「牛乳を飲めば背が高くなる」は本当か 今、牛乳を口にしている子どもから昔を懐かしむ中高年まで、牛乳を健康にいい飲み物と信じて疑わない。 牛乳は子どもの背を伸ばし、骨を丈夫にするといわれてきた。牛乳は、タンパク質、脂質、ビタミン、ミネラルを豊富に含み、栄養価の高い完全栄養食品と喧伝されてきた。牛乳は健康にいいから、自分だけでなく、子どもにもどんどん飲ませようと思っている中高年も多い。そこで牛乳の健康効果について検証していこう。
「輸血は危険だからしないほうがいい」「血液の代わりに生理食塩水や海水を入れたらいい」などという説がある。内科医の名取宏さんは「あまりにも荒唐無稽なデマです。輸血の歴史と現状をきちんと知っておけばだまされません」という――。 大昔は動物の血液を人に輸血していた 血液型の発見は、輸血と密接に関わっています。けがなどで大量に出血した患者さんに血液を補えば命を助けられるのではないかという発想は自然なもので、古くは17世紀には最初の輸血が試みられたそうです。 ところが、なんと当初はヒツジなどの動物の血液を人に輸血しており、うまくいきませんでした。動物の血液を人に輸血するなんて、あまりにも野蛮で乱暴なように思えますが、当時の医学のレベルから考えるとやむを得ないでしょう。 19世紀の初頭には人から人への輸血の最初の成功例が報告されましたが、血液型が知られていなかった頃の輸血は運任せでした。たまたま同じ血
おそらくは、私たちが生きている間に経営破綻することはない、安心して長期保有できる、いいえ、長期を超えて永久保有できる銘柄群といっても過言ではありません。 表の右側には、過去5年間においてPERがどの程度の変動幅の中で推移していたのかとあわせ、PBR(株価純資産倍率、低いほど割安)の変動幅も掲載しています。 業績が堅調な時は、PERが高くなりすぎていないかに留意しながら、投資判断をおこなえばよいでしょう。 業績の悪化にともない暴落が起こると、株価が下落しているにもかかわらずPERは跳ね上がります。景気敏感株についてはこの時が買い時であることも多いのですが、判断が難しく、投資初心者が参考にできるものではありません。 そんな時はPBRを参考にしましょう。表のPBRレンジの左側の数字は、ここ5年間におけるPBRの下限値です。
外国人のほうが真面目に働く 「もうコンビニに日本人はいらないよ、人によっては考えるけどさ」 都心を中心に複数のコンビニを経営する60代男性オーナーの言葉に私は耳を疑った。別件の取材で地主など富裕層のコロナ禍に興味を持った私が、とあるオーナーズクラブで紹介され、移動の車中でいいならと応じてくれた。それにしてもコンビニバイトなんて万年人手不足のはず、この未曾有のコロナ禍、それ以前の古い情報のアップデートは常に必要だと身にしみる。少し前まで、日本人が来てくれないから外国人を雇っていたはずなのに、どういうことか。 「だって外国人は最低時給でも文句言わないし、どの国の子も真面目によく働いてくれる。日本人は怠け者が多いし文句ばかりだ」
妻と相方に謝罪させた渡部さん 6月11日発売の『週刊文春』で複数女性との不倫関係が明らかになった人気お笑いコンビ・アンジャッシュの渡部建さん。 渡部さんは、同誌が発売される前日の10日に芸能活動の自粛を発表し、その後、妻である女優の佐々木希さんもインスタグラムを更新。 <この度は、主人の無自覚な行動により多くの方々を不快な気持ちにさせてしまい、大変申し訳ございません。今回の件について、夫婦でしっかりと話し合いをしようと思います。>と、謝罪のコメントつきで投稿した。 さらに、相方の児嶋一哉さんも、渡部さんがナビゲーターを務めるJ−WAVE「GOLD RUSH」の12日放送回で<ほんとにバカですね。大馬鹿で。調子にのってたんですね。仕事もプライベートも順風満帆だったし><僕なんかより全然売れてるってのもあって、立場的にもなかなかアイツを叱るのがしづらくて>と、最近の渡部さんの問題点を赤裸々に告
