まるでSF「電磁砲」、次の課題は連射 電源小型化は民間のパワエレ技術に期待
防衛装備庁が青森県の下北試験場で実施した、口径40mmのレールガンの射撃試験。艦艇を模擬した2枚以上の鋼板を打ち抜くことに成功した。また、弾丸の姿勢を安定させるための翼を付与することで、飛しょうの安定性を実現したという（写真：防衛装備庁） レールガンは電気エネルギーから発生する磁場を利用して弾丸を打ち出す兵器である。火薬を使用する従来火砲では実現不可能な弾丸初速を実現できる技術として、世界各国で開発が進められている。 これまで同庁は、主な想定用途とする「極超音速誘導弾（Hypersonic Guided Missile）」の対処に向けて、弾丸を加速することにフォーカスして研究を進めてきた。「弾丸が砲身から出るときの威力や飛しょうの安定性を確立するための検証を行ってきており、それらを実証できた」（松井氏）としている。つまり、レールガンはSF世界の“架空の兵器”ではなく、現実世界でポテンシャル
キヤノンが半導体露光装置を再加速、AIチップ実装独占しArFも諦めず
キヤノンの半導体露光装置事業がかつての勢いを取り戻している。ArF液浸露光装置やEUV（極端紫外線）露光装置を事業化できず、オランダASMLやニコンとの開発競争に敗れた同社。ところがここにきて、生成AI（人工知能）を支える先端パッケージング向けの市場を総取りしている。ナノインプリントリソグラフィー装置を発売し、微細化の最先端にも返り咲く（図1）。フルラインナップで王者ASMLに対抗しようと、かつて撤退したArFドライ露光装置も開発を続け再参入の機会をうかがう。 半導体露光装置の金額ベースの市場シェアは、経済産業省の資料によれば足元でASMLが9割強を占める。同社は台湾積体電路製造（TSMC）や韓国Samsung Electronics（サムスン電子）、米Intel（インテル）などの最先端工場に欠かせないEUV露光装置（波長13.5nm）市場を独占。露光波長別で1つ前の世代に当たるArF液浸
対中国規制も一転商機に、半導体搬送装置で世界を独占する日本企業の強みとは
米国が中国に対して講じている半導体関連の輸出規制が、半導体製造を支える装置メーカーの明暗を分けている。 先端半導体系の装置メーカーには打撃 米バイデン政権は2022年10月、中国の軍事力強化の阻止を目的として、主に先端半導体の製造に必要な装置や技術の中国への輸出を事実上禁止する方針を打ち出した。多くの半導体製造装置メーカーにとって、先端半導体製造に関わる製品で中国相手に商売ができなくなる影響は大きい。 「（対中国規制は）産業にとってのメリットなど何もない」──。半導体露光装置で世界最大手のオランダASMLの日本法人エーエスエムエル・ジャパン（東京・品川）テクニカルマーケティングディレクターの森崎健史氏はこう嘆く。同氏は、対中規制によって中国市場の一部を失うことに加え、技術進歩の鈍化による半導体産業全体の低迷を懸念する（図1）。実際ASMLは、現在の売り上げの約3割（2023年実績）を占める
半導体製造の2024年展望、国内で新工場稼働ラッシュ
「四半期ごとに情報を更新しないと追いつけないくらい、日本での工場の新設発表が連続している」――。米SEMIのMarket Intelligence Sr. DirectorであるClark Tseng氏はこう驚きを隠さない。 2024年は日本各地で半導体新工場の稼働ラッシュが起こる。筆頭は台湾積体電路製造（TSMC）の子会社であるJapan Advanced Semiconductor Manufacturing（JASM）の第1工場だ。日本政府の“半導体熱”はしばらく収まりそうもない。2021年から始まった政府からの手厚い助成の結果、準先端ロジック半導体やメモリー、パワー半導体、装置、材料に至るまで多数の工場が立ち上がってくる（図1）。
歩道のコケ放置した市に280万円賠償命令、国交省の出張所長が滑って大けが
