キャンセルカルチャーを奪い返す 「表現の自由戦士」は正しいか | | 五野井郁夫 | 毎日新聞「政治プレミア」
弱者の武器であったキャンセルカルチャーが、リベラルな価値の攻撃に使われています。 困難を抱える若い女性を支援する一般社団法人「Colabo（コラボ）」への攻撃など、女性への個人攻撃も起きています。 本来の意味を取り戻すにはどうすればいいか。高千穂大学教授の五野井郁夫さんに聞きました。【聞き手・須藤孝】 ◇ ◇ ◇ ――もともとの意味はなんでしょうか。 五野井氏 力なき人々にとっての最後の手段としてボイコット運動があります。インド独立運動の英国商品不買や、米国公民権運動ではローザ・パークスの「バス・ボイコット」（※）がありました。 情報発信の主体がユーチューバーのようなインターネット上のサービスに移るなかで、抗議の対象も国家や企業だけではなく、情報を発信する個人や現象、価値観へと変化しつつあります。 キャンセルカルチャーそれ自体は伝統的なボイコット運動の延長線上にあります。 ――ネットの発達
【追記】芸能人も漫画家も政治的な発言は控えるべき
朝日新聞の小泉今日子「政治的発言」記事とプリキュアのふたご先生による政治的ツイートの話題。 [B! 芸能] 政治に任せれば日本良くなると…若者ごめんよ 小泉今日子さんは誓う：朝日新聞デジタル [B! 憲法] 上北ふたご on Twitter: "５月３日は【憲法記念日】 #憲法改悪反対 #緊急事態条項反対" 「もっと政治について発信していい」「意思表明は自由」と擁護する反応も多いが、私はこうした著名人には政治的な発言をしてほしくないと考えている。 内容が稚拙だから？広告塔として利用されやすいから？ それもある。 しかしなによりも彼女らの発言が注目してもらえるのは─「著名」な存在になることができたのは─ファンの存在もあってこそだからだ。 政治的な賛成と反対に分かれる発言をするということは、喝采を浴びせる声の一方で同意できず切り捨てられることになるファンが必ずいる。 今回は賛同した人も想像して
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