若き米国人女性宣教師マーガレット・バラが見た幕末日本
神奈川県の歴史について色々調べている過程で、図書館で幕末に日本を訪れた女性宣教師の手紙をまとめた本を見掛け、読んでみたら結構面白かったので軽く紹介してみる。まぁ、20年以上前の本で絶版のようだし、amazon見てもランキング115万位でレビューも無し、google検索結果も約 1,950 件（うち関係するのは三ページ目までで、しかもほぼ全てネット書店）、著者マーガレット・T・K・バラについての日本語wikipediaページも無し、と殆ど注目されていないものなので興味がある方は図書館なり古書店なりで探してみてください。まぁ版元の有隣堂も神奈川ローカルの出版社なので、他の地域で手に入るかは不明ですが。（注１） 著者のマーガレット・テイト・キンニア・バラ（1840-1909）が夫で同じくプロテスタント宣教師のジェイムズ・ハミルトン・バラとともにアメリカから船旅で日本を訪れたのは1861年11月、
麗しの島から：日本人よ、私たちを忘れないで - 毎日新聞
日本軍の軍属として従軍した頃を回想する趙中秋さん。「僕の話を聞いてください」と何度も繰り返した＝台湾南部・高雄市で２０１８年７月８日午前９時５５分、福岡静哉撮影 終戦からまもなく７３年。軍人や軍属として戦争に参加した台湾人の大多数が９０代となり、生存者はわずかとなっている。台湾籍元日本兵・軍属は、戦争中は「日本人」として約２０万人以上が従軍し、３万人以上が戦死した。だが戦後、台湾が日本領でなくなったため、十分な補償を今も受けられないままだ。軍属としてミャンマーなどで従軍した趙中秋（ちょう・ちゅうしゅう）さん（９０）＝南部・高雄市＝と、上海の陸軍病院で従軍看護婦だった廖淑霞（りょう・しゅくか）さん（９０）＝台北市＝に今の思いを聞いた。
コンビニで焼き魚が買える背景にある漁業の衰退と、日本初のサスティナブル・シーフード発信地に豊洲が選ばれた理由｜とよすと – 毎日更新！豊洲エリアの今がわかる地域情報サイト
おいしい魚が日本の海から消えています。漁獲高の減少は漁業関係者であれば毎日の仕事のなかで当たり前に感じられるものの、私たち消費者は魚の減っている現実を目の当たりにする機会はなかなかありません。 ただ、このところ居酒屋で出てくるホッケが小さくなったとか、魚の価格が上がってるとか、水産物を巡る何らかの変化を感じる場面はあるのではないでしょうか。日本の水産資源は実は消費者の知らないところで大ピンチなんです。なかでも、サバを巡る状況を知った筆者はその驚きを隠せません。 サスティナブル・シーフードを広めるプロジェクトが発足 限られた海洋資源を有効活用する手段のひとつであり、魚を獲りすぎず、環境を傷つけない方法で獲った水産物を「サスティナブル・シーフード」と言います。決して、食べてはいけないというものではなく、いわゆる、持続可能な水産資源のことです。 しかし、残念なことにサスティナブル・シーフードは日
「在留カード渡さないと帰さない」 日本eスポーツ史上に残る“最悪”の汚点、「League of Legends」国内リーグで何が起こったか
PC用オンラインゲーム「League of Legends（LoL）」の日本リーグ「LJL」で、去る5月3日、一部で「最悪の日」とも評される、ある事件がありました。 その事件とは、日本チーム「Burning Core」で活躍していた韓国人プレイヤーの“Dara”選手（@LoLDara）が、前チーム「Rampage（2018年1月に“PENTAGRAM”へ改名）」から受けたハラスメントを理由に、LoLからの引退を表明したというもの。Dara選手はRapmageに在籍していた2年半の間に、3度にわたってチームをリーグ優勝へと導いた功労者。人気、実力ともに非常に高いプレイヤーの1人で、LoLプレイヤーからは親しみを込めて“Daraママ”とも呼ばれていました。 そのDara選手が引退するというのはかなり異常なこと。この件はDara選手が外国人だったこともあり、重大な“外国人ハラスメント”の疑いもあ