国土交通省の出張所長の男性がランニング中に歩道で滑って大けがを負った事故を巡る訴訟で、福岡地裁は道路の安全性に不備があったとして管理者の福岡県那珂川市に約280万円の損害賠償を命じる判決を言い渡した。男性は坂になった路面上のぬれたコケで転倒し、5mほど滑り落ちた。判決では、市と男性の過失割合を6対4と認定した。 転倒事故があった那珂川市の市道。6度ほどの下り勾配になっている。事故発生後、市はコケを除去し、擁壁の漏水対策を実施した（写真：日経クロステック） 事故現場は、山を切り開いて造った那珂川市の市道だ。男性が2020年8月10日午前8時45分ごろ、歩道をランニング中に萩ノ原峠付近の下り坂で転倒し、複数の肋骨を折る大けがを負った。男性は市道の管理に瑕疵（かし）があったとして、国家賠償法に基づき市に約1652万円の損害賠償を求めて福岡地裁に提訴した。 23年10月19日の判決で、福岡地裁は市
Pythonを学び、実践し、起業して分かった「データ分析の正攻法」
プログラミング言語Pythonを学ぶだけで世界が広がった。もっと言うなら、Pythonを使ってデータ分析（データアナリティクス）ができるようになり人生まで変わった。 経済学部を出て証券会社に入り、証券アナリストの資格をとり、トレーディング業務に従事していた私は思うところあってPythonを独学で習得した。「投資機会を探索し、その情報をまとめたリポートを自動生成したい。さらにトレーディングそのものも自動化できないか」という思いからである。 40歳を前にして初めてプログラミングを学んだ。最初はプログラミング関連の書籍を大量に購入して地道にプログラムを写経し、さらに各種のプログラミングコミュニティーに参加し、できる人の話を聞きながら、「こういう風にやればいい」という自分なりのイメージを広げた後、自分のやりたいデータ分析に関してできるところからプログラムを作っていった。 データ分析で期待通りの成果
生成AIブームを支える超高速メモリー、サムスン電子とSKハイニックスの競争過熱
韓国Samsung Electronics（サムスン電子）と韓国SK hynix（SKハイニックス）が超高速DRAM技術「HBM†」を採用するメモリー世界市場シェアのトップ争いを繰り広げている。もともとは高性能なグラフィック処理向けに開発されたHBMだが、生成AI（人工知能）の需要拡大に伴って、大量のデータを一度に処理できるハイスペックなメモリーが求められるようになったことから、サーバーやデータセンターでHBMのニーズが高まっている。HBMは高性能なだけに一般的なDRAMより6～7倍ほど価格が高く、サムスン電子とSKハイニックスは半導体部門の赤字を改善するためにもHBMに力を入れている。 †HBM＝High Bandwidth Memory。広帯域幅メモリー。DRAMのダイを積層（垂直に積み上げ）して、全体のデータ転送速度を高速・広帯域化するメモリー技術。 AIのデータ処理に使うGPU（G
生成AI向けでNVIDIAを追撃、AMDが超高性能GPGPU
米Advanced Micro Devices（AMD） Chair and CEOのLisa Su氏は、データセンターやAI（人工知能）に焦点を合わせたプライベートイベント「Data Center and AI Technology Premiere」（2023年6月13日に米国で開催）の基調講演において、GPGPU（General Purpose Graphics Processing Unit）「Instinct」の新製品「AMD Instinct MI300X」（以下、MI300X）を発表した。「MI300Xは生成AI向けに開発した」（同氏）という（図1）。 同じイベントでAMDはサーバー用マイクロプロセッサー（MPU）「EPYC」の新製品も発表しており、その際は競合製品として米Intel（インテル）の「Xeon Scalable Processor（SP）」を挙げていた。今回のG
