株式会社WACULは、約300名の求職者アンケートを実施し、採用活動におけるWebサイトのベストプラクティスを発表いたしましたのでぜひご覧ください。

TikTokが求人事業へ参入 これからは｢履歴動画｣の時代2021.07.09 09:005,492 Brianna Provenzano - Gizmodo US ［原文］ （ そうこ ） トレンドが生まれる場所でお仕事さがし。 中毒性の高いユニークなショート動画は、たいていTikTok発な今日この頃。Instagramでも、Twitterでも、流れてくる面白動画はTikTokのリポスト率が高めです。ネタによっては、職場の人には見られたくないものもあるかと思うのですが、TikTokが求人事業始めるってのでちょっと驚きました。 TikTokの新サービス｢TikTok Resumes｣は、履歴｢書｣ではなく履歴｢動画｣を使った新しい求人サービス。現在、テスト導入という形で30社を超える企業と提携し、TikTok Resumes上で求人情報を公開されています。気になる求人があれば、ユーザーはポ

株式会社キャスター(本社：宮崎県西都市、代表取締役 中川祥太)が運営する、採用の機動力を高める採用プラットフォーム「bosyu Jobs」では、転職活動における企業応募する前の実態について調査致しました。 ■調査結果の概要 企業に応募する前に、「企業の誰かと話したい」と感じている人は全体の８５% しかし、求職者の５０%以上が応募前に話せなかった経験がある 応募前に、企業の誰とも話せなかった求職者のうち約８０%が、企業のことがよく分からないまま「とりあえず応募」している 調査詳細は以下になります。 ■応募前に企業の誰かと話したいと思ったか 応募前に企業の誰かと話したいと思っている求職者は、全体の約８５% そのうち、企業の誰とも話せなかった求職者は５０%以上 「企業に応募する前に、その企業の誰かと話したいと思った経験はありますか？」という質問に対し、約８５%が「はい」と回答した。 他方で「企業

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学情は11月26日、20代が選ぶ「転職人気企業ランキング」を発表した。調査対象は「Re就活」登録会員。新型コロナウイルス感染拡大前(以下、コロナ前)とコロナ禍の調査結果を比較した。 ※画像はイメージ 人気1位は「アマゾンジャパン」 コロナ禍の転職人気企業ランキング1位は「アマゾンジャパン(IT・ソフトウェア)」で、コロナ前3位からランクアップ。外出自粛に伴い通販サイトの利用が急伸したことが影響したとみられる。 以下、2位「グーグル(IT・ソフトウェア)」(コロナ前1位)、3位「楽天(同)」(同9位)、4位「任天堂(スポーツ・ゲーム・その他メーカー)」(同14位)、5位「日本マイクロソフト(IT・ソフトウェア)」(同37位)、6位「伊藤忠商事(商社)」(同2位)、7位「KADOKAWA(マスコミ)」(同7位)、8位「LINE(IT・ソフトウェア)」(同5位)、9位「花王(医薬品・化粧品・トイ

一橋大学国際公共政策大学院公共経済専攻修了後、厚生労働省入省。社会保障制度の企画立案業務などに従事した後、内閣府にて官庁エコノミストとして「月例経済報告」の作成や「経済財政白書」の執筆に取り組む。三菱総合研究所にて海外経済担当のエコノミストを務めた後、2017年10月よりリクルートワークス研究所に参画。 ニューノーマルに備える働き方改革 新型コロナウイルスの感染拡大によって、急激に働き方改革が進行している。テレワークをする人、サテライトオフィスなどで働く人が増えるなかで直面する身近な問題を取り上げ、解決策を提案していく。 バックナンバー一覧 AIによって仕事を代替されるかどうかは、定型的（繰り返し）な業務を行っている割合が影響しているという。では、日本において定型的な業務を行う割合が高く、AIに代替される可能性があるのは、どんな職業か。『統計で考える働き方の未来――高齢者が働き続ける国へ』

コロナ禍で業績へマイナスを見込む企業は79.0％ 新型コロナウイルスの影響が依然として続くなか、企業にとって新しい生活様式に対する新規需要の拡大や政府が推進している緊急経済対策の実施などは好材料となっている。 他方で、今後の感染状況が見通せず、先行きの不透明感から雇用や就業環境などに悪影響を及ぼすことも危惧されている。 そこで、帝国データバンクは新型コロナウイルス感染症に対する企業の見解について調査を実施した。調査は、TDB景気動向調査2020年10月調査とともに行った。 業績へマイナスを見込む企業は79.0％、8カ月ぶりに8割を下回る 新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）により自社の業績にどのような影響があるか尋ねたところ、『マイナスの影響がある』（「既にマイナスの影響がある」と「今後マイナスの影響がある」の合計）と見込む企業は79.0％となった。9月から1.6ポイント減となり、