ジンと日本人｜酒・飲料の歴史｜キリン歴史ミュージアム
江戸時代後期のジンボトル。オランダ製で、ボトルにはオランダの会社名「I.T.BEUKERS SCHIEDAM」の文字が刻印されている（長崎市歴史民俗資料館 所蔵） マティーニ、ジンバック、ジントニック、ジンライム……。日本ではカクテルのベースとして使われることの多いジン。この酒、実は薬として誕生したことをご存じであろうか。 もともとジンはオランダ生まれ。ライデン大学医学部のフランシスクス・シルビウス教授によって1660年に製造されたとされる。当初は、医師によってつくられたことからも分かるように、マラリアやチフスといった熱病の治療薬として期待されていた。ジンの製造に用いられる杜松（ねず）の実は、利尿や解熱作用があると知られており、これを用いることで利尿・解熱薬として薬局で売り出されたのである。ところが、そのさわやかな香りから、薬としてではなく酒としてオランダ国内で流行。フランス語で杜松の実を
痴漢が生きやすい社会、なぜ ＳＮＳで「し放題」投稿も：朝日新聞デジタル
「痴漢は犯罪」と言われ、女性専用車両などの対策が取られるようになってから、久しく経ちます。にもかかわらず、痴漢に遭う人は後を絶たず、「Ｃｈｉｋａｎ」という言葉は国際語にさえなりつつあります。痴漢を撲滅することは、できないのでしょうか。 大阪大学大学院教授 牟田和恵さん 多くの痴漢被害があることは分かっていますが、数の多さ、被害の質など、きちんと調査されたことがほとんどありません。 性被害は元々声を上げにくい。痴漢は中でも軽視され、被害を訴えても周囲からは「たまたま当たっただけかも」などと言われ、「女に見られたってことだ。良かったね」と笑いごとにされることも。被害のために会社に遅刻したり電車が遅延したりすると「痴漢くらいで大騒ぎして」と女性側が責められることさえあります。 しかし、女性が「たまたま当たった」程度で痴漢だと思うことはまずありません。実態は、執拗（しつよう）に触り、下着の中に手を
中国人学生「カネ・コネなしの中間層」が日本を目指す理由
せいだんしゃ／紙媒体、WEBメディアの企画、編集、原稿執筆などを手がける編集プロダクション。特徴はオフィスに猫が4匹いること。http://seidansha.com News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース＆解説コーナー。 バックナンバー一覧 2010年には国内総生産（ＧＤＰ）で日本を追い越し、世界2位の経済大国となった中国。現在では、「中国のシリコンバレー」と言われる深センの発展をはじめ、ものづくりの分野でも注目を集めている。かつての中国人留学生たちは技術や経済を学びに日本に来たが、現在は何を目的に日本に来ているのだろうか。（清談社 金城陽子） 有名国立大学を出ても月収6万 中国の厳しい就職事情
結局“絶滅危惧種”ウナギは食べていいのか 水産庁と日本自然保護協会に聞いてみた
1970年代ごろから漁獲量が大幅に減少し、2013年には絶滅危惧種にも指定されたニホンウナギ（関連記事）。ネット上では買い控えや禁漁を訴える声も多数あがっていますが、実際のところ食べてしまってもよいのでしょうか。水産庁と日本自然保護協会に話を聞きました。 ウナギの漁獲量は1970年代ごろから急激に減少しています（画像は水産庁から） 2018年の1月半ば、報道各社がウナギに関する衝撃的なニュースを伝えました。漁獲量が前年比で、なんと1％。大不漁により、ウナギの高騰が懸念されているというのです。 1月半ばに衝撃的なニュースが報じられた（画像は毎日新聞から） ネット上ではこの報道を受け、強い危機感を抱く人が続出。「絶滅危惧種に指定されたのだしウナギ漁自体をやめるべきでは」「このままでは本当に絶滅する」といった意見が多くみられます。また、特にここ最近多くあがっている意見が、「絶滅を防ぐため、購入自