マイクロンが生成AI狙いのHBM3型DRAM、サムスンら競合品の1.5倍速
米Micron Technology（マイクロンテクノロジー）は、HBM（High Bandwidth Memory）3型DRAM「HBM3 Gen2」（図1）のサンプル出荷を始めたと2023年7月26日（現地時間）に発表した ニュースリリース 。メモリー容量は24Gバイトと大きく、生成AI（人工知能）の学習、すなわち大規模言語モデル（Large Language Model：LLM）生成に向ける。新製品は、DDR5型DRAMやLPDDR5型DRAMと同じ1βプロセスを使ってDRAMダイをマイクロンメモリ ジャパンの広島工場で造り*1、台湾TSMC（台湾積体電路製造）の2.5/3次元実装技術「3DFabric」を使ってDRAMダイを縦積みしてパッケージングする*2。
Pythonを活用してグラフ化！過去5年間分の経営状況を可視化しよう
企業の経営状況は財務に関する情報から分析できる。Pythonを使ってEDINETから有価証券報告書のデータを取得し、企業の収益性を可視化してみよう。 Part 2 XBRLデータから値を抜き出す 有価証券報告書のXBRL形式のデータは複数のファイルから構成されています。つまり、CSVファイルのデータのように、すぐにデータ分析できる形式にはなっていません。XBRL形式のデータ構造について説明したあとで、XBRLデータから「売上高」の値を抽出するプログラムを作ります。 XBRLのデータ構造 XBRL形式のデータは、「インスタンス文書」と「タクソノミ文書」という、2つの要素で成り立っています（図7）。 インタンス文書は、ざっくり言えば、データの値が記述されている文書です。その値の「通貨単位」や「発生した期間」などもタグで表されています。例えば、「100」という値は「日本円」で「2022年」に発生
半導体業界地図、ラピダスの裏で車載向け準先端にも注力
半導体の自前確保は今や、世界の一大トレンドだ。国家は米中摩擦やロシアによるウクライナ侵攻を背景に、先端半導体を「軍事面を含む競争力の源泉となる戦略物資」として位置づけるようになった。産業面においても、サプライチェーン（供給網）寸断に備え、旧世代のレガシー半導体確保にも投資が続く。日本、そして世界の半導体量産状況はどうか。主にプロセスノード†の視点から追った。 †プロセスノード＝トランジスタの微細化（小型化）の指標。一般的に数字が小さいほど高性能である。当初はトランジスタに流れる電力を制御するゲートの長さ（ゲート長）や回路の最小線幅を指していた。先端半導体では世代名程度の意味しか持たない。 半導体産業への積極的な政策支援が、ここ数年で相次いでいる。日本では、台湾TSMC（台湾積体電路製造）が熊本県に建設する半導体工場や、Rapidus（ラピダス、東京・千代田）の北海道千歳市の半導体工場新設な
マイナンバーカードのトラブルに透ける、デジタル庁組織の「しんどい」状況
マイナンバーカードを巡る一連のトラブルに対応するため、河野太郎デジタル相が奮闘を続けている。積極的に情報発信をしたり、関係省庁などとの連携を進めたりするなど、矢面に立って挽回策を講じている。ただ、遅れていた日本のデジタル化を推進するためにデジタル庁が苦心してつくってきた、プロジェクト制かつ民間デジタル専門人材を活用する「マトリックス組織」という組織構造自体が、状況をさらに困難にしている「しんどい」状況のようにも見える。 「担当者以外は認識がなかった」 「デジタル庁で情報共有されていなかったことは大変申し訳なく思っている」――。2023年6月6日の閣議後記者会見で、河野デジタル相はこう述べて陳謝した。 マイナンバーとひもづける公金受取口座登録を巡っては、2023年5月下旬に他人の口座にひもづけられる誤登録が明らかになった問題を受け、デジタル庁が約5400万件に及ぶすべての公金受取口座の総点検
ラピダスの最速製造戦略、小池社長が手の内明かす
