ハワイにある太平洋津波警報センターから気象庁に入った連絡によりますと、日本時間の7日午後4時10分ごろ、南太平洋のソロモン諸島を震源とするマグニチュード7.2の大きな地震がありました。 気象庁によりますと、この地震による日本への津波の影響はないということです。 気象庁は、震源の近くでは津波が発生するおそれがあるとして、午後4時半すぎ、周辺の各国に「北西太平洋津波情報」を発表しています。
神奈川県の箱根山では、先月下旬から山の浅い場所での地震回数が増え、温泉の蒸気が勢いを増すなどの変化が観測されています。 気象庁は、今後、大涌谷付近では規模の小さな噴気などが突発的に噴出する可能性があるとして、自治体などの指示に従って、危険な地域には立ち入らないよう注意を呼びかけています。 また、地震の増加に伴って、山の膨張を示すと考えられる僅かな変化が観測されているほか、大涌谷の温泉施設では蒸気が勢いよく噴き出しているのが確認されたということです。 箱根山では、過去にも群発地震や噴気が多くなるなどの状態が数年に1度繰り返し起きています。 気象庁は、地下の浅い場所で熱水が不安定な状態になっていて今後、大涌谷付近では規模の小さな噴気などが突発的に噴出する可能性があるとして、自治体などの指示に従って、危険な地域には立ち入らないよう注意を呼びかけています。 神奈川県温泉地学研究所の竹中潤研究課長は
アメリカの地質調査所によりますと、30日午前8時48分ごろ、パプアニューギニアで大きな地震がありました。震源はパプアニューギニアのニューブリテン島東部の沖合で、震源の深さはおよそ66キロ、地震の規模を示すマグニチュードは7.6と推定されています。 ハワイにある太平洋津波警報センターによりますと、この地震で震源から1000キロの範囲内で津波が起きる可能性があるということで、警戒を呼びかけています。
過去1500年間に発生した地震による震度の最大値をまとめた画像です。 解説のページもご覧ください。 (どの地震で震度いくつを記録したか、などがまとめてあります) ●おわびと訂正 北海道宗谷地方北部の最大震度を3としていましたが、4の誤りでした。 山口県西部の最大震度を4としていましたが、5弱の誤りでした。 皆様にご迷惑をおかけしましたことを深くお詫びいたします。
伊豆大島では、6日昼すぎに震度3の揺れを観測する地震が起きたあと、6日夕方までに震度1の地震が6回発生しています。 気象庁は、今のところ火山活動に変化は見られないとしたうえで、今後、しばらくの間は体に感じる揺れを伴う地震が起きるおそれがあるとして注意を呼びかけています。 その後、伊豆大島では、6日午後4時半までに、震度1の揺れを観測する地震が6回起きています。伊豆大島に設置されている観測機器では、長期的に地下深くへのマグマの供給を示すと考えられる、島全体が膨張する変化が続いていますが、これまでのところ、地震に伴う目立った変化は観測されていないということです。 気象庁は、「今のところ、火山活動に変化は見られない」としたうえで、今後、しばらくの間は体に感じる揺れを伴う地震が起きるおそれがあるとして注意するよう呼びかけています。
17日の午前と午後、東北の太平洋側の沖合を震源とする地震が相次ぎ、午前の地震では、岩手県の沿岸で最大で20センチの津波を観測したほか、午後の地震では、青森県で震度5強の強い揺れを観測しました。 いずれも、4年前の巨大地震の余震とみられ、気象庁は引き続き注意を呼びかけています。 気象庁によりますと、17日午前8時6分ごろ、三陸沖を震源とする地震があり、岩手県、青森県、宮城県、それに秋田県の各地で震度4の揺れを観測したほか、北海道から東海にかけての広い範囲で震度3から1の揺れを観測しました。 この地震で気象庁は一時、津波注意報を発表し、岩手県の久慈港では高さ20センチの津波を観測しました。 気象庁によりますと、震源地は三陸沖で、震源の深さは10キロ、地震の規模を示すマグニチュードは6.9と推定されています。 また午後1時46分ごろには、岩手県沖を震源とする地震があり、青森県階上町で震度5強の揺
大地震で強い揺れに襲われる確率を示した「全国地震動予測地図」の最新版を政府の地震調査委員会が公表した。首都直下地震が懸念される関東地方で確率が大きく上昇しており、警戒が必要だ。 地震動予測地図は、プレート(岩板)境界で起きる海溝型地震や内陸の活断層地震の予測を基に、30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率を地域別に示したもの。危険度の目安として調査委が毎年公表している。 昨年1月時点での確率を示した最新版は、想定外の巨大地震が起きた東日本大震災の反省から、計算手法を変更。新たな研究成果や地盤の最新データを反映させた。 確率が大きく上昇したのは首都圏だ。相模トラフ(浅い海溝)で関東大震災型などマグニチュード(M)8級の大地震が30年以内に起きる確率を最大5%に引き上げ、首都直下地震の震源を一部で浅く見直したことが影響した。 都道府県庁所在地の確率を見ると、東京・新宿が従来の26%から4
東日本大震災を起こした東北沖の震源域で、岩板(プレート)にかかる力の状態が、すでに地震前と同じ水準まで回復していることを示唆するデータが得られた、と筑波大とスイス連邦工科大などの研究チームが発表した。大震災でエネルギーが解放されたが、予想以上に早くたまっている可能性があるという。英科学誌ネイチャー・ジオサイエンスに3日、発表した。 研究チームは、1998年以降の気象庁の地震観測データを分析、地域ごとに「b値」と呼ばれる大地震と小地震の発生比率を計算した。大地震が多いとb値は1より小さく、その地下の岩板に力がたまっている指標になると考えた。 東日本大震災の震源域のb値は、98年以降0・9~0・8で推移し、05年半ばから0・6~0・7前後に下がった後、11年3月の地震で1以上に急上昇。この値が13年ごろから下降しはじめ、14年秋には0・8前後に戻っていた。 ボグダン・エネスク筑波大准教授は「巨
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