日本で｢中小企業｣が激減している根本理由
中小企業が激減 ──長年現場を歩かれた実感は。 とにかく事業者数の激減ぶりはすごい。とりわけ製造業は減少が止まらない。 個別産業への訪問をずっと続けているが、最近遭遇したのはたとえば糸染めや印刷製本関連の打ち抜き。糸染め業者は30年前に全国に1000以上を数えたが、今80。東京に限っていえば、90あったものが今や8にとどまる。装置産業の糸染めは、海外にミシンとともに出ればいい縫製と異なり、繊維関連でも国内に残った。残ったのはいいが、仕事は100分の1以下。儲からなくなって後を継ぐ人が極めて少ない。 もう1つの打ち抜きは簡単にいえば厚い紙を打ち抜く作業を手掛ける。ピーク時、全国に100ぐらいあったのが、今は5～6。そのうち続きそうなのは1業者のみ。ここだけは後継ぎがいる。 ──創業も少ない？ 国は新規創業を促そうと、各種の政策を打ち出している。ベンチャーキャピタルの創成やインキュベーター施設
地方は若者の｢起業家｣を使い捨てにしている
最近、地方において「起業家」頼みの事業が拡大しています。はっきり言って安易であり、しかも行き過ぎの感があります。 税金で「起業家」を誘致、｢数値目標｣を立てる自治体も 一部の自治体では、地方創生政策のなかで、地元に「起業家を何人誘致・輩出する」、といったような数値目標を立ててしまうところまで出ています。その目標達成の手段として、「地方に転居すると一定期間、税金で給料を出す」ことを売りにした「起業家」誘致事業まで、各地で始まっています。 「地方を活性化したい」と思った場合、新事業を興し、その地域に「新たな稼ぎ」を作り、雇用を作り出し、地元の社会サービスに必要な納税をしてくれる起業家は本当に大切です。しかし、今、地方自治体などが取り組んでいる「起業家誘致」はどうやら、それとは様子が違います。 以前、本連載では、「現代版奴隷制度」とも言われる外国人研修生制度について、問題点を指摘しました（｢ブラ
ネットカフェに約4000人生活か 都が初の実態調査 | NHKニュース
住まいがなく、インターネットカフェなどで寝泊まりしながら生活する人たちが、東京都内で１日当たりおよそ４０００人に上ると推計されることが、都が初めて行った実態調査でわかりました。 それによりますと、利用の実態などから平日にインターネットカフェなどに寝泊まりする人は、都内で１日当たり１万５３００人と推計され、このうち住まいがない人は、およそ４０００人に上ると見られるということです。 男性が９７．５％を占めていて、年齢別で最も多かったのが、３０代で３８．６％、次いで５０代が２８．９％、４０代が１７．４％でした。 また、利用の頻度については、全体の９０．１％が、週に３日以上の常連の利用者で、インターネットカフェなどに泊まらない日は路上やファストフード店で過ごしているケースが多いということです。 さらに、住まいを失った理由については、合わせて５３．９％の人が仕事を辞めて家賃が払えないか、寮や住み込み
インフルエンザ大流行。日本から失われた「集団免疫」とは？
厚生労働省が1月26日にまとめたインフルエンザの発生状況によると、全国の推計の患者数は約283万人で、調査を始めた1999年以来最多となった。学級閉鎖や学年・学校閉鎖になった保育園、幼稚園、学校の数は、21日までの1週間で7536カ所にのぼっている。
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homenaje a la ponceña - YouTube
毎日動画 - 毎日新聞
芸術文化振興基金の映画助成問題まとめ
Mon Laferte - Antes De Ti (Versión En Japonés / Lyric Video)
政府「報道の自由」勧告を拒否 国連人権理審査で ｜ 共同通信
いよいよ「出生数ゼロ」自治体が各地に、遅きに失した少子化対策の末路
日本の賃金、世界に見劣り 国際競争力を左右（賃金再考） - 日本経済新聞
