AI時代に身につけるべき力「非認知能力」ってどういうこと？（からだとこころ編集部）
非認知能力──数年前から、耳にするようになったこの言葉、ご存知ですか？ AI化が進むなど、これからの社会は大きく変化していきます。そんな変化の時代を生きる子供たちに必要な力、それが「非認知能力」と言われています。平成30年度に政府が示した「幼児期の終わりまでに育ってほしい姿」※という初等教育における指針も、非認知能力の影響が強く感じられます。 「では！」と意気込んで非認知能力の説明を読んだり聞いたりしても、イマイチぴんときません。一般の人に向けたわかりやすい解説があまりなかったからかもしれません。 NHK Eテレでおなじみの大豆生田 啓友（おおまめうだ ひろとも）教授は、以前からこの「非認知能力」の可能性に気づき、その育みを提唱してきました。とっても大切、けれど特別で難しいことではない、と言います。 非認知能力とはどういう力で、どうすると育つのでしょうか？ ※平成30年度4月改訂の、文部科
私が大学で「ナチスを体験する」授業を続ける理由（田野 大輔） @gendai_biz
7月10日、甲南大学文学部より、本記事に関し、「掲載画像の一部が恣意的に切り取られ、悪意を持って解釈される可能性がある。甲南大学のキャンパスであることが特定できる写真、学生の顔が写っている写真を削除してほしい」との要請がありました。 なお、著者の田野大輔氏は、事前に授業を受講している学生には写真撮影の了承を得ていました。 上記の要請を受け、7月12日より、本記事のトップ画像、1〜2ページの画像を、削除するか、公開当初とは別の写真に差し替えています。 「受講生に制服を着させてグラウンドで行進や糾弾を行わせる『ファシズムの体験学習』という授業をやっています」 筆者がこう話をすると、たいていの相手は怪訝な顔をする。 「そんなことをして大丈夫なんですか？」 こうした懸念を抱くのも無理はない。何しろあの「悪の代名詞」たるファシズムである。ナチスを模倣したパフォーマンスを行うなど、いかにも問題がありそ
名護市長選で菅官房長官が仕掛けた「なりふり構わぬ選挙戦術」（野中 大樹） @gendai_biz
力の込め具合が違った 「20年先、30年先、40年先を考えて辺野古新基地建設反対を訴えてきたのだが……」 新人で前市議の渡具知武豊氏（56歳、無所属。自民、公明推薦）の当確が出た後、現職の稲嶺進氏（72歳、社民、共産、社会大衆、自由、民進推薦、立憲民主支持）は報道陣の前でこう語り、言葉を詰まらせた。辺野古新基地建設に反対する翁長雄志沖縄県知事にとって、自民党系の「渡具知名護市長」の誕生は、今後のかじ取りをより難しくさせる要因となることが必至だ。 首相官邸や自民党本部は、この市長選挙に向けてヒト・モノ・カネを大量に投入した。昨年末には菅義偉官房長官が来県し経済振興を打ち上げ、今年1月4日には二階俊博幹事長、安倍首相側近の萩生田光一幹事長代行、塩谷立選挙対策委員長らが名護入りし、渡具知氏に檄を飛ばした。 1月31日と2月3日には小泉進次郎筆頭副幹事長が数百人の観衆を前に熱弁をふるっている。大人
米グーグルのハッカー集団を震撼させた「インテル問題」の深刻度（町田 徹） @moneygendai
経緯をまとめると、プロジェクト・ゼロが昨年、CPUの脆弱性を発見したことを受け、グーグルはただちに自社システムや自社ユーザーの防御策の構築に取りかかるとともに、ハードウェア、ソフトウェアの製造企業と業界横断的に協力して、それらのユーザーやウェブ全体を防御する手助けをしてきた。 そして、世界的な家電ショーが毎年この時期にラスベガスで開かれるのに合わせて、業界共同の情報公開を9日に行う予定でいた。ところが、2日夜、レジスターによってそのほんの一端が「インテル問題」としてスクープされてしまい騒ぎが大きくなったため、急遽3日付でリリースを迫られたというわけだ。 銀行や発電所、鉄道にも「脆弱性」のリスク この「CPUの脆弱性」とは、具体的にどういう問題なのか。 グーグルのリリースによると、「性能を向上させるために、ほとんどの現代的なCPUに使われている『投機的実行（speculative execu
GACKTが関わる仮想通貨ビジネスへの拭いがたい「疑問と不安」（伊藤 博敏） @gendai_biz