安倍首相が発令に躊躇しまくったのはなぜなのか 新型コロナウイルスが世界中で猛威をふるい、主要国が迅速で大規模な危機対応策を講じる中、安倍晋三首相がようやく4月7日、改正新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく初の「緊急事態宣言」を発令した。今年1月に国内で感染者が確認されてから3カ月後の「決断」は、国民の不安を充満させ、同盟国の米国からも「帰国警報」が出される始末となった。感染拡大を受けて東京都や大阪府の知事らが要請しても、直近の世論調査で発令を求める人が8割近くに上っても、安倍政権が緊急事態宣言の発令を躊躇し続けた背景には何があるのか。
まずは食べ終わった皿やお茶碗を見せて、「今、食べたところだよ」と伝えてみましょう。症状が軽い場合は、それで治まることもあります。まだ空腹を主張してくる場合は、「今、準備しているから」と言って安心させたうえで、「退屈しないようにテレビを見ていてね」などと気をそらせるのが効果的。それでも強く空腹を訴えかけてくる場合は、「じゃあ特別に、おやつにしましょうか」と伝えて、おにぎりやバナナなど食べ応えがありながらも、カロリーオーバーにならないものを与えましょう。 ▼「あんたの世話になるほどボケてないよ!」といって、介護を拒否する 介護拒否にはいくつか理由があります。本人と話をしたり、様子を見守る中で、まず拒否の理由を特定しましょう。 「あれこれと世話をされ、自尊心が傷つけられる」という思いから拒否している場合、「たまには、親孝行させてよ」など、大切に思っていることを伝えて気持ちをほぐすのが効果的です。
出世に行き詰まった50代はモチベーションが下がりやすい。人事コンサルタントの麻野進氏は「やる気がなくて存在感の薄い『妖精さん』に加えて、周囲と摩擦を生んで迷惑を掛ける『妖怪』もいる。こうした最下位1割は『危機感』がないと腰を上げない」と分析する――。 働かない50代はなぜ発生するのか 日本企業に勤めるサラリーマンは、60歳の定年という賞味期限が設定されています。 業種や企業規模、人員構成等による違いはあるものの、必要な経験年数と賞味期限の関係で、45歳前後で出世の決着がついてしまいます。 役員を目指せる勝ち組として残り続けるか、課長止まりか、管理職まで届かずか。人事制度として決まっているわけではありませんが、社内コンセンサスが出来上がっていくのがこの頃です。 ただ、本人がそれを自覚するのにタイムラグがあり、それが50歳という年齢です。 日本企業はいまでもある程度の年功序列運用は残っているた
仕事をしながら親を自宅で介護する場合、出張や残業などでは親を一時的に施設に預ける必要がある。現場で働くケアマネジャーを取材した相沢光一氏は「多くの親たちは『邪魔者扱いされた』と思って、施設に行くことを強く拒む。だが、子供の中には、施設に慣れさせて、そのまま入所させようという狙いもあるようだ」という――。 介護する子と介護される親の折り合いが悪いワケ 介護サービスを受けている人を、介護業界では「利用者さん」と呼びます。 私がこの連載で介護の問題を定期的に書くようになってから、この「利用者さん」という言葉の使い方に頭を悩ませたことが何度もあります。 「利用者さん」とは基本的に介護サービスを利用するご本人(要介護者)を指します。ただ、その方が認知症でケアマネジャーと意思の疎通がとれないことがある。また、認知症でなくても、その方がどんなサービスを受けるかは介護する家族の事情によっても異なります。ケ
2月22日、東京都の老人保健施設勤務の男性職員が新型コロナウイルスに感染したことがわかった。この2日後、厚労省は自治体に「介護施設での感染防止の通達」を出した。ケアマネジャーらを長年取材している相沢光一氏は「介護現場からは『厚労省が具体的な対応策を示してくれない』という不満が出ていた。現場との意識の乖離がある」という――。 厚労省「あとはヨロシク」と現場に丸投げの無責任 「日本で新型コロナウイルス感染者が増え始めた2月上旬頃から、介護現場で働く人間は強い危機感を持ちました。われわれが日々接しているのは、感染すれば重篤化するといわれている高齢者だからです」 そう語るのはケアマネとして15年のキャリアを持つTさんです。所属する社会福祉法人では介護施設を運営しています。 Tさんは新型ウイルスということもあって、厚生労働省から感染予防の具体的な対応策が示されることを期待していました。ところが一向に
