【図解付き】手数料をなめてかかると痛い目に…「つみたてNISA」で絶対にやってはいけない失敗例（小林 亮平） @moneygendai
投資の第一歩としてつみたてNISAを始める人が多くなった昨今。だが、つみたてNISAを深く理解しないままスタートしたことで後悔する人も増えていると、元銀行員で資産運用YouTuberの小林亮平氏は指摘する。 投資初心者に向けて、新刊『これだけやれば大丈夫！ お金の不安がなくなる資産形成1年生』を著した小林氏が、YouTubeやSNSのフォロワーの声をもとにNISAの失敗例と、その対策を解説する。 手数料の差でこれだけのリターンの違いが 【失敗例1：金融機関を適当に選んでしまった】 前提として、NISA口座は、同じ年に複数の金融機関で利用することはできません。つまり、ある金融機関でNISA口座を開設した場合、その年はもう他の金融機関でNISA口座は開設できないため、慎重に選ぶのが望ましいでしょう。 この金融機関選びで失敗したという人の声はよく聞きますが、主な背景として、つみたてNISA口座で
コロナショックで「住宅ローン破綻」の恐ろしすぎる現実（山下 和之） @moneygendai
住宅ローンを利用している人のほとんどが金融機関の優遇金利制度を利用しているだろうが、そこには大きな落とし穴がある。 特に、このところの新型コロナウイルスの感染拡大で収入がダウン、住宅ローンの返済が厳しくなっている人がいるかもしれないが、延滞だけは絶対に避けなければならない。 延滞してしまうと、ローン破綻の道へまっしぐらということになりかねないのだ。 延滞が発生すると… あまり気にしている人はいないだろうが、住宅ローンの契約書には、「延滞が発生したときには金利優遇の対象外になる」といった記述がある。 意識している、していないにかかわらず、住宅ローンを利用している人のほとんどが、優遇金利制度の適用を受けている。 たとえば、銀行のホームページでは変動金利型の住宅ローン金利は0.525％～0.625％などと表記されているが、これは、店頭表示金利の2.475％から1.850％～1.950％差し引いた
スノーデンの警告「僕は日本のみなさんを本気で心配しています」（小笠原 みどり） @gendai_biz
クリックして拡大画像表示 図1（Approved SIGINT Partners）NSAの信号諜報（SIGINT: Signals Intelligenceの略）協力国についてのNSA機密文書。最も緊密に情報を共有する「Second Parties」が英語圏の国々で、別名「ファイブ・アイズ」。日本は協力国ではあるが、監視対象ともなる「Third Parties」に含まれている。 標的は政府機関だけではない ターゲット・トーキョーの盗聴経路はわかっていないが、NSAが国際海底ケーブルへの侵入、衛星通信の傍受、マイクロソフト、グーグル、フェイスブックなどインターネット各社への要請によって、世界中のコミュニケーションの「コレクト・イット・オール」（すべて収集する）を目指していることは、スノーデンの公表した機密文書によって明らかになっている。（↓図2参照) クリックして拡大画像表示 図2（Coll
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
