「有名チェーン店」が店を出す駅、出さない駅を可視化してみた
駅のまわりにどんなカフェチェーンがあるのか……「路線図風に表したらわかりやすいかも」と思い、可視化してみました。題して「カフェ路線図」です。 東急東横線 まず手始めに、渋谷と横浜を結ぶ東急東横線を見てみましょう（図1）。 スターバックスがある駅と、ドトールがある駅の違いに気づいた方は鋭い観察眼をお持ちです。スターバックスは「corner of Main ＆ Main」と呼ばれるコンセプトを掲げ、駅周辺や繁華街など人通りの多い場所や、観光地、歴史的建造物などの目立つ場所に優先的に出店してきました。 一方、ドトールは小さな駅にも幅広く出店しています。 スターバックスとはターゲットの顧客層が異なるので一概に比較できませんが、立地条件を低くし、目立ちにくい場所や店舗面積の狭い物件にも積極的に出店することで、結果的にスターバックスと棲（す）み分けができているように見えます。 各駅の充実度に着目すると
NERV防災「X（旧Twitter）のAPI上限で自動投稿できない」 石川県能登の地震で【追記あり】
2024年1月1日午後4時ごろに石川県能登沿岸で発生した、最大震度7に及ぶ地震に関連して、防災情報を発信しているアカウント「特務機関NERV」は「APIの使用回数が上限に達したためX（旧Twitter）に自動投稿できない」と投稿した。スマホアプリ版の「特務機関NERV防災」（iOS／Android）を利用するように呼び掛けている。 同アカウントを運営する情報セキュリティ企業のゲヒルンは、23年8月にもXのAPI制限により自動投稿ができなくなった旨を投稿していた。Xはイーロン・マスクによる買収以降、APIの仕様変更や不具合が相次いでいる。 追記：2024年1月1日午後11時 「API制限が緩和された」 同日午後9時ごろ、NERVアカウントは「X社からご連絡を頂き、@UN_NERV および @EN_NERV をPublic Utilities App（公共アプリ）に登録する手続きを緊急的に行っ
複数台持っている人必見！ Amazon Echoへの呼びかけを「アレクサ」以外にする方法
Amazon Echoシリーズの買い時は、「プライムデー」など年に数回のセールだ。スマートスピーカーが半額以下で販売されることも珍しくない。 例えば、7月12日～13日にかけて開催中の「Amazon プライムデー」では、最廉価モデルのEcho Popが通常価格59％引きの2480円で販売されている。通常価格の5980円と比べると、2台買ってもお釣りがくる金額だ。 たくさんEchoがあると困ることが…… セールの度にEchoスピーカーをポチッてしまい、気づいたら何台もある――そんな人もいるのではないだろうか。スマートスピーカーが複数あると、何かと便利である。 各部屋で音楽を操作したり家電を操作したりできるし、同じ型のEchoスピーカーを2台そろえると、「ステレオペア」機能でAmazon MusicやSpotifyといった音楽配信サービスの音声をステレオ再生できる。そこに映像投影デバイス「Am
「サブスク解約したいけど、手続き分からん」に救世主 「解約.com」が話題 開発経緯を聞いた
「使っていない月額サービスを解約したいけど、手続きが複雑で分かりにくい」──そのような経験をしたことはないだろうか。そんな人にぴったりなWebサイト「解約.com」がX（旧Twitter）上で話題になっている。ある個人開発者が開発したWebサイトで、さまざまなサービスの解約情報がまとまってある。 例えば「DAZN」ならば、解約情報元として退会方法を記載した公式ページへのリンクを記載している。他にも解約するための手段や、サービスカテゴリも併記。また、各サービスの詳細ページでは解約方法などをAIで要約させた文章や、ユーザーの解約体験の書き込むフォームも備えている。 27日現在で解約.comに記載されているサービスは「楽天モバイル（個人）」や「ソフトバンク光」「DAZN」「朝日新聞社」「日本経済新聞（電子版）」「産経新聞（電子版）」「みずほ銀行」「NHK」「ニコニコ動画」「Audible」「dア
雑誌「幼稚園」の付録にほぼ実物大の「こうしゅうでんわ」 NTT東日本が協力 テレカ付き
公衆電話は非常時の代替インフラ ピークの1984年には日本全国に93万4903台もあった公衆電話だが、携帯電話の普及によって利用者は減少。現在は災害発生時などの緊急連絡手段として、およそ10万9000台（23年9月時点）を維持している状況だ。 こうした事情もあり、若年層を中心に公衆電話の使い方を知らない人も増えた。ITツールの比較サイト「STRATE」を運営するSheepdog（東京都品川区）が22年6月に発表した調査結果では、公衆電話を使ったことがないユーザーが10代後半で35.3％、20代前半でも25.8％に達した。 22年7月に発生したauの通信障害の際には、受話器をとる前にお金を入れる人が続出。Twitter（当時、現在はX）で「まず、受話器を取れ！！金はそれからだ」と使い方を指南するツイートが広く拡散した。 関連記事 「公衆電話」ますます見つけにくく 数年後には現在の3分の1に