単なる「広告塔」ではなさそうだ 歌手で俳優のGACKTが、昨年末、仮想通貨を使った資金調達（ICO=イニシャル・コイン・オファリング）プロジェクトへの参加を表明、大きな話題を呼んだ。 このICOプロジェクト名はSPINDLE（スピンドル）で、公開されたホワイトペーパー（公開文書、報告書）によれば、参加者は自分の資金と引き換えにSPDトークン（SPOという仮想通貨）を得て、それを用いて仮想通貨ヘッジファンドに投資するというスキームとなっている。 2017年は仮想通貨が軒並み急騰、主要銘柄のビットコインは年初から20倍も高騰して仮想通貨バブルを誘引、「億り人」と呼ばれる億万長者が現出した。 そのブームに乗ってICOプロジェクトも増えており、「GACKTコイン」ともいわれるスピンドルは、仮想通貨バブル元年の17年末にふさわしいものとなった。 もともと国が発行する法定通貨と違って、仮想通貨には信用
羽生善治「棋士になって30年、まさかこんなことになるとは…」（NTT） @gendai_biz
提供：NTT 2017年夏、棋聖タイトルの防衛を果たしたばかりのプロ棋士・羽生善治は、東京・三鷹にやってきた。目的地はNTTの叡智が集結している研究所・武蔵野研究開発センタ。ここでは知る人ぞ知るユニークなAI研究がたくさん行われているという。 案内役兼対談相手は研究部門のトップ、篠原弘道NTT副社長。将棋と人工知能、そして人類の未来をめぐる知的刺激に満ちた対談をお楽しみください。 コンピュータと「温故知新」 篠原弘道 タイトル防衛、おめでとうございます。 羽生善治 ありがとうございます。 篠原 将棋界はコンピュータとの関わりがとても深い世界ですね。コンピュータ将棋は劇的に強くなりました。当事者として、羽生さんは今の状況をどうご覧になっていますか？ 羽生 近年、将棋界でAIの開発が非常に早いスピードで進んだ理由は、いくつかあります。 ひとつは、開発がオープンになっているということ。開発者の皆
DeNA・村田マリ執行役員が落ちた「ベンチャードリーム」の罠（大熊 将八） @gendai_biz
「AR（拡張現実）は今後３年ぐらいでは流行らないと思うから、とりあえずメディアをやればいいんじゃない？」 およそ１年半前、筆者がシンガポールで村田マリ氏と会った時に、こんな言葉をかけられたのを覚えている。一連のキュレーションメディア騒動でその責任を問われている村田マリ・DeNA執行役員。出会った経緯については後述するが、筆者はこのひと言に、今回の問題の原因が集約されているように思えてならない――。 医療情報メディア「WELQ」を始めとするDeNAのキュレーションメディア全10媒体の記事が、著作権を無視した他サイトの「コピペ」にまみれたものであるとして紛糾、全媒体の全記事が非公開化されるなど、波紋が広がっている。 12月7日、時間無制限で行われた記者会見では、直前に夫を亡くしたばかりのDeNA南場智子会長や、守安功社長、小林賢治経営企画本部長が記者の厳しい質問に真摯に対応する一方、女性向けメ
「まず、根性論を捨てる」日本柔道復活を成し遂げた、井上康生流「大改革」そのすべて（柳川 悠二） @gendai_biz
「大奮闘」と言ってもいい記録をリオ五輪で残した日本選手団。その躍進を支えたのは、柔道だった。４年前は金メダルゼロに終わった日本柔道がなぜ復活を遂げたのか。「井上改革」その全容について、過去五度オリンピックを現地で取材している、ノンフィクションライターの柳川悠二氏が解説する。 ブラジル・リオデジャネイロの地で、日本選手団は、史上最多だった2004年アテネ五輪の38個を抜く41個（金12、銀8、銅21）のメダルを獲得した。4年後の地元開催に向け、日本のスポーツ界全体が活気づく結果だろう。中でもかつて〝お家芸〟だった男子柔道が復活を果たしたことが、この快進撃を支えた。 12年ロンドン五輪で、男子柔道は史上初めて金メダルがゼロに終わり、母国としての威信は失われた。立て直しを敢行したのはロンドン惨敗の責任を取る形で辞任した篠原信一氏（現タレント）に代わって監督に就任した、井上康生である。 筆者は4年
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