ケンカ回避のレシーブ・トス・アタック 自分がイライラ、相手もイライラ。そんな状況だとケンカが始まるのも時間の問題です。始まりかけたケンカを数秒で終わらせる方法をお伝えします。 まず、自分がイライラしている場合、対応はシンプルです。怒りのピークは6秒だと言われます。怒りをうまくコントロールするスキル「アンガーマネジメント」ではその仕組みを活かし、6秒待つことで怒りの感情を静め、心を落ち着かせるのです。6秒かけて自分をクールダウンさせましょう。 続いて、相手がイライラしている場合、3つのステップで対応します。バレーボールの「レシーブ・トス・アタック」をイメージするとわかりやすいでしょう。これにより相手の怒りを静めていくのです。 ステップ1の「レシーブ」では相手の話を聞き切ります。口を挟んだり、反論したり、正しい・間違っているなどの評価をしたりするのはNG。ただひたすら相手の状況を聞き切るのです
ストレスがたまらない人は何が違うのか ストレスは借金と似ています。借金はしなければいいようなものですが、たとえば、家を建てたいとか、子どもの教育をしたい、そういうある程度、お金が必要になるときに、借金ができるからこそ、今まで、自分1人の稼ぎではできないようなことも実現できるという良い面があります。しかし借金を返さないでいつまでもためていると、破産してしまいます。だから、借金を返すことがとても大事なのです。 ストレスは、ストレッサーという状況要因があるために、われわれの体や心にたまっていきます。では、私たちはストレスに対してどのような対策をとればよいのでしょうか? 対策としては、発散する、無理をしないなど考えられますが、そうそううまくいくものではありません。 そこで、ストレッサーとストレスの間にある「個人要因」に注目してみましょう。同じ状況に置かれてもストレスがたまる人とたまらない人がいます
※お詫びと訂正:1月26日掲載の記事「医師と製薬会社が『絶対に飲まないクスリ』」(初出は雑誌「プレジデント」2020年1月3日号)の図表「高くても飲みたいクスリ、自分では飲まないクスリ」の内容に誤りがありました。編集上の確認が不十分でした。あらためて取材協力者のみなさまに確認をとり、内容を改めました。訂正箇所は以下の通りです。間違いがあったことをお詫びします。(1月31日10時50分追記) 【訂正箇所】 白血病→白血病治療薬 分子標的治療薬→分子標的薬 イレッサ(ゲフィチニフ)→削除 慢性骨髄性白血病の死亡率が激減→削除 DDP-4阻害薬→DPP-4阻害薬 H2受容体拮抗薬(H2ブロッカー)→プロトンポンプ阻害薬 ガスター(ファモチジン)→タケキャブ(ボノプラザン) C型肝炎→C型肝炎治療薬 NS5Bポリメラーゼ阻害薬→削除 ソバルディ(ソホスブビル)→削除 HCV NS5A複製複合体阻害
フランスやオランダでは「中絶は無料」 日本では、2015年にようやく手動真空吸引法のキットが認可された。しかし全ての施設で導入されているわけではない。「慣れた掻爬法で問題ない」と考えている医師もいるだろう。そして、海外では約30年前から存在し、掻爬法よりも安全であると推奨される経口中絶薬は認可されていない。これは、先進国として極めて異様な状況ではないだろうか。 また、日本では妊娠初期の中絶は自由診療で約10万~15万円であり、海外と比較し高額といわれている。WHOは「中絶サービスは合法な医療保健サービスとして地位を認められ、女性および医療従事者をスティグマおよび差別から保護するために、公共サービスまたは公的資金を受けた非営利のサービスとして医療保健システムに組み込まれなければならない」と提言しており、フランスやオランダなどは無料で中絶を行うことができる。 「日本は先進国なのになぜ、中絶が合
日本で人工妊娠中絶を行うと、約15万円の医療費は自己負担で、手術では、金属製の器具で子宮内をかき出す「掻爬そうは法」が行われることが少なくない。だが、海外では真空吸引法と薬剤使用が主流だ。また「中絶無料」という国もある。なぜ日本は女性にばかり負担を押しつけるのか。産婦人科医の遠見才希子氏が解説する——。 推計では「日本女性の6人に1人」に中絶の経験がある 人工妊娠中絶(以下、中絶)は、さまざまな理由によって妊娠を継続できないときにその妊娠を中断するために行われる。日本には、明治時代(1907年)に制定された「堕胎罪」がいまだに存在しているが、1948年に制定された旧優生保護法(現在は母体保護法)によって、一定の条件を満たした場合の中絶が認められた。したがって、「堕胎」と「中絶」は異なり、中絶は日本では合法だ。 日本の総中絶報告件数は年々減少しているが、それでも年間16万4621件(※1)(