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

新型コロナウイルスの感染拡大に関連した解雇人数が7万人を超えた。厚生労働省が2020年11月9日に発表した。 ただし、この数字は氷山の一角だ。専門家は「今後、第3波の襲来を前に大企業が雇用調整を行うため、さらに失業者が増える」と警戒する。主要メディアやネットの声を拾うと――。 数字が「氷山の一角」のワケ 厚生労働省のホームページや11月10日付の主要メディアの報道を総合すると、コロナ関連の解雇や雇い止めの人数（見込みを含む）が11月6日時点で7万242人に達した。 これは、厚生労働省が今年2月から全国の労働局やハローワークを通じて日々の最新状況を集計した数字の累計だ。9月23日に6万人を超えてから、約1か月半で1万人増えた。6月に累計で2万人を超え、以降は1か月1万人ペースで増加してきた。増加のペースはやや鈍化しているとはいえ、雇用情勢の厳しさが改めて浮き彫りになった。 ただし、これは一定

ニューノーマルに備える働き方改革 新型コロナウイルスの感染拡大によって、急激に働き方改革が進行している。テレワークをする人、サテライトオフィスなどで働く人が増えるなかで直面する身近な問題を取り上げ、解決策を提案していく。 バックナンバー一覧 187万5000円――。これは、社員1人が入社後3カ月で離職した場合の損失額の概算だ。新入社員の離職率は「3年3割」といわれて久しいが、せっかく採用した新入社員がすぐに辞めてしまう状況を防ぐ手段はないのか。今年は特に新型コロナウイルスの影響で、入社後即リモートワークとなったり、新入社員研修が不十分だったりと不安に陥る新入社員も少なくない。そんな彼らの「離職サイン」を見逃さず、定着率を高める方法を探った。（ダイヤモンド・セレクト編集部　林恭子） 早期離職を招く3つの要因 ギャップ、リレーション、キャパシティー 「早期離職に大きく影響を与えるのが『GRC』

いま採用市場で求められるのは、マーケティングの力 SNS・クチコミで分析する、学生たちの声 SNSやクチコミでわかった、新卒採用担当が知らない衝撃の事実 #1/4 採用市場が大きな変化に直面することとなった、2020年。特に新卒採用では早期化や長期化、オンライン化、SNS化が加速したことで、学生の就活スタイルが変化し、従来の採用手法だけでは優秀な学生を採用することが難しくなってきています。また学生の情報収集方法も大きく変化しており、ある調査でも「クチコミが就活生に与える影響が強くなっている」という結果が出ています。そこで本イベント「SNSやクチコミでわかった、新卒採用担当が知らない衝撃の事実」に、スパイスボックスにて採用コミュニケーション事業部　事業部長を務める秋山真氏と、ワンキャリア経営企画室 PR Director寺口浩大氏の2名が登壇。SNSやクチコミで見えた採用市場の変化や学生の声

この前、昔からの知り合いに久々に会い、近況を聞いたところ、とても感銘を受ける話をしてくれました。 彼（仮にＡさんとします）は、約２年前に現在の会社に転職し、営業部長として働いてます。Ａさんは営業の経験や知識、スキルはありますが、業界としては全く新しいところへ移った方です。 「ダメダメだと会社内で思われていた部下２人が、スゴく成長して、成果を出すようになって、この会社に居なくてはならない存在だと思われるようになったのが嬉しくてさ。この２人以外もそこまでじゃないけれど、成長してくれてるのよ」 どうやってやったのか、がぜん興味が湧いて根掘り葉掘り聞いてしまいました。 「う~ん。僕もね、社内で『Ａマジック』とか言われちゃってることもあって、分析してみたんだけど。愛というかな、多分、部下達を本当に好きで、承認してることが理由なんだと思う」 「承認って？」 「『頼むよ』って声がけしたり。僕は、基本的な

あおた・つとむ／1999年筑波大学第一学群人文学類卒業、2014年早稲田大学大学院商学研究科（MBA／人材・組織マネジメント系モジュール）修了。リクルートおよびリクルートメディア・コミュニケーションズに通算10年在籍し「リクナビ」の学生向けプロモーション、求人広告の制作ディレクター、自社採用担当を務める。その後、ドリコム、アマゾンジャパンなどで人事マネージャー（主に中途採用領域）を経て、2015年より日本最大のHRネットワーク『日本の人事部』にて、人事・人材業界向け講座、人事の交流会・勉強会組織などを立ち上げる。2017年にLINEに入社し、同社在籍中にCast a spell合同会社を設立。 Nizi Projectに学ぶ採用と人材育成 9人組ガールズグループ「NiziU（ニジュー）」を誕生させ、日本で大きな話題となったオーディション番組「Nizi Project」。この番組は世代を超え