被害の9割が「Appleギフトカード」 電子マネーだまし取る特殊詐欺が過去最多
全国の警察で2023年1～11月に認知した特殊詐欺被害のうち、電子マネーを購入させてだまし取る手口が過去最多となったことが、警察庁のまとめで分かった。特に2月から「Appleギフトカード」の悪用が急増。9月以降は被害の9割を超えており、警察庁は被害防止に向け、関係企業との協議を始めている。 電子マネーはAppleだけでなく、AmazonやGoogle、任天堂など、多数の企業が導入している。特殊詐欺ではコンビニなどで電子マネーのカードを購入させ、カードに書かれた番号を電話で聞き取ったり、写真を送らせたりする手口が横行している。 レジでの決済が終われば、この番号だけで購入額分の電子マネーとして、さまざまなサービスに利用できる。1件当たりは上限額があるため被害額は大きくならないものの、振り込みやATMでの引き出しなどを省略することで、詐欺グループにとって足がつきにくくなる特徴があるとみられる。
パナ、充電池を「エネループ」に統一 「エボルタ」は乾電池専用に
パナソニックは3月30日、充電池「エネループ」シリーズの新モデルを発表した。ハイエンドの「エネループ プロ」、スタンダードの「エネループ」、エントリーモデルの「エネループ ライト」の3種類において、容量をアップした。 エネループはもともと三洋電機が開発・販売していた充電池ブランドだったが、パナソニックが三洋電機を買収して以降、パナソニック製品として販売している。同社は、「充電式エボルタ」を以前から展開しており、1回の使用時間が長いエボルタ、繰り返し回数の多さと自己放電が少ないエネループと役割を分け、2つのブランドを併売していた。 今回、エネループの特徴をキープしたまま容量アップを実現し、充電池の名称をエネループに統一。「エボルタ」は乾電池として継続し、乾電池はエボルタ／エボルタNEO、充電池はエネループでブランドを分ける形となった。 パナソニックエナジーデバイス事業部の吉成章善氏は「エネル
ChatGPTでの業務効率化を“断念”──正答率94％でも「ごみ出し案内」をAIに託せなかったワケ 三豊市と松尾研の半年間
「ごみ出し案内」業務にはChatGPTを“活用しない”と決断した──生成AIを使った業務効率化を検証してきた、香川県三豊市がそんな発表をした。ChatGPT登場から1年がたち、今や職場に導入する企業・自治体も増え、中にはすでに一定の成果を出した事例もある。三豊市でも、ごみ出し案内業務の効率化を図ろうとしたが、思うようにはいかなかった。 今回の事例では、日本のAI研究の権威である松尾豊教授の「東京大学大学院工学系研究科松尾研究室」（松尾研）も協力。約半年間、実証実験に取り組んできた。なぜ、三豊市ではChatGPTを使って業務効率化できなかったのか。三豊市に話を聞いた。 なぜ、ごみ出し案内をChatGPTに託したのか？ 三豊市が実証実験を始めたのは6月1日。サービス内容は「市民からのごみの分別や収集日に関する問い合わせに対して、三豊市のごみに関する学習をしたAIが24時間自動応答する」というも
Xが日本に開発拠点 エンジニア募集スタート
米X（旧Twitter）が日本の東京に開発拠点を設立するようだ。同社の求人サイトで、東京拠点のWebエンジニアとモバイルエンジニアの募集が始まっている。 募集しているのは、5年以上の経験があるシニアエンジニアで、英語と日本語の能力が必要。 WebエンジニアはJavaScriptを中心とした5年以上のWeb開発経験や、Relay、GraphQL、React Native for Web／React、Flow、Reduxの知識などを求めている。 モバイルエンジニアは、 5年以上のiOS／Androidアプリの開発経験に加え、Swift、Objective-C、Java、Kotlinまたは関連言語への習熟などを求めている。 関連記事 「今回は革ジャンです」経産相、NVIDIAフアンCEOの服装を報告 日本に研究開発拠点設置へ 「NVIDIA社ジェンスンCEOと会談しました（今回は革ジャンです）」
ニコニコの「プレミアム会員」が値上げへ 導入から16年で初
ドワンゴは12月4日、動画コミュニティーサービス「ニコニコ」のプレミアム会員（有料プラン）料金を値上げすると発表した。2024年3月1日に、月額料金を550円から790円に引き上げる。年額料金も1000円以上アップする。07年6月の有料プラン導入以来、初の値上げとなる。 同社は値上げの理由について「昨今、各種コンテンツ調達費や円安によるインフラコストを含むニコニコ運営全般に関わる原価の高騰が続く中で、サービスの成長に向けた投資を同時に行っていくためには、効率化や経費削減といった運営努力のみでは現行の価格を維持することが難しい状況となった」「これからもユーザーにより良いサービスを提供し続けていくために、誠に勝手ながら、このたびプレミアム会員料金を改定させていただくことになった」などと説明している。 クレジットカードやスマートフォン、PayPalでの月額払いの料金は550円から790円に。Ap