目を酷使するプロは、視力をどうやって維持しているのか。雑誌「プレジデント」(2019年7月19日号)の特集「眼医者、メガネ屋のナゾ」では、「目が命」のプロたち5人に話を聞いた。4人目は自衛官の高部正樹氏だ――。(第4回、全5回) ▼疲労を一発解消「自衛隊式マッサージ」 見えるかどうかが、生死を分ける 私はかつて戦闘機パイロットとなるべく、航空自衛隊の飛行幹部候補生として2年間の飛行訓練を受け、その後傭兵(歩兵)として、アフガニスタンやクロアチアなどで戦いました。その経験から言えるのは、目の健康は命に関わるということです。 たとえば戦闘機は通常の航空機よりもさらに飛行スピードが速く、場合よっては1000キロ近い速さになります。すると、数秒前にはケシ粒のように見えていた標的が、数秒後には目の前にあるという世界です。訓練中、どんなにそれが遠くても、他の飛行機を見つけたら同乗している教官に報告する
ひきこもりの長期化・高齢化が問題になっている。働けない子供を持つ家庭の家計相談を受ける村井英一氏は「お金に余裕のある親が子供を甘やかしているという批判もありますが、お金を渡さなければ働けるようになるわけでもない」という――。 70、80代の親と、40、50代のひきこもりの子という「闇」 この5月から、ひきこもりを巡る殺人事件が立て続けに起きています。 5月28日には神奈川県川崎市で小学生の児童や保護者など2人が殺され、18人が負傷する通り魔事件が起きました。その場で自殺した51歳の容疑者は、長年ひきこもり状態だったと報道されています。 また6月1日には東京都練馬区で元農林水産事務次官だった76歳の男性が、自宅で44歳の長男を刺殺する事件が起きました。この長男もひきこもり状態にあり、家庭内暴力があったことから、「他人に危害を加えかねない」として凶行に及んだのではないかとみられています。 私は
有料老人ホームは「終の住処(ついのすみか)」になるとは限らない。多額の入居金を払っていても、認知症の発症などを理由に一方的に退去を命じられることがあるのだ。「終身契約」の落とし穴について、看護師・保健師の坂本諒氏は「一時金すら返還されないこともある」と警鐘を鳴らす――。 70代のとき有料老人ホームに終身契約で入居。これで安心と思い込んでいたら……。(写真はイメージです。 写真=iStock.com/akiyoko) 「最期」までそこに住み続けられるはずだった 高齢化が進むわが国では、65歳以上の人口は2045年まで、75歳以上の人口は2055年まで増え続ける。団塊の世代が75歳を超えて後期高齢者となる2025年、国民の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上となる。 65歳以上の高齢者のうち、認知症を発症している人は、2015年の時点で約500万人。2025年には、その数が730万人
同じ医師である亡き夫と小さな病院を経営してきた64歳女医。1億円超の資産を持ち、病院経営を息子に譲ったあとは悠々自適のはずだった。だが高校時代からひきこもる34歳の長女に、一人暮らしの経費を仕送りしなければならず、ファイナンシャルプランナーの知恵を借りることになった――。 内閣府の調査によると、2018年12月現在、40~64歳までの年齢層の1.45%、推計61万3000人がひきこもりの状態にあります。働けない子とそれを支える親の高齢化が問題視されている今、親の人生計画を変えることで、子が大きな一歩を踏み出すことができた一例を紹介します。 「もう耐えられない。先生、助けてくれませんか」 埼玉県で個人病院を経営している山内頼子さん(仮名・64歳)がファイナンシャルプランナーある私の元を訪れたのは、葉桜が美しい季節でした。 家業である病院を医師である夫と二人三脚で運営してきましたが、8年前に夫
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