リモートワークの長期化や社内のリアルイベントの中止で、他部門間のコミュニケーションが減ると、会社全体の一体感は薄れがち。社員が孤立せず、働きがいを感じながら、自発的に仕事ができるために、広報がすべきこととは……。広報と人事が連携しながら、働く環境を改善し、社員同士が助け合える風土をつくっている好例として、サイバーエージェントの取り組みを紹介する。 創業から22年、ネット広告事業を起点にゲーム事業、さらには、「ABEMA（アベマ）」の運営など挑戦的な試みを続けるサイバーエージェント。6月からは特定の曜日をリモートワークの日とする「リモデイ」など、働き方に対しても新たな試みを行い、挑戦できる環境づくりを促進してきた。 全社と各事業部に人事を配置 人事管轄の執行役員・武田丈宏氏によると、現在、同社の全社人事には約50人が所属している。全社人事とは別にネット広告やゲーム、各部門の事業部人事が80人

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新型コロナウイルスによる外出自粛で始まった採用でのウェブ面接。オンライン上でのやり取りで、応募者の資質を見通す方法を紹介する。 面接で、ヤバい人は「たった2つの質問」で見抜ける！ 新型コロナウイルス感染拡大の影響で、2020年は合同説明会や企業説明会、対面での採用面接が相次いで中止となり、就活市場は大混乱に陥った。企業は感染防止の観点から説明会をオンラインに切り替え、採用活動も新卒・中途を問わず、ウェブ面接にシフト。これまで一部のビジネスマンの間で活用されていたウェブ会議サービス「Zoom（ズーム）」などを、採用現場で活用する企業が相次いだのである。 採用担当と応募者、双方ともに慣れぬ環境のなか、企業がウェブ面接で失敗しないためには、どんなポイントに注意すればいいのか？　独自の組織マネジメント理論でコンサルティングを行う識学の新規事業開発室室長・冨樫篤史氏と、武蔵野学院大学で「就職率100

本レポートでは、「Qiita」で実施したアンケート調査結果を元に、エンジニアが転職検討時に何を重視しているのかについて解説している。また、エンジニアが特に重視している給与・年収についても把握できる内容となっている。 今回「Qiita」で実施したアンケートは、「Qiita」ユーザーを対象に、6月9日～6月25日の期間にインターネット上で実施され、2948名の有効回答を得ている。主な調査サマリは以下の通り。 エンジニアの職種別転職時に重視する点 職種にかかわらず、エンジニアが転職時に重視することの上位は、「給与」「やりがい」「自分のスキルが生かせるかどうか」という回答結果となった。 エンジニアの職種別年収 また、どの職種においても、エンジニアの現年収は300～800万円が約70％を占めていることが分かった。 現年収別希望年収の増加額 さらに、現年収が300～800万円のエンジニアは、希望年収で

新型コロナウイルスなどの影響により、「売り手市場」から「買い手市場」に潮目が変わったと言われている転職市場。その中で、企業の求人ニーズや、個人の転職活動や意識はどのように変わってきたのか。 転職サービス「doda(デューダ)」編集長の喜多恭子氏に、Withコロナ時代の転職市場の実態や、今後必要となる仕事の向き合い方や仕事の選び方についてお聞きした。 「doda(デューダ)」編集長 喜多恭子氏 企画や人事、エンジニアのニーズ増 「これまで伸びていた有効求人倍率は急激に低下し、2016年の4月以来4年ぶりの低水準に。その一方で転職希望者数の減少幅は小さく、売り手から買い手市場に転じました」と、話すのは転職サービス「doda」の喜多氏。 未経験者のポテンシャル採用が減少し、経験者の厳選採用が非常に顕著になってきたという。転職希望者にとっては厳しい市場に変わってきたのだ。そんな中でも、求人ニーズが

Business Insider Japanのオンラインでの取材に応じる、エン・ジャパンの鈴木孝二社長。 撮影：横山耕太郎 エン・ジャパンは、中小企業に向けたデジタル・トランスフォーメーション（DX）推進事業に着手すると7月13日、発表した。DXの技術をもつスタートアップへ投資するため、100億円の投資枠を設定。出資先として、ITを活用したセールス（営業）テックと業務効率化サービスの開発をするスタートアップに照準を当てる。 中小企業を中心に15万社の顧客を持つエン・ジャパンの営業網を活かし、出資先のスタートアップのサービスを使ってもらうことで、手元資金を成長産業に出資→顧客である中小企業のDX支援→中小企業の活性化→自社の人材サービス利用活発化——という｢循環システム｣を確立する狙いだ。 コロナショックにより、収益の柱である転職市場が冷え込む中、｢人材サービスもDX支援も中小企業の生産性向