楽天証券も米ドル／円の為替手数料を無料化 4日から
楽天証券は12月1日、外国為替（リアルタイム為替）取引での米ドル／円の為替手数料を無料にすると発表した。1日時点では6銭の手数料を取っていたが、4日午前8時注文分から無料になる。 同社は「米国株式投資では、取引手数料の1～2％分の楽天ポイントなどがたまる『取引手数料ポイントプログラム』も提供しており、今回の為替手数料無料化により、これまで以上にコストを気にせず、米国株式への投資をおこなえる環境が整う」とアピールしている。 関連記事 SBI証券、米ドル／円の為替手数料を無料に 12月1日から SBI証券は、外国為替（リアルタイム為替）取引における米ドル／円の為替手数料を無料にすると発表した。 “改悪”続きで「脱・楽天経済圏」の声も 「証券会社の引っ越し」で知っておきたい、注意点と候補先 楽天ポイントの付与条件が変更になることで、ユーザーによっては付与率が悪化する、いわゆる"改悪”は、楽天経済
総合書店「honto」、本の通販サービスを終了へ ネットサービス縮小 大日本印刷が発表
大日本印刷が運営する実店舗やネット書店をまとめた総合書店「honto」は、本の通信販売サービス「本の通販ストア」を終了すると発表した。 大日本印刷が運営する実店舗やネット書店をまとめた総合書店「honto」は12月1日、本の通信販売サービス「本の通販ストア」を、2024年3月31日で終了すると発表した。電子書籍については4月1日以降も販売を継続。本の通販についてはトーハンが運営する「e-hon」との連携を予定している。 本の購入は3月31日まで可能で、4月1日以降に発売する商品の予約は受け付けない。ただし、すでに予約を受け付けた4～5月発売分の予約商品の出荷は行う。 大日本印刷は今後、子会社である丸善ジュンク堂書店のオンラインサイトを立ち上げる予定。詳細は決まり次第発表する。 hontoが本の通販サービスを開始したのは12年5月。本の通販や電子書籍などのネット書店と、丸善ジュンク堂や文教堂
まるで人間と会話「ChatGPT with voice」が無償公開 「語尾に“にゃん”と付けて」とお願いしたら気まずくなった
米OpenAIが提供する対話型AI「ChatGPT」のアプリ版（Android、iOS）で、まるで人間と会話しているように受け答えする音声対話機能「ChatGPT with voice」が無償の一般ユーザーでも使えるようになった。 ChatGPTのアプリを開き、右下にあるヘッドフォンのアイコンをタップすると音声による対話を始められる。初期設定時は5種類の声から任意に選べ、後から変更も可能だ。 画面を見ずにハンズフリーで会話できる他、ユーザーが発した言語を自動認識して返答する。設定で主な言語を設定すると、より認識精度が高まる。やりとりした内容はテキストで後から確認できる。 ChatGPTはもともと人間と対話しているような返答をする。これに声が付くことで、より一層に人と会話しているような感覚を覚えるだろう。実際に試してみたところ、独特なイントネーションがある日本語が達者な外国人と話しているよう
Apple、iPhoneで2024年にRCSをサポートへ（iMessageは存続）
iPhoneのメッセージングアプリ「iMessage」は現在、ほとんどのAndroidデバイスが採用しているメッセージング標準のRCSをサポートしていない。米Googleや韓国Samsung Electronicsなどは何度もAppleにRCSのサポートを呼び掛けてきた。Appleのティム・クックCEOは昨年、RCSをなぜ採用しないのかと尋ねられ、「現時点ではユーザーから強いリクエストがきていない」と答えた。 Appleの広報担当者は9to5Macに対し、「来年後半には、GSM Associationが現在公開している標準RCS Universal Profileのサポートを追加する予定だ。RCSは、SMSやMMSよりも優れた相互運用性体験を提供すると信じている。これはiMessageと並行して機能する。iMessageは今後もAppleユーザーにとって最高かつ最も安全なメッセージング体験
楽天モバイル、2024年末までに800万回線突破で黒字化を目指す SPUは「多くの方々にはアップグレードになる」と三木谷氏
