.スランプ」で連載デビューし、世界的な人気漫画となった「ドランゴンボール」でジャンプの絶頂期を支えました。鳥山さんの才能を見出し、作品を世に送り出したジャンプの元編集者、鳥嶋和彦さんの2017年のインタビューを再掲します。後半では、紙面には収まりきらなかったエピソードもあったインタビューを一問一答形式で紹介します。(記事は2017年10月1日東京新聞朝刊掲載、年齢・肩書はいずれも当時)

    鳥山明さんとの出会いを鳥嶋和彦さんが語る Dr.マシリトは「いちばん嫌いなやつを描いてこい」で誕生:東京新聞 TOKYO Web
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    stack00 2024/03/09
    ジャッキー・チェンの映画が好きだったから描いたのか。DB以降しか知らないから新鮮だった。きれいな原稿は脳内に具体的な映像があって、修正が殆どなかったからかな。
  • M7.6は「想定されていた」 能登半島地震の活断層は「未知」でもなかった? 周知や対策はなぜ遅れた:東京新聞 TOKYO Web

    最大震度7、マグニチュード(M)7.6を観測した能登半島地震。震源となった断層(震源断層)は未知のものではなく、政府の有識者検討会が2014年に公表した活断層だったとの見方が専門家の間で有力になってきた。政府の地震調査委員会もこの断層を把握していたが、地震の切迫度などを調べる「長期評価」をしておらず、広く周知されていなかった。(小沢慧一) 長期評価 活断層で発生する地震やプレートの境界で起きる海溝型地震を対象に、地震の規模や「30年以内に何%」といった発生確率を予測。政府の地震調査委員会が検討し、現在114の主要活断層や6地域の海溝型地震などについて発表している。南海トラフ地震だけ他の地震と確率を出す計算方法が異なり、地震学者らから「水増し」の問題が指摘されている。

    M7.6は「想定されていた」 能登半島地震の活断層は「未知」でもなかった? 周知や対策はなぜ遅れた:東京新聞 TOKYO Web
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    stack00 2024/01/15
    日本にいる限り大なり小なり地震はあるけど、ここまで土砂崩れや隆起、液状化で駄目になると対策はすぐには難しいか。過疎地域だとどこまでやるのかも難しい。
  • 生活保護費を1000円ずつ毎日手渡し 群馬・桐生市「生活指導の一環で適正」 司法書士会が改善要望:東京新聞 TOKYO Web

    群馬県桐生市が50代男性に、生活保護費を1日1000円ずつ手渡して全額支給しないなどの問題があり、群馬司法書士会が20日、運用改善を求めて荒木恵司市長宛ての要請書を提出した。厚生労働省も、市の対応を「適切とは言えない」としている。 要請書によると、男性は7月26日に市福祉事務所に生活保護を申請し、8月18日から受給が始まった。支給額は月額約7万円と決まったが、市側は1日1000円を窓口で手渡し、月に計3万円ほどしか支給していなかった。手渡す際も、求職活動のためハローワークに行ったことを確認していた。

    生活保護費を1000円ずつ毎日手渡し 群馬・桐生市「生活指導の一環で適正」 司法書士会が改善要望:東京新聞 TOKYO Web
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    stack00 2023/11/21
    すぐ使い切る人もいるから分割で渡すことは理解できるが残りの4万円着服してたらだめだろ。
  • 家賃2万8500円アパートが割高4万6000円に、家具押し売りも 記者が見た「お部屋探し」貧困ビジネス:東京新聞 TOKYO Web

    アパートの部屋を貸すなどとうたい、生活保護を受けている人らから手数料などの名目で金銭を徴収する「貧困ビジネス」への相談が急増している。10月中旬、被害を訴える男性の退去を支援する団体に同行し、実態を探った。(中村真暁)

    家賃2万8500円アパートが割高4万6000円に、家具押し売りも 記者が見た「お部屋探し」貧困ビジネス:東京新聞 TOKYO Web
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    stack00 2023/11/17
    生活保護費の搾取であり税金が使われてる以上、どうにかならないのか。
  • 小池知事の肝いり計画が暗礁に 晴海ふ頭公園に1億6000万円かけた「TOKYO」モニュメント…着工を受け地元は:東京新聞 TOKYO Web

    2021年の東京五輪で選手村に使われた晴海エリアに「TOKYO」とデザインしたモニュメントを建てる東京都の計画が、暗礁に乗り上げている。1億円以上の予算をかけ、子どもたちの遊び場になっている公園に巨大な構造物を置くことに住民らが反発。始まったばかりの工事は中断した。「なぜ、この場所に」の議論は交流サイト(SNS)でも話題を呼んでいる。(加藤健太)

    小池知事の肝いり計画が暗礁に 晴海ふ頭公園に1億6000万円かけた「TOKYO」モニュメント…着工を受け地元は:東京新聞 TOKYO Web
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    stack00 2023/11/04
    一億円以上かけて微妙だし、公園の目立つとこは邪魔でしかないな。
  • 教室が暑すぎる!「エアコン最強でも汗だく」その理由は頭の上に…文科省は「補助メニュー」があると言うけど:東京新聞 TOKYO Web