「（これからのAI〔人工知能〕時代に向けて）半導体の製造は根本的に変わらなければならない。特にスピード感だ。従来と比べて半導体の製造期間を半分に短縮することを目指す」 こう力を込めたのは、2022年に設立されたファウンドリーRapidus（ラピダス、東京・千代田） 社長の小池淳義氏である。同氏はベルギーimecが開催した半導体イベント「ITF World 2023」（2023年5月16～17日、ベルギー・アントワープ）で講演し、これまで明らかにしてこなかったラピダスの技術戦略を明かした（図1）。 ラピダスは台湾積体電路製造（TSMC）のようなファウンドリーが主ビジネスとする少量品種の大量生産とは異なり、多品種少量の半導体製造受託を担う考えである。ChatGPTに代表される生成AI技術や自動運転および医療などに使われる画像認識など、AI半導体の需要が拡大を続けている。同社は少量多品種のAI半
ナトリウムイオン電池時代幕開け、関連メーカーが50社超で価格はLIBの1/2へ
「我々のナトリウム（Na）イオン電池（NIB）は、中国Chery（奇瑞汽車）の電気自動車（EV）に搭載される」――。2023年4月16日の中国CATL（寧徳時代新能源科技）による発表は、電池にとっての新時代の幕開けになった。 蓄電池の主役がニッケル水素電池からリチウム（Li）イオン2次電池（LIB）にほぼ切り替わって約10年。ここにきて、次の主役になり得る新型電池、つまりNIBが急速に台頭してきた（図1）。わずか2年前、NIBの開発、量産に取り組んでいるのは世界で数社だった。ところが、現時点ではCATLだけではなく、電池セルメーカーだけで現時点で少なくとも20社超（表1）。原材料や部材メーカーも含めると約50社（表2）注1）にのぼる。今後はさらに増える見込みだ注2）。
CATLが謎の「凝聚態電池」、ゲームチェンジ技術を年内量産へ
中国CATL（寧徳時代新能源科技）は2023年4月19日、上海で開催中のクルマ関連の展示会「上海国際自動車ショー 2023」（4月18～27日）の場で、「凝聚態電池（Condensed Battery）を開発した」と発表した 発表資料 。同展示会に、おおよそA4サイズとみられる寸法の試作品（もしくはモックアップ）も出展した（図1）。 重量エネルギー密度が最大500Wh/kgと非常に高い点が特徴だ。2次電池のエネルギー密度は1991年のソニーによる最初のリチウムイオン2次電池（LIB）の実用化から30年間超、平均で年間2％増程度の非常にゆっくりした改善しかしてこなかった。この凝聚態電池が量産されれば、一気に2倍近い重量エネルギー密度の電池が実現する。 同程度の性能のセルの研究開発例は少なくないが、実用化にこぎつけた例はまだなかった。ところが今回、CATLは電気自動車（EV）向けに、2023年
Pythonによる財務分析に挑戦、有価証券報告書のデータを扱うには
企業の経営状況は財務に関する情報から分析できる。Pythonを使ってEDINETから有価証券報告書のデータを取得し、企業の収益性を可視化してみよう。 「財務分析」とは、「企業の財務に関する情報から経営状況を分析すること」です。企業の財務に関する情報は、「貸借対照表」「損益計算書」などから構成される「財務諸表」と呼ばれる資料から確認できます。 では、上場企業の財務分析を行う場合、それらの資料はどうやって入手したらよいでしょうか。そんなときに利用できるのが「有価証券報告書」です。 有価証券報告書は、企業の株式などを購入する投資家に対し、投資判断に有用な情報を示すために作られる資料です。財務諸表も有価証券報告書の中に含まれています。 この有価証券報告書は、金融庁が運用している「EDINET」というシステムから入手できます。EDINETは、有価証券報告書、有価証券届出書、大量保有報告書等の開示書類
別人の住民票が誤って発行されるバグ、富士通Japanのコンビニ交付サービスで