楽天モバイル、2024年末までに800万回線突破で黒字化を目指す SPUは「多くの方々にはアップグレードになる」と三木谷氏（1/2 ページ） 楽天モバイルは赤字が続いているが、営業利益は改善している。700MHz帯の獲得や新ローミング契約でネットワークの品質も改善していく。契約者数と売上アップのためには、「楽天グループのエコシステムのベネフィットを最大に活用していく」（三木谷氏）という。 楽天グループが2023年度第3四半期決算説明会を行った。2023年1月から9月までの連結業績は最終損益が2084億円の赤字だった。赤字が続いているが、楽天モバイルの赤字は縮小傾向にあり、連結Non-GAAP営業利益は単月での黒字達成が見えてきたと業績の改善をアピールした。ここでは楽天モバイルについて説明会で語られたことを中心に紹介する。 赤字は続くもののモバイル事業は順調に改善 楽天モバイルの23年度第3
Yahoo!知恵袋に「AI回答機能」 GPT-4活用で実装へ AIによる「良質な質問」も
LINEヤフーは11月7日の決算会見で、Q&Aサービス「Yahoo!知恵袋」に、人とAI両方が答える機能や、AIが「良質な質問を生成する」機能を11月中に実装する計画を明らかにした。OpenAIのGPT-4を活用する。 同社は10月から、「Yahoo!ニュース」Web版に掲載された記事のコメントをAIで要約して表示する機能の提供を始めている他、Yahoo!検索で、生成AIが回答を作成する機能も段階的にテストしている。 関連記事 ZHD、OpenAIのAPIを全て契約 LINEとヤフーの従業員2万人に展開 Zホールディングスは、米OpenAIが提供する全てのAPIについて利用契約を結んだ。LINEグループとヤフーに所属する従業員用に社内チャットbotの提供も始めた。 ヤフコメをAIで要約 GPT-4活用 「Yahoo!ニュース」新機能 「Yahoo!ニュース」Web版に掲載された記事で、一定
「アレクサで特許権侵害」とアマゾンを提訴、岐阜県の開発企業 過去にはLINEに勝訴
AI技術などの研究開発を行うフューチャーアイ（岐阜県高山市）は11月6日、AIアシスタント「Alexa（アレクサ）」が自社の特許を侵害しているとして、米Amazon.comやアマゾンジャパンなど4社を8月24日付で提訴していたと発表した。 フューチャーアイの発表によると、同社はAI音声アシスタント関連の特許を複数有し、関連する複数の企業にライセンス契約の締結を求める交渉を行っているという。アマゾンジャパンもその1社で、過去1年にわたり交渉を行ってきたが、応じないとする最終回答があったため提訴した。 また訴訟を提起した後もAmazon側の代理人に「破格のライセンス料」を提示して早期和解を打診したものの、回答期限だった10月25日を過ぎても回答がなかったため、公表に至ったとしている。 同社が侵害されたとする特許第7208603号「サービス提供システム及び端末」は、ユーザからの質問や要求に応じ、
NTT、大規模言語モデル「tsuzumi」開発 24年3月に商用サービス提供へ
NTTは、独自の大規模言語モデル「tsuzumi」を開発したと発表した。2024年3月に商用サービスとして提供を始める。 NTTは11月1日、独自の大規模言語モデル（LLM）「tsuzumi」を開発したと発表した。tsuzumiの特徴は「軽量でありながら世界トップレベルの日本語処理性能を持つこと」と同社は説明。2024年3月に商用サービスとして提供を始める。 tsuzumiでは、パラメータ数6億（超軽量版）と70億（軽量版）の2種類を用意。同社は「軽量版は1GPUで、超軽量版はCPUで高速に推論動作可能であり、チューニングや推論に必要なコストを抑えられる」と解説する。 NTTが試算したところ、GPUクラウドの利用料金への換算値では、学習コストは超軽量版で約300分の1、軽量版では25分の1に。推論コストは、超軽量版で約70分の1、軽量版で20分の1に軽減できたという。
「同意しないとLINE使えなくなる」は本当か どうすればいいかLINEヤフーに聞いた
「LINEの新プライバシーポリシーに同意しないと、11月1日以降LINEが使えなくなる」といううわさが出ているが、真相は少し違った。 新プライバシーポリシーとは、10月1日にLINEとヤフーが統合したことに伴って策定された、LINEとYahoo!JAPAN各サービスと共通の新ポリシーだ。10月以降、LINEアプリなどを利用する際、新ポリシーへの同意を求めるポップアップが表示されるようになった。 「同意しないと、11月1日以降LINEが使えなくなる」といううわさも出ているが、本当だろうか？ LINEヤフーの広報担当者に聞いたところ、「すぐに同意しなくてもLINEを使い続けることはできる」という。 【編集履歴：2023年10月31日午後8時30分 LINEヤフーへの追加取材に基づき、「同意しなくても」を「すぐに同意しなくても」に修正しました。】 ただ、同意しないと、同意を求めるポップアップが定
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有料版ChatGPTの新規登録が一時停止に 「GPTs」追加で利用者が急増