    暑すぎて「エアコンが効かない」という悲痛な声が、学校現場から上がっている。エアコンをつけているのに室温が30℃近いままだった教室もある。教室の「断熱」の性能が低いことで、夏の暑さがじかに伝わってきてしまうからだ。

    教室が暑すぎる!「エアコン最強でも汗だく」その理由は頭の上に…文科省は「補助メニュー」があると言うけど:東京新聞 TOKYO Web
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    stack00 2023/09/14
    学校って断熱材入ってなかったの!?断熱の基準ができたのが1980年で、現行のは1999年みたいだから学校の多くは断熱材無いみたいか。
  • 非正規雇用の活用を30年前に提言したら…「今ほど増えるとは」 労組側「やっぱりこうなった」:東京新聞 TOKYO Web

    報告書名は「新時代の日的経営」。経営で三つの雇用の形を組み合わせることを提言した。このうち契約社員や派遣ら非正規を「雇用柔軟型」と名付け、企業が人件費を抑えるために活用する方向性を示した。 新時代の日的経営 終身雇用や年功賃金を中心とする日的雇用の見直しを求める提言。急激な円高や不況を受け、人件費を抑えるのを目的に3種類の雇用を組み合わせる「雇用ポートフォリオ」の導入を企業に促した。正社員に当たる「長期蓄積能力活用型」、専門能力を生かす「高度専門能力活用型」に加え、現在の非正規労働者に当たる「雇用柔軟型」を設定。企業が非正規を増やす方向性を示したとされる。 当時、日は先進国が協調してドル高を是正する「プラザ合意」(85年)を機に円高が急伸、その後のバブル崩壊で不況に陥った。成瀬さんは報告書の作成について「円高で賃金が上がり過ぎたから下げるしかなかった。このままでは企業がつぶれるとい

    非正規雇用の活用を30年前に提言したら…「今ほど増えるとは」 労組側「やっぱりこうなった」:東京新聞 TOKYO Web
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    stack00 2023/02/27
    グラフを見ると報告書で少しは変化はあっても、前から非正規は増え続けてるからこれだけが原因とは言えないな。
  • 小学生の「体験格差」が深刻 「年収300万円未満」の3人に1人が放課後「何もしていない」 支援団体調査:東京新聞 TOKYO Web

    年収300万円未満の低所得世帯の小学生のうち3人に1人がこの1年、習い事や旅行などの体験活動を何もしていないことが、子ども支援団体が15日に公表した調査で分かった。団体は「『体験の貧困』は将来の職業選択、所得にも影響を及ぼす」として国に対策を求める。(榎哲也) 調査したのは公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン(CFC、東京都墨田区)。生活困窮家庭の子どもに学びや体験の機会を保障する活動をしている。 調査は10月、小学生の子どもがいる全国の保護者2097人にインターネットで実施。スポーツや音楽など定期的な習い事、旅行や動物園など単発での体験の有無を聞いた。「体験格差」に焦点を当てた調査は例がないという。今回は中間報告で、最終報告を来年4月以降にまとめる。

    小学生の「体験格差」が深刻 「年収300万円未満」の3人に1人が放課後「何もしていない」 支援団体調査:東京新聞 TOKYO Web
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    stack00 2022/12/16
    経済的に厳しいと遠出するにもお金かかるからなぁ。共働きだと中々子供との時間作れないよな。/追記 ヤングケアラーの増加とゲーム機やスマホなど友達と遊ぶのにもお金はかかるのもあるか。
  • 「親ガチャ」データで裏付け 貧困層の子「授業わからない」3倍超、進路「中高まで」4倍超:東京新聞 TOKYO Web

    家庭の貧困が子どもの学習理解や進学を阻む傾向が、内閣府の初の全国調査で明らかになった。貧困層の子どもの学校の授業が「分からない」割合が、比較的暮らし向きが安定している層の3倍以上で、進学希望が「中学・高校まで」にとどまる割合は4倍以上だった。生まれた環境が人生を左右しかねない「親ガチャ」がデータ面からも裏付けられ、対策が求められている。(渥美龍太) 調査は昨年2〜3月、全国の中学2年生とその保護者5000組に郵送で実施し、回収率は54.3%。世帯の収入を調べ「貧困層」「準貧困層」と、比較的に暮らし向きが安定している「それ以外」に分け分析した。 子どもにクラスの中での成績をどう思うかを聞くと、貧困層は「やや下のほう」と「下のほう」の合計が52%と、それ以外の26%の2倍に上った。授業の理解度で「ほとんどわからない」と「わからないことが多い」の合計は、貧困層が24%となってそれ以外の7.3%

