第90回 日本人男性の奇妙な性の慣習 2013年12月号
前回のコラムで、実際に私が医師として診察した性依存症の症例を３例（１例は奥さんからの相談）紹介しました。その３つの症例のいずれもが「性風俗店」を頻繁に利用していました。わずかな例で断定することはできないかもしれませんが、私には、日本人で性依存症をわずらっている人の多く、さらに性依存症とまで言えなくても日本人男性の何パーセントかは「性風俗店」をいとも簡単に利用しているように思えてなりません。 私が日本人の性行動がおかしい、あるいは「おかしい」とまで言えないとしても西洋人と大きく異なることに気付いたのは、2006年、タイのフリーで顧客をとるセックス・ワーカーの調査を実施したときです。 我々がこの調査が必要と考えたきっかけは、なぜ外国人（特に西洋人）は自国ではなくタイでHIVに感染するのか、について知りたかったからです。すでに世界のマスコミでは、タイでHIVに感染する外国人が多いことが指摘されて
弁護士会の勧誘活動
最近、American Bar Association (ABA)から勧誘の電話がよくかかってくる。限られた期間内だけ無料でメンバーになれ、その期間が終了したあともメンバーシップを続ける義務はないから会員にならないかと何度も電話がかかってくる。いつも、今仕事が忙しいのでと話しを聞かなかったが、一度だけ話しを聞いてみた。無料メンバーシップの案内を送ると言うので、了承した。本当にABAが何度も電話をかけてきているのかと半信半疑のところもあったが、確かにABAから手紙が送られてきた。 基本的にアメリカでは弁護士会に加入することを強制されない。弁護士会は任意加入団体なのである。アメリカの全国的な弁護士会である American Bar Association (ABA)であっても(日本で言えば日弁連のような規模である)、任意加入団体である。したがって、会員が会費を支払っても入りたいと思う魅力的な会
大学4年間で読む本の数、日本は100冊、米国は400冊：日経ビジネスオンライン
前回、日本は今何よりも教育に投資しなければならないにもかかわらず、教育に対する公的支出のGDPに対する比率がOECD加盟国中で最低であることを指摘した。特に知識集約型産業を育成するためのカギとなる高等教育（大学）への支出はGDP比で0.5％。OECD加盟国平均（1.0％）の半分でしかないのは深刻な問題である。 このデータを紹介した後、何人かの方からご指摘を頂いた。「日本の教育においては公的部門ではなく家計が大きな投資を行っている」というものである。 この指摘はある意味では正しい。 国家全体として教育に対して支出している総金額のうち、家計を中心とする私的支出が占める割合を見ると、OECD平均が16.5％であるのに対して日本は33.6％と2倍の水準にある。この数値はチリ（41.4％）、韓国（40.4％）に次いでOECD加盟国中3番目の高さである。また、これからの日本経済を支えていく知識集約型産
各国の「美女」を調査した！：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン アジア特集の前回記事では、インドネシアにおけるソーシャルメディアを取り上げ、「フェイスブック大国」をローカリゼーションマップの観点から眺めてみた。ローカライズ度合いから市場のストラクチャーや動きを「想像」した。高所得層では英語がフェイスブックで一般的に使われているが、所得が下がるにつれてインドネシア語になっていく。急伸する市場を担うのは中間層であるため、外国企業参入にあたっては、当然ながらインドネシア語での情報収集がより重要になっていく。 さて、世の中の変化を、他にどういう指標で見ることができるだろうか。例えば、どういう人の価値観や行動を見ていくと分かりやすいのか。それは女性と理系の人間ではないかと思う。女性の動きは時代の空気を表現する象徴的
なぜ佑ちゃんを使わない 球場の命名権が売れない理由：日経ビジネスオンライン
スポーツ施設の名前に企業名などをつける「命名権」を売買するビジネス手法が、日本でも広く知られるようになってきました。 日本のスポーツ界では、2003年にJリーグのFC東京や東京ヴェルディのホームスタジアム、東京スタジアムが「味の素スタジアム」となったことがスタートでした。プロ野球界にも「福岡Yahoo！ JAPANドーム」（通称「ヤフードーム」）や「MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島」（通称「マツダスタジアム」）といった企業名を冠した施設が次々に誕生しています。サッカーでも、「日産スタジアム」や「フクダ電子アリーナ」（通称フクアリ）などが生まれています。 日本では、多くのスタジアムが自治体所有の施設となっています。そして、各地の自治体の財政が逼迫する中で、新たな収入源としてスポーツ施設だけでなく、文化施設や県民ホールまで命名権を販売する動きが出てきています。しかし、2008年の
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@May_Romaさんが語る。本当は「貧困」な日本社会。