コンビニの証明書交付サービスで別人の住民票が発行されるトラブルが横浜市で発生した問題について、サービスの提供ベンダーが富士通Japanであることが日経クロステックの取材で2023年3月29日までに分かった。同社が手掛ける証明書交付サービスへのアクセスが集中し負荷が高くなったことで、「プログラム的な瑕疵（かし）が表面化した」（広報）という。 富士通Japanは日経クロステックの取材に対し、システムに不具合があったことを認めた。負荷が高くなると別人の住民票が発行される事象の詳細については「回答を控える」（広報）とした。 同トラブルは2023年3月27日午前、横浜市に住民から寄せられた連絡で発覚した。住民がコンビニでマイナンバーカードを使って住民票を取得したところ、別人の氏名や住所が記載された住民票が交付されたという。横浜市は同日午後2時にコンビニでの証明書交付サービスを停止し、誤って交付された
レゾナックが6G向け半導体の新材料開発、テラヘルツ高周波に対応へ
昭和電工と昭和電工マテリアルズ（旧日立化成）が統合して発足したレゾナック・ホールディングスの事業会社であるレゾナック（東京・港）は、2023年1月17日、6G（次世代通信方式）向け半導体の新材料開発を始動すると発表した。6Gは2030年前後に実現を見込み、関連技術の開発競争が進む。同社が横浜市に新設したオープンイノベーション拠点で、ベンチャー企業や大学と協業して取り組む。 6Gは現行の5G（第5世代移動通信方式）の次世代として、「5Gの100倍」（同社）となる超高速通信が実現できるとする。0.1T～10THz前後の「テラヘルツ波」と呼ばれる周波数帯の電波を利用する検討が進むものの、こうした高周波では回路内部で伝送損失しやすい。そこで、伝送損失を大幅に削減する新しい半導体材料が求められる。 レゾナックは半導体材料の開発に、複合材料用の樹脂やフィラー（充てん剤）向けのセラミックス、界面制御技術
「台湾有事は必ずある」、半導体30年停滞でTSMCは垂涎の的に
米中半導体摩擦を背景とした新たな半導体サプライチェーンを巡り、各国が岐路に立たされている。その渦中にあるのが、世界の先端ロジック半導体の9割を生産する台湾積体電路製造（TSMC）だ。同社は高まる地政学的リスクを分散するため、日米にロジック半導体の新工場を設立し、ドイツでも検討を進める。今後の行方を、世界の半導体状況に詳しいインフォーマインテリジェンス シニアコンサルティングディレクターの南川明氏に聞いた。（聞き手＝中道 理、久保田龍之介） 米国は対中半導体規制を強めています。今後、中国に先端プロセス半導体を製造する手はあるのでしょうか。 中国は先端プロセスをもう量産できないでしょう。 今の米国の政策では、中国に28nmプロセスよりも進んだ製造技術のほとんどが出荷できません。中国は既存あるいは中国製の製造装置を使っても、14nmプロセス程度の製造が限界です。今後はグローバル生産能力も、他国の
なぜWindows 11でLinuxのGUIが動く？その仕組みと活用法を探る
約6年ぶりのWindows新版「Windows 11」が登場した。Linuxとの連携が強化されているのが特徴だ。Windows 11で具体的にLinuxをどう生かしていくかを解説する。 「WSLg」はLinuxのGUIアプリを動かす仕組みです。WSLgがどんな仕組みでGUIアプリの動作を実現しているかを簡単に押さえておきましょう。WSLgの仕組みについては、公式プロジェクトのWebページ（https://github.com/microsoft/wslg）で図を使って説明されています。それを筆者が簡略化したものを図11に示します。 WSLgでは、WSLで動かすUbuntuなどの通常のLinuxディストリビューション環境（「ユーザーディストロ」と呼ぶ）を起動するときに、ディスプレイサーバーを動かす専用の小さなLinuxディストリビューション環境（「システムディストロ」と呼ぶ）を、ペアで起動し
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