    「親ガチャ」データで裏付け 貧困層の子「授業わからない」3倍超、進路「中高まで」4倍超:東京新聞 TOKYO Web
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    stack00 2022/05/06
    国語で漢字が読めなかったり、分数や掛け算で躓いたりするともう難しいよね。裕福な世帯ほど初期に塾行かせるとかできるけど、貧困だと仕事で手いっぱいになって見逃してしまう
  • <新型コロナ>国産ワクチン、3年前に治験直前で頓挫 東大・石井教授「日本は長年、研究軽視」のツケ今に:東京新聞 TOKYO Web

    新型コロナウイルスのワクチンは、国内でも複数のチームで開発が進められている。欧米で開発されて接種が進むのは、病原体に合わせて素早く設計できる新タイプの「RNAワクチン」。実は国内でもRNAワクチンの開発が治験直前まで進んでいたが、2018年に国の予算打ち切りで頓挫した。研究者は「日は長年ワクチン研究を軽視してきた」と指摘し、欧米と差がついた現状を憂慮する。(森耕一)

    <新型コロナ>国産ワクチン、3年前に治験直前で頓挫 東大・石井教授「日本は長年、研究軽視」のツケ今に:東京新聞 TOKYO Web
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    stack00 2021/04/05
    国からの予算頼みの日本と訴訟はあっても開発費を確保できたアメリカとの違いかな
  • 「総理は多様性を認め、政策に生かして」 日本学術会議・大西隆元会長が本紙に寄稿:東京新聞 TOKYO Web

    学術会議の会員選考で、菅義偉首相が学術会議の新会員候補者のうち6名を任命しなかったことが批判を招いている。筆者は、2011年から17年まで同会議の会長を務めた。学術会議の活動を紹介しつつ、この問題を考えてみる。 微細なプラスチック片が分解されずに海に滞留し、摂取した魚、さらに人に害を及ぼすから、プラスチックの利用を大幅に削減しようというキャンペーンが、レジバッグ有料化やマイバッグ携帯につながった。このきっかけの1つは学術会議が海外の学術会議と手を携えて行った提唱であった。 学術会議は、大学や企業の研究者等の代表が学術の観点から社会や政府へ提言、国際協力を行う組織で、発足して72年になる。210人の会員と約2000人の連携会員が、専門分野や分野横断的なテーマについて審議する多数の検討委員会を組織している。身分は非常勤国家公務員で、会議出席の際に旅費や手当は支給されるが、会長を含めて給料や

    「総理は多様性を認め、政策に生かして」 日本学術会議・大西隆元会長が本紙に寄稿:東京新聞 TOKYO Web
  • 東京新聞:「詐欺かも」AIが判定 きょうからNTT実験 家族に注意促すメール:東京(TOKYO Web)

    ニセ電話詐欺の被害を防ごうと、NTTグループは二十九日、固定電話の通話内容を人工知能(AI)が分析し、詐欺と疑われる場合、リアルタイムで家族に注意を促すメールを送るシステムを開発したと発表した。都内の高齢者百二十人に協力してもらい、三十日から実証実験を始める。課題を検証し、来年秋までの実用化を目指す。 (井上真典) 実際のニセ電話詐欺で使われた言葉をAIに学習させ、通話で関連する言葉が出たら詐欺と判定する。高齢者宅の電話機に設置した専用機器が通話を録音し、ほぼ同時にNTTに送信。内容をAIが分析する。 都内で公開されたデモンストレーションでは、NTT社員が高齢者役と詐欺の犯人役に分かれて実演。通話で「銀行口座」「振り込み」などの言葉が交わされると、あらかじめ登録していた家族の携帯電話に「詐欺の疑いがあります」と注意を促すメールが届く様子を公開した。

    東京新聞:「詐欺かも」AIが判定 きょうからNTT実験 家族に注意促すメール:東京(TOKYO Web)
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    stack00 2019/08/31
    オオカミ少年になりそう。
  • 東京新聞:増える 書店ゼロの街 :社会(TOKYO Web)

    街のどこにも屋さんがない。そんな市町村が増えている。首都圏でも、筑波研究学園都市に隣接する茨城県つくばみらい市が、全国に四つある「書店ゼロの市」の一つに。一方、北海道留萌(るもい)市では官民一体となって書店を誘致し、ゼロから抜け出すなど、新しい動きも出始めている。 (中村陽子、写真も) 「をどこで買いますか?」。つくばみらい市内のつくばエクスプレス(TX)「みらい平」駅前。立ち話をしていた三十代の主婦二人に質問すると「ないんですよ、屋さんが」と、顔を見合わせてうなずいた。「引っ越してきてびっくりしました。大の読書家の夫は、車で隣の守谷市まで買いに行ってます」 二〇〇六年に伊奈町と谷和原村が合併したつくばみらい市。みらい平駅から都心の秋葉原駅まで、〇五年に開通したTXで最速四十分というアクセスの良さもあり、六年間で人口が一割以上増えて四万六千人余になった。ところが近隣の市に大型書店がで

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    stack00 2012/08/12
    ある程度の規模の本屋でも欲しい本がなかったり、田舎だとビジネスが成り立たないからネット書店